ネイルサロンの開業・経営に必要な資金・費用は?〜成功のポイント〜

更新日:2021年09月30日 発注カテゴリ: 起業・開業コンサルタント
ネイルサロンの開業・経営に必要な資金・費用は?〜成功のポイント〜

ネイルサロンを開業したい!ネイリストとして経験・スキルを積んだ方であれば、独立して自身のネイルサロンを経営してみたいはず。しかし、ネイルサロンを開業するためにはどのくらいの資金が必要なのか?なにから手をつけていいのか?わからない方がほとんどでしょう。開業してもネイルサロンの経営がうまく行かなかったら?そんな不安を感じる方も多いはずです。そこで本記事では、開業に必要な資格・届け出・集客施策から必要な資金・運用経費・助成金まで、ネイルサロンの開業・経営にまつわる疑問を徹底解説!競合の多いネイル業界で成功するにはどうすべきか?ネイルサロンを成功に導くポイントも紹介していきます。

ネイルサロン開業・経営に資格は必要?

ネイリストの経験を積んだ方ならご存知のように、ネイルサロンを開業するために必要な資格というものはありません。ヘアサロンやエステサロンのように保健所への届け出・申請なども必要ないため、ネイリストとしての技量さえある方なら、気軽に開業・経営できるのがネイルサロンの魅力だといえるでしょう。

ただし、ネイルサロンの開業・経営を成功させるためには、顧客が安心して施術を受けられる環境を用意し、サービス業としての信頼を獲得する必要があります。ネイリストとして一定以上の技量・接客マナーを身につけていることを証明するためにも、主な資格は取得しておきたいところです。

JNECネイリスト技能検定

ネイリスト技能検定とは、日本ネイリスト検定試験センター(JNEC)が主催するネイリスト検定試験のことです。1997年にスタートした日本でもっとも知名度が高く歴史のある検定試験であり、1級〜3級までのレベルに応じ、正しい技術・知識を持つネイリストであることを証明できます。

一般的に、プロのネイリストとして活躍するためには「2級」が必要とされていますが、前提となる受験資格に3級の合格者であることが求められます。年4回実施される検定試験は「事前審査」「実技試験」「筆記試験」の3段階で行われるのが特徴です。

JNAジェルネイル技能検定

ジェルネイル技能検定とは、日本ネイリスト協会(JNA)が主催する、ジェルネイルに特化したネイリスト検定試験のことです。初級・中級・上級の3つのレベルに分かれており、顧客が安心して施術を受けられるネイルケア・ジェルネイルの普及を目的としています。

ネイルサロンのメニューの6割がジェルネイルといわれる状況から、ネイリスト技能検定とともに取得しておきたい資格です。プロとして活躍するには「中級」以上が望ましいとされていますが、初級合格者であることが受験資格となります。

年2回の検定試験は「実技試験」「筆記試験」の2つを実施しています。ネイリスト技能検定2級合格者は、ジェルネイル技能検定中級の「実技試験」が免除されます。

ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針

技能検定などの資格制度ではありませんが、ネイルサロンの開業・経営で非常に重要な要素となるのが「衛生面」です。それは、ネイルサロンを利用する方の関心事として「衛生面で安心できるのか?」が、常に上位にランクされていることからも明らかです。

届け出などは必要とはされないものの、厚生労働省が2010年に通知したガイドライン「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」の内容を把握・実践する必要があります。

厚生労働省:ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針

ネイルサロン賠償保険

ネイルサロンの開業・経営で気を付けておきたいのが、万一の事故やトラブル時の対応です。施術中に誤って顧客の指を傷つけてしまった、店舗内での思わぬ事故、預かり品の損傷などが発生しないとも限りません。

こうしたトラブル時に備えておくためにも、賠償保険への加入は必須だといえるでしょう。JNA会員向けのネイルサロン賠償保険など、近年ではネイルサロンに特化したサービスも増えているため、ニーズにあわせて加入しておくのがおすすめです。

ネイルサロン開業・経営に必要な届け出

保健所への届け出や許認可などは必要ないものの、ネイルサロンを開業して経営するということは、事業を開始することとイコール。ネイリストとして一定以上の収入があれば確定申告もしなければなりません。

法人としてネイルサロン開業・経営するなら会社設立が必要であり、個人事業主としてネイルサロン開業・経営するなら税務署へ開業届の提出が必要です。

税務署に個人事業の開業届を提出

多くのスタッフを雇用する中〜大規模ネイルサロンを開業する、あるいは複数のネイルサロンをチェーン展開するのであれば会社設立がおすすめですが、一般的には個人事業としてネイルサロンを開業するケースがほとんどです。その場合、所轄の税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書」に必要事項を記入して提出します。手数料などはかかりません。

