新規事業を成功に導くフレームワーク14選！立ち上げプロセスごとに解説！

フレームワークで分析・発想を効率化！

ビジネスの現場で使われる「フレームワーク（Framework）」とは、膨大な情報や状況を整理するための「思考の枠組み」=「ビジネスフレームワーク」のことです。下記の2つはよく知られている代表的なフレームワークです。

• PDCA

  P=プラン(Plan)、D=実行(Do)、 C=チェック（Check）A=アクション(Action)を繰り返して改善すること

• 5W1H

  Who（だれが）、When（いつ）、Where（どこで）、What（なにを）、Why（なぜ）、How（どうやって実行するのか）

新規事業を立ち上げる際は、前例のないことだけになにからやればいいのかわからず、時間だけが過ぎてしまいがち。そんなときにツールとしてのフレームワークを活用すれば、自分の考えやアイデアの整理、情報・状況の整理を大幅に効率化できるのです。

新規事業の立ち上げプロセスを理解する

ビジネスを展開していくなかで、客観的な観点やヒントを与えてくれるフレームワークには、さまざまな現場で活用される多種多様なものが存在します。当然、あらゆる場面で利用できる万能のフレームワークというものはありません。

フレームワークは、ビジネスシーンで直面する課題に応じ、適切なものを選択して活用するのが大前提です。つまり、新規事業の立ち上げをフレームワークの活用で効率化したいなら、まずは新規事業の立ち上げプロセスを理解し、プロセスごとに適切なフレームワークを選定・活用しなければなりません。

新規事業の明確なビジョン

新規事業立ち上げで最初にすべきことは、なぜ・なんのために新規事業をやるのか？社会に対する意義ともいえる「ビジョン」を明確にすることでしょう。

膨大なパワーが要求される新規事業は、自社従業員の協力が不可欠なのはもちろん、顧客からの共感を得るための「意義」が必要。ビジョンがしっかりしていなければ、事業の軸が定まらず、方向性があやふやになってしまいます。

新規事業のビジョンが、自社の経営理念やビジョンと整合性が取れているのかも確認しながら、できる限り早い段階での明文化が必要です。

マーケットのニーズを調査・分析

ビジョンを実現するためには、新規事業を展開する領域をニーズのあるマーケットにフォーカスさせる必要があります。

そのために上記のような分析が必要不可欠です。狙うべきマーケットを絞り込むのもこのフェーズで実行すべき作業です。

方向性やマーケットを決定する際に使われる考え方としてよく挙げられるのが「物理的定義」と「機能的定義」。両者には、商品やサービスなどの「物理的」なものから事業領域を定めていくのか、顧客ニーズを満足させる、不満を解消するなどの「機能的」なものから事業領域を定めていくのかという違いがあります。

新規事業のプラン・アイデアの検討

新規事業のビジョン・方向性、フォーカスすべきマーケットが決まれば、次に実行すべきはどのようなプラン・アイデアで実行するのか「新規事業の内容・中身」を決定していくことです。

具体的には「だれに」「なにを」「どのように」販売・展開していくのかを決定していくフェーズだといえるでしょう。新規事業の特徴や競合の動向を踏まえ、継続的な収益を確保するため、マーケットの特徴を捉えたプランを作成していく必要があります。

具体的な行動計画の策定

ビジネスプランの決定した新規事業を実行に移すため、具体的な行動計画を策定していくフェーズです。いつ・だれが・なにをするのか？ということではありますが、具体的な数値目標の設定も必要です。

ビジネスマンの基本フレームワークである「5W1H」に「だれに（Whom）」「いくつ（How Many）」「いくら（How Much）」を加えた「6W3H」を基本にするのがおすすめです。

スタートした新規事業の改善・分析

スタートした新規事業を成長させていくには、ターゲットである顧客の要望や市場ニーズを分析して改善していかなければなりません。この分析・改善フェーズをサービス化と呼ぶ場合もあります。

また、どんな事業であっても「未来永劫」安泰ではありません。一般的に商品・サービスには「導入期」「成長期」「成熟期」「衰退期」があり、どこかのタイミングで事業の再構築、あるいは撤退を判断する必要があります。これらの状況を見極めるためにも分析が重要です。

