動画配信システムの構築方法ごとの費用は?おすすめ開発会社・動画配信サービス

最終更新日:2023年03月02日
株式会社GeNEE
監修者
代表取締役 日向野卓也
動画配信システムの構築方法ごとの費用は?おすすめ開発会社・動画配信サービス
この記事で解決できるお悩み
  • 動画配信システムの構築方法ごとの費用は?
  • 動画配信システムを構築する流れは?
  • おすすめのシステム開発会社や動画配信サービスは?

動画配信システムは構築方法により費用が異なります。適正価格で信頼できる開発会社に依頼するため、それぞれの費用相場や構築の流れを知りましょう。

本記事では動画配信システムの構築方法ごとの費用相場や構築の流れを解説します。動画配信システムに欲しい法人向け機能やおすすめの開発会社・動画配信サービスもまとめました。

「動画配信システムを構築して効果的に運用したい」という経営者・企業担当者は参考にしてください。

動画配信システムとは?

動画配信システムは「動画配信プラットフォーム」「動画配信CMS」と呼ばれる場合もあります。つまり、この2つを総称して「動画配信システム」と呼ばれるのです。それぞれの説明については以下の通り。

  • 「動画配信サイト=CMS」

    動画のアップロードやユーザーを管理する管理者機能、配信された動画を視聴するユーザー画面を統合したもの

  • 「動画配信プラットフォーム=サーバ・インフラ」

    アップロードされた動画を保存・管理・配信するもの

ネットワーク経由で動画を配信できるシステム、というと「YouTube」「Vimeo」などの動画共有サービスを思い浮かべる方が多いかもしれません。大きな意味では、これらも動画配信システムといってもいいでしょう。

しかし一般的には、特定の組織内での視聴に限定した動画コンテンツの配信、あるいは特定のユーザーのみを対象にした動画コンテンツ配信ができるシステムのことを「動画配信システム」と呼びます。

インターネット回線を活用して動画配信される場合がほとんどですが、クローズドの環境に限定したい動画配信システムでは、オンプレミス型を構築して社内LANのみで利用される場合もあります。

動画配信システムのメリット3つ

次に、システムを導入することでどのようなメリットがあるのかを以下の3つからそれぞれ紹介します。

  • 文章よりも伝わりやすい
  • 社内の情報共有に動画を活用することができる
  • 従業員教育やノウハウ継承に動画を活用ができる

文章よりも伝わりやすい

まずは、情報の共有が文章よりも動画の方が伝わりやすい点です。

これまで文章で行っていた、社内の情報やナレッジの共有を動画で行うことで、次の4つの特徴をあげることができます。

  • 細かな情報まで伝わりやすい
  • 文章よりも伝えられる情報量が多い
  • 文章よりも情報を正確に伝える事がしやすい
  • 文章を読んで理解する労力が少ない

例えば、営業トークなどは文面で残しておくよりも、動画に残したほうが、感覚的に文章で伝えるよりも多くの知識やノウハウを共有することが可能です。

社内の情報共有に動画を活用することができる

自社の各拠点が離れていると、情報を確実に伝えることや共有することが難しいケースがあります。しかし、動画配信機能を活用することで、視聴者はリアルタイムで話を聞いている感覚を持ちやすいので、情報を受けとりやすくなります。

また、動画を録画して残しておくことができるので、後で見直すことや、アーカイブ検索をすることも可能です。

例えば、議事録に動画を追加するなどすることで、会議に欠席した社員への情報共有に有効利用することができます。

従業員教育やノウハウ継承に動画を活用ができる

社内で開催される社員教育や研修には、場所や時間の確保が必要になり、コストなどがかかります。また、セミナー講師を招く際はスケジュール調整も行う必要があります。

動画配信システムを活用することで、社員の業務時間を割いて一箇所に召集する必要がなく、コスト削減に繋がります。

また、動画配信システムにデータを残しておくことで、毎年実施する新人研修などの教材として研修を効率よく実施することができます。

他にも、社外で開催させる研修やセミナーも動画に残しておくことで、社内研修資料として利用することもできます。ただし、無断で動画に残すのは問題になることもあるので、事前に撮影していいか確認しておきましょう。

動画配信システムをどうビジネスに活かす?

動画配信システムが多くの企業から注目されているのは、動画を活用してビジネスを成長させたいからですが、その目的・方向性はさまざまです。

社内の情報共有に動画を活用したい、従業員教育やノウハウ継承に動画を活用したいケースもあれば、動画コンテンツの販売、会員制動画配信サイト運用でマネタイズしたい企業もあるでしょう。学校・スクールでは、動画配信システムを活用した時間・場所を問わない教育も進められています。

まずは、どのような目的で動画配信システムを導入するのかを明確にし、必要な機能・規模などの要件を定めていくのが肝心。そのためには、動画配信システムがどのような仕組みになっているのか?基本的な構造や特徴を理解しておくことが重要です。

動画配信システムの仕組み

動画配信プラットフォームは、一般的なホームページのサーバ・インフラとは異なり、アップロードされた動画を適切なファイル形式にエンコード(変換・圧縮)して保存する、適切なユーザーに適切な動画をデコード(解凍・展開)しながら配信する機能が求められます。

動画配信方法が複数あるのも動画配信プラットフォームの特徴。目的に応じて適切な配信形式を選択が必要です。

配信方式は以下のように3つあります。

  • ストリーミング配信
  • プログレッシブダウンロード配信
  • DRM配信

特徴をまとめた表を用意したので、配信方式ごとに解説しましょう。

配信方式 特徴 適する動画タイプ メイリット デメリット
ストリーミング配信 端末に転送された動画データを順次再生 映画などの長尺動画 端末に動画データが残らないため著作権保護に強い 通信環境が不安定だと動画再生に影響
プログレッシブダウンロード配信 ダウンロードしながらストリーミング再生 YouTubeのような動画 ストリーミングとダウンロードの便利さを併せ持つ コピー・保存がしやすく著作権保護に弱い
DRM配信 データ暗号化、ワンタイムURL、ドメイン・IP制限などを使用 著作権の厳しい有料コンテンツ 強固な著作権保護機能が実装可能 使用料が高額

ストリーミング配信

端末に転送された動画データを、順次再生していく配信形式が「ストリーミング配信」です。端末に動画データが残らないためコピー・保存されにくく、著作権保護が必要な映画などの長尺動画に最適です。

ただし、通信環境が不安定だと動画再生に影響が出る場合も。専用のストリーミングサーバを設置する必要があります。安定した動画コンテンツ配信を実現する技術、「CDN」と併用される場合がほとんどです。

もっと詳しく知りたい方は、下記リンクをご覧ください。

プログレッシブダウンロード