また、開業届と同時に青色申告事業者としての申請もしておきたいところです。最大65万円の特別控除が得られるほか、赤字を最大3年間繰り越しできる、消耗品の経費計上、設備の減価償却などの大きな節税効果が期待できるからです。「青色申告承認申請書」を提出する必要がありますが、開業届と同時に提出すれば大きな手間はかかりません。

確定申告時には帳簿の作成・提出などが求められますが、自身で確定申告するのが難しければ税理士に依頼する方法もあります。税理士に支払う報酬以上の節税効果が得られるため、積極的に活用するといいでしょう。

屋号やロゴを決めておこう

屋号の記載がなくても開業届は提出できますが、ネイルサロンを開業・経営するのであれば、事前に「屋号」「ロゴ」などを決めておくのがおすすめです。ネイルサロンの看板として屋号を使えるのはもちろん、屋号名義の銀行口座を開設することも可能だからです。

プライベートとの境が曖昧になりがちな個人事業では、お金の流れを把握して事業とプライベートを分離させるのがポイントです。そのためにも屋号を決めておくことは重要です。

ネイルサロンの看板としての屋号を決めたら、それをひと目で表現できるロゴも作りましょう。ホームページやSNS、DM、チラシなど、ネイルサロンの広告宣伝活動を展開するためにも、ロゴの存在は重要です。

ネイルサロンの開業形態

特別な資格や届け出の必要ないネイルサロンは、比較的簡単に開業できるのが魅力です。さらに、どのような形でサービスを提供していくのか?ネイリストのライフスタイルやニーズにあわせ、いくつかの開業形態を選べるのもポイントだといえるでしょう。

それでは、ネイルサロンの開業形態としてどのような方法が考えられるのか?それぞれにはどのようなメリット・デメリットがあるのか?以下から簡単に解説していきましょう。

店舗型ネイルサロン

店舗型ネイルサロンとは、テナントやマンションの一室を借り、独立した店舗としてネイルサロンを開業・経営するスタイルのことです。それぞれのメリット・デメリットは以下の通りです。

開業形態 メリット デメリット
テナント 自由度が高い。ネイルサロン経営に適した環境を整備できる。比較的集客に有利。 開業資金が高い。賃料などの運用費用が高額。場合によっては従業員の雇用が必要。
マンション 開業場所を自由に決められる。ある程度自由に内装をアレンジできる。ネイルサロン経営に集中できる。 開業資金・賃料がかかる。密室のため安全面で不安がある。集客が難しくなる傾向がある。

物件取得費用などの初期投資がかかるという点ではテナントもマンションも同じですが、それぞれの性格の違いによってメリット・デメリットは若干異なります。ただし、どちらもサービス・営業に集中できる環境を創りやすいため、ネイルサロン1本で頑張っていきたい方におすすめできる開業形態です。

自宅型ネイルサロン

自宅型ネイルサロンとは、自宅の一部を利用してネイルサロンを開業・経営していくスタイルのことです。店舗型とは異なる、自宅型ネイルサロンのメリット・デメリットは以下の通りです。

開業形態 メリット デメリット
自宅 初期費用を抑えられる。賃料がかからない。自身のスタイルにあわせて営業できる。 開業場所を選べない。安全面で不安が残る。集客が難しい。

自由度は少ないものの、開業資金を大幅に抑えながらネイルサロン経営できるのが自宅型最大のメリットです。副業としてネイリストめ目指す方におすすめできる開業形態だといえるでしょう。

このほかにも、オーダーに応じて顧客先に出向く「出張型ネイルサロン」を選択する方も。個人事業主としてテナントの一部を間借りする、アメリカのヘアサロンやネイルサロンで一般的なスタイルで仕事をするネイリストの方も増えています。

ネイルサロンの開業資金はどのくらい必要?

それでは、ネイルサロンの開業資金はどのくらい金額を用意すればいいのか?本格的に業界に参入したいネイリストの方に向け、店舗型ネイルサロンを例にして解説していきましょう。

立地条件やこだわりによって開業資金は大きく変動しますが、10坪程度、月額賃料10万円のネイルサロンを開業するための平均的な例を紹介します。

項目 単価
物件取得費用 10万円  / 月 60〜130万円
内装工事費用 20〜25万円  / 坪 200〜250万円
機材・設備・備品費用 15〜65万円 15〜65万円
広告宣伝費用 25〜30万円 25〜30万円
合計   300〜475万円

10坪程度のネイルサロンであれば、おおよそ300万円からの開業資金が必要であることがわかります。それぞれの項目をもう少し詳しく見ていきましょう。

ネイルサロンの物件取得費用

ネイルサロン開業に向けて物件の賃貸契約をする際に必要になるのが物件取得費用です。エリア・物件の広さ・種類によっても異なります

マンションの場合

「前家賃 + 敷金2ケ月 + 礼金2か月 + 仲介手数料1か月」で賃料の6か月分を、テナントを借りる場合なら「前家賃 + 保証金10か月 + 礼金1か月 + 仲介手数料1か月」で賃料の13か月分を請求されることが一般的