ビジョン策定に有効なフレームワーク

新規事業の立ち上げプロセスが理解できたところで、それぞれのプロセスにおける思考・分析を効率化するのに有効なフレームワークを紹介していきましょう。まずは、ビジョン策定フェーズでの活用がおすすめなフレームワークです。

「MVV」でビジョンを定義

自社が会社組織として存在する意義、社会において果たすべき役割を明確にし、メンバー・従業員間で共有・認識するためのフレームワークが「MVV」です。MVVとは「Mission（ミッション）」「Vision（ビジョン）」「Value（バリュー）」の頭文字を取ったものです。

MVVでもっとも重要なのは「ミッション」。メンバー・従業員から共感を得られ、積極的に関わっていきたいと感じさせるミッションが必要。それぞれを実際に言語化していく作業が必要です。

「PEST分析」で外部環境を考察

新規事業の戦略に活かすため、自社を取り巻くマクロ環境を、さまざまな要因から分析する手法のフレームワークが「PEST分析」です。PESTとは「Political（政治）」「Economy（経済）」「Society（社会）」「Technology（技術）」の頭文字を取ったもの。

事業は「政治」「経済」「社会」「技術」といったマクロ的な要因によって大きく展開が変わってきます。こうした要因を5年後程度まで見越しながら自社の状況を洞察していけば、自然とミッションも明確になっていくでしょう。また、PEST分析でマクロ環境を把握できれば、自社のポジショニングや狙うべきマーケットも見えてきます。

マーケット調査・分析に有効なフレームワーク

ビジョン、マクロ環境を把握したあとは、新規事業の方向性や展開する領域であるマーケットの絞り込みのフェーズに入ります。このフェーズでは新規事業の全体像を把握や立ち位置を明確にしたうえで、充分な収益が得られるマーケットがあるのか？市場調査・分析していくことが重要です。

「3C分析」で新規事業の全体像を把握

3つの観点から顧客・市場における自社の立ち位置、競合との違いを比較分析し、新規事業が狙うマーケット環境の全体像を把握するのに最適なフレームワークが「3C分析」です。

3Cとは「市場・顧客の環境（Customer）」「競合他社の環境（Competitor）」「自社の環境（Company）」の頭文字を取ったもの。それぞれ視点で必要な要素を一つひとつ挙げていくことで、マーケット環境を整理・把握できます。それぞれの項目でピックアップすべき「事実」は以下の通りです。

「SWOT分析」で新規事業の強み・弱みを把握

3C分析で把握したマーケット環境を踏まえ、新規事業の強み・弱みを洗い出し、重点的に取り組んでいくテーマを戦略的に策定していくのに役立つフレームワークが「SWOT分析」です。

• SWOT

  「自社の強み（Strength）」「自社の弱み（Weakness）」「顧客・市場の機会（Opotunity）」「競合の脅威（Threat）」の頭文字を取ったもの

3C分析の結果をSWOT分析に当てはめつつ分析を進めていきます。「Strength」「Weekness」は、3Cの「Company」から、「Opotunity」「Threat」は、3Cの「Customer」「Competitor」から導き出せます。これによって機会にどう強みを活かしていくか？脅威に対してどのように弱みを補っていくかが把握できるでしょう。

「ポジショニングマップ」で新規事業の立ち位置を把握

想定される顧客層の「購買を決定する要因（KBF）」はなにか？抽出して評価軸を決定し、競合他社と比較することで、新規事業の立ち位置を把握するのに役立つフレームワークが「ポジショニングマップ」です。

ポジショニングマップでは、顧客がもっとも重要なKBFである「評価軸」の選び方がポイント。これによって、新規事業が競合に対してどのような立ち位置にあるのかを把握できます。

図の例をたとえにすれば、「自社」と「C社」は比較的近い特性を持つことがわかりますが、評価軸を挟んだ反対側にある「A社」とは、明確な差別化が図れると判断できます。

「STP分析」で新規マーケットを絞り込む

マーケットのなかで新規事業が狙うべきマーケットを絞り込み、自社の立ち位置を明確するポジショニング戦略に有効なフレームワークが「STP分析」です。

STPとは「Segmentation（セグメンテーション）」「Targeting（ターゲティング）」「Positioning（ポジショニング）」の頭文字を取ったものです。