もちろん、内装工事の期間は営業できないため、プラス1か月分の余裕を見ておくと安心です。敷金や保証金は退出の際に戻ってくるケースがほとんどですが、開業資金として契約時に大きな負担がかかる費用だといえるでしょう。

ネイルサロンの内装工事費用

上図の例では、設計費用、材料費を含んだ内装工事費用を、坪当たり20〜25万円単価としたうえで総額を算出しています。

店舗の内装はネイルサロンの雰囲気を左右する重要な要素ではありますが、壁紙や床の工事が中心となるため、比較的費用を抑えられるのがポイントです。それでも10坪あれば200万円程度の費用は必要であり、インテリアにこだわればさらに坪単価は高額になります。

一方、内装工事費用を抑えるためには、過去にサロンとして営業していた「居抜き物件を探す」という方法もあります。都合のいい物件が見つかるとは限りませんが、内装工事を簡略化できれば総額で100万円違ってくることも。物件探しの際に念頭に置いておきたいポイントです。

ネイルサロンの機材・設備・備品費用

ネイルサロンに欠かせない機材・設備・備品の総額は、おおよそ15〜65万円程度です。ただし、これは顧客1名分を想定したものであり、受け入れる顧客数が増えれば、それだけ費用は高額になります。ネイルサロンの機材・備品は価格の幅も大きいため、こだわればそれだけ費用も高くなると考えておくべきでしょう。

機材・設備・備品 費用目安
ネイルテーブル 3〜10万円
ネイルチェア 1〜10万円
照明器具 1〜10万円
ネイルチップディスプレイ 1〜3万円
家具 5〜30万円

ネイルサロンの広告宣伝費用

集客に不利なマンションも含め、開業したばかりのネイルサロンで必須なのが広告宣伝費用です。

集客方法としてはホームページの開設、SNSの活用、地方紙・フリーペーパーなどの広告、ネイルサロン専門の予約サイト活用などが考えられますが、ホームページ制作だけでも10万円は見ておいた方が無難ですえ。広告掲載も含め、広告宣伝費用の総額は25〜30万円程度は見ておきたいところです。

ネイルサロンの運用経費はどのくらい?

ネイルサロンを開業して経営していくためには、当然のことながら店舗を運用していくための「経費」が発生します。経費項目としては「賃料」「水道光熱費」「ネイル商材費」「広告宣伝費」複数名のスタッフを雇用する場合は「人件費」などが挙げられます。

それぞれの経費が毎月どのくらいかかるのか?毎月の賃料10万円、月の売上100万円程度のネイルサロンを例に、経費の具体的な金額を算出してみました。

経費項目 売上に対するパーセンテージ 費用目安
賃料 10%前後 10万円
水道光熱費 2〜5%前後 2〜5万円
ネイル商材費 7〜8%前後 7〜8万円
広告宣伝費 8〜10%前後 8〜10万円
合計   27〜33万円

仮にオーナー店長として1人でネイルサロンを経営していくとしても、毎月約30万円前後の運用経費が必要であることがわかります。自身以外にネイリストを雇用するのであれば、さらに経費は膨らみます。

半年分程度の運転資金を確保しよう

広告宣伝費用でも触れましたが、ネイルサロンに限らず、どんな店舗であっても最初から充分な利益が確保できるほど集客できるわけではありません。開業当初は物珍しさも手伝って集客できる場合もありますが、ネイルサロンの知名度が定着するまでは売上が落ち込んでしまう月も出てくるでしょう。

こうしたケースでも安定的にネイルサロンを経営していけるよう、半年分程度の運転資金を確保しておくことが必要です。具体的には月の運用経費目安が30万円であれば、30 × 6 = 180万円程度の運転資金があれば安心です。

最小限の規模でネイルサロンを開業するのであれば、開業資金としての300万円をあわせ、総額で480万円程度の資金を確保しておくのがおすすめです。

ネイルサロン開業に助成金も活用できる

比較的ハードルが低いとはいえ、ネイルサロン開業に必要な資金は決して少なくはありません。自己資金でネイルサロン開業を賄えればベストですが、足りない場合は融資・助成金を活用するという方法もあります。

特に日本政策金融公庫は、資金総額の1/10以上の自己資金があれば借入できる「新創業融資制度」が用意されるなど、実績のない起業者でも融資審査が比較的下りやすいのが特徴です。ある程度の自己資金がある方なら相談してみるのがおすすめです。

「若手・女性リーダー応援プログラム助成事業」など、自治体が実施する助成金制度を活用するのも資金調達に有効な方法です。申請から助成金獲得まで時間がかかってしまうケースもありますが、なによりも助成金は返済する必要がないことが魅力的です。