同じニーズを持つ顧客をグループ分け（セグメンテーション）して細分化し、そのなかから新規事業に最適なグループをターゲットに定めます。（ターゲティング）

さらにターゲットに設定したマーケットにおける自社の立ち位置（ポジショニング）を明確化する流れ。顧客層のニーズや自社の戦略策定に役立つフレームワークだといえるでしょう。

新規事業のアイデアに有効なフレームワーク

新規事業の方向性・ビジョン、狙うべきマーケット・顧客層が把握できたあとは、「だれが」「なにを」「どのように」実行するか？新規事業の具体的なビジネスプランを策定していきます。このフェーズでは、新規事業の特徴を踏まえたうえでのマーケティング戦略策定、事業構造の理解が重要になります。

「ペルソナ分析」で新規事業のターゲットを絞り込む

セグメンテーション分けしたグループから、最適な顧客層を選んだだけではターゲットにリーチできません。「自分のことだ」とターゲットに思ってもらうためには、顧客であるターゲットをより深く知る必要があります。そのために有効なフレームワークが「ペルソナ分析」です。

ペルソナとは「ターゲットである顧客を代表する、より具体的な人物像」のことです。適切なマーケティング活動を展開するには、ペルソナの設定が欠かせません。手順は以下の通りです。

ペルソナを設定するポイントは、基本的な情報だけでなく、趣味・嗜好・行動パターンなどが予測可能な、できる限り具体的な人物を想定することです。これによって共感してもらえるポイントを想定しやすくなります。

カスタマージャーニーマップで必要になるペルソナとは？作り方を解説

「4P分析」で新規事業の特徴を把握

商品・サービスを提供する側の視点から見たフレームワークが「4P分析」。新規事業の特徴を把握・整理する際に有効なフレームワークです。4Pとは「Product（商品・サービス）」「Price（価格）」「Place（流通）」「Promotion（販売促進）」という4つの頭文字のこと。具体化するそれぞれの「P」は以下の通りです。

「4C分析」でターゲットからの見え方を整理

4P分析とは逆に、商品・サービスを利用する側の視点から見たフレームワークが「4C分析」。新規事業がターゲットからどのように見えているかを把握し、プロモーションに活かしていくのに有効なフレームワークです。4Cとは、「Customer Value（顧客価値）」「Cost（顧客にとっての経費）」「Convenience（顧客の利便性）」「Communication（顧客とのコミュニケーション）」という4つの頭文字のこと。具体化するそれぞれの「C」は以下の通りです。

重要なのは、それぞれが別の視点で分析するものである一方「4P分析」と「4C分析」は対の関係性を持っていること。両者の分析結果をを掛け合わせて見ながら、客観的に分析を進めていく必要があるでしょう。

「ビジネスモデルキャンバス」で新規事業の構造を視覚化

ここまで進めてきた分析を元に、新規事業のビジネスモデル（構造）を視覚化するのに役立つフレームワークが「ビジネスモデルキャンバス」です。

左側に新規事業に関連する自社の体制、右側に顧客に関連するマーケティング要素を据え、中央の「提案価値で」分離してあることがわかります。それぞれの関連する要素は、以下のように進めていくとスムーズです。

行動計画の策定に有効なフレームワーク

新規事業を実行に移す準備が整ったら、いよいよ具体的な行動計画を策定して行動です。このフェーズでは、目標を定めつつ「いつ」「だれが」「なにを」「どのように」行動するのか？「6W3H」を基本にしながら進めていくといいでしょう。

「ビジネスロードマップ」で新規事業の行動を明確化

新規事業のビジネス構造、目標を明確にし、期限までに起こすべき行動をロードマップとして表したフレームワークが「ビジネスロードマップ」です。

最終的なゴールとなる「達成目標」および、その過程で達成すべき中間目標＝「マイルストーン」を定め、それぞれの期限とともに行動計画を策定します。現状を見ながら想定される課題を抽出し、それに対する解決方法も明確にしながら進行していきます。

新規事業の改善・分析に有効なフレームワーク

スタートした新規事業を改善していくためには、刻一刻と変化する状況を把握して分析することが重要。他社との差別化を図り、競争力を高めていくためにも有効な、改善・分析に役立つフレームワークを紹介していきます。