自治体ごとに資格や条件が異なるため、社労士などにも相談しながら適切な助成金を探してみるといいでしょう。

市場参入しやすいネイルサロンは競合も多い

特別な資格や届け出の必要ないネイルサロンは、開業・経営が容易であり、市場へ参入しやすい業種であるといえます。逆にいえば、参入しやすいがために競合も多くなりがちなのもネイルサロンの特徴です。店舗型よりも開業資金を抑えられる、自宅型・出張型が増えつつあるのも競争が激しくなる一因です。

市場の競争が激しくなれば、顧客から選ばれるネイルサロンとして認知されるよう、他店舗との差別化を図っていく必要があるでしょう。ただ単にネイリストとして自信がついたから独立する、といった考えでは成功は望めません。

ネイルサロン経営を成功させるポイントは?

それでは、ネイル業界に参入して、開業したネイルサロンを成功させるためにはどうすればいいのか?業界の動向も含め、ネイルサロン経営を成功に導くヒントとなるポイントを、以下から簡単に紹介していきましょう。

固定客の獲得がポイント

美容サロン経営の学習サイト「ホットペッパービューティーアカデミー」の調査によれば、2019年上期までの年間市場規模は約1,700億円。金額から推察される市場規模はほぼ横ばいといえる状況ではありますが、男女ともに利用率がわずかに減っているのがポイントです。

つまり、利用率が減っている分を1人あたりの利用金額が増えたことによって補っているという図式が当てはまります。

これはネイルサロンを利用する顧客層として、リピート中心の固定客が増えつつある傾向にあることを意味します。増えつつあるリピート中心の固定客をいかに獲得するか?ネイルサロン経営を成功させるためのポイントだといえるでしょう。

参考:株式会社リクルートライフスタイル 美容センサス2019年上期<ネイルサロン編>

ネイルサロンのターゲット・コンセプトを決める

つまり、どのような顧客層をターゲットにするのか?ターゲットに設定した顧客にどのような価値を提供するのか?ネイルサロン経営の軸となる「ターゲット」「コンセプト」を明確にしておくことが重要です。

たとえば、上述した調査結果によれば、ネイルサロンの利用金額が増えているのは女性、しかも20代、30代の女性の利用金額は過去8年で最高額に達しています。ハンドケア・ポリッシュのみの利用が減少する一方、ジェルネイルが増加しているのもポイントです。

トレンドばかりを追うのはリスクが高いともいえますが、全体的な傾向を見つつ、ネイリストとしてのスキルをどう活かしていくのか?念頭に置きながらコンセプトを決めていくのがおすすめです。

商圏・競合を含めたリサーチ

出店する立地の商圏調査、近隣の競合店の調査など、入念なリサーチをしておくこともネイルサロン経営を成功に導くためのポイントです。

どんなに優れたコンセプトであっても、近くに競合するネイルサロンがあれば「顧客の奪い合い」「施術料金のダンピング競争」が起こる可能性があります。

ネイルサロンのターゲット・コンセプトに合致した商圏なのかどうか?物件取得の前に調査・検討しておくべきでしょう。

効果的な集客施策

開業資金の解説でも触れましたが、競争が激化するネイル業界では効果的な集客施策の実施が欠かせません。ホームページやSNSの活用は必須ではありますが、効果を感じられるまでに時間がかかるうえ、日々の更新・運用が必要です。ネイルサロンの知名度を高めていくためにも、ネイルサロン対応の予約サイト・検索サイトを併用するのがおすすめです。

たとえば、上述した「ホットペッパービューティー」は、サロン系の予約・検索サイトとして知らない方がいないほどの知名度を誇ります。ネイルサロン予約サイトの「ビューティーパーク」、ネイルサロン検索サイト「ネイルブック」を必要に応じて使い分ければ、大きな集客効果が期待できます。

まとめ

本記事では、開業に必要な資格・届け出・集客施策から必要な資金・運用経費・助成金まで、ネイルサロンの開業・経営にまつわる疑問に応えるとともに、ネイルサロン経営を成功させるためのポイントも紹介してきました。ネイル業界への参入ハードルは高くはありませんが、その分競合が多くなるのも事実。重要なのは、ネイルサロンのコンセプトを明確にし、リサーチを含む事前準備をしっかり実践して失敗のリスクを最小限にすることです。

しかし、コンセプトの設定・リサーチ・集客など、経験がなければネイルサロンの方向性に迷ってしまうことがあるかもしれません。そんなときに頼りになるのが開業コンサルタントの存在。「比較ビズ」なら、必要事項を入力する2分程度の手間で、優良な開業コンサルタントをスピーディーに探せます。複数の会社に無料で相談できるのもポイント。ネイルサロンの方向性に迷うようなことがあれば、是非利用してみてください。

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