「バリューチェーン分析」で新規事業の価値を図る

新規事業における企業活動を「主活動」「支援活動」の2つに分類することができ、

といった上記のようなポイントとなる要素見つけるのに役立つフレームワークが「バリューチェーン分析」です。

一般的に主活動に分類されるのは「製造」「販売」「マーケティング」「物流」「サービス」など、支援活動に分類されるのは「人事・労務」「技術開発」「調達」「インフラ」など。こうした主活動・支援活動それぞれの要素に対してコストを把握し、競合他社のバリューチェーンと比較しながら「自社の強み・弱み」を把握していきます。

「VRIO分析」で競争優位性を把握する

バリューチェーン分析によって明らかにした「新規事業の強み・弱み」を踏まえ、4つの観点からの質問に答える形で、自社の競争力優位性を可視化できるフレームワークが「VRIO分析」です。VRIOとは、以下の4つの頭文字を取ったもの。

それぞれの項目の競争優位性を「劣位」「均衡」「優位（一時的）」「優位（持続的）」「資源最大活用」にYES / NOで答えていくことにより、新規事業の強み・弱みを明らかにできます。

「ECRS」で新規事業の改善手順を探る

製造業などで活用される業務改善フレームワークに「ECRS」があります。生産現場だけでなく、バックオフィスの改善などにも活用されており、サービス化が進んだ新規事業の業務改善にも役立てられるでしょう。

ECRSの順に業務を見直していくことで、大きな改善効果が得られる場合も。それぞれの要素で見直していくポイント・手順は以下の通りです。

新規事業の立ち上げで注意しておきたいポイント

新規事業に有効なフレームワークを、立ち上げプロセスごとに紹介してきましたが、フレームワークを駆使するだけでは新規事業の成功率は高められません。以下からは、新規事業を立ち上げる際に注意しておきたいポイントを紹介しておきましょう。

新規事業の経営資源は足りているか？

紹介したいくつかのフレームワークにも登場しましたが、新規事業を立ち上げる際に重要なのは、ヒト・モノ・カネに情報を加えたリソース＝経営資源です。いくらフレームワークを駆使して最適なプランを練っても、実行するリソースがないのでは新規事業を成功に導けません。

新規事業への潤沢なリソースを割り振ってもらうためにも、データに裏打ちされた勝算をアピールできるプレゼンテーションが必要です。そのためにもフレームワークは非常に役立ちます。

フレームワークは手段であって目的ではない

自分の考えやアイデアの整理、情報・状況の整理を大幅に効率化してくれるフレームワークですが、あくまでも新規事業を成功させるための手段であって、目的ではないことを認識する必要があります。

フレームワークの活用が目的になってしまうと、分析結果のみにとらわれ、斬新なアイデアが採用されないことも考えられます。ときには、ひらめきを重視する柔軟性を持つことも重要です。

まとめ

新規事業の立ち上げステップごとに活用したいフレームワークを紹介してきましたが、ビジネスフレームワークにはまだまだ多種多様なものが存在します。紹介したすべてを駆使する必要はありませんが、足りないフレームワークがあるかもしれません。それぞれのフレームワークを使いこなすのにも相応の時間が必要でしょう。そんなときは、適材適所でアドバイスの得られる経営コンサルタントに相談してみるのもひとつの方法。

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代表取締役 宇羽野 和人

監修者

株式会社ケイズ・マネジメント

方向性の違いを感じ医学部中退後、総合不動産会社役員、不動産投資会社役員、外資系不動産投資ファンドマネジャーを経て、2010年にケイズ不動産アドバイザーズを創業。主にプロ事業者に対して、不動産デューデリジェンス、事業計画書の立案（事業分析・投資分析）、クロージング業務などをサポート。2011年、株式会社ケイズ・マネジメントを設立して代表取締役に就任。
これまでの経営企画・新規事業企画に関するスキルや経験、実戦的なノウハウを活かして、2016年より事業経営コンサルティングを開始。起業家や年商50億円・従業員数50名以下の中小企業、アーリーステージのベンチャー企業などに特化して、起業・新規事業立上げのサポート、資金調達（補助金・融資等）のサポートなどを展開している。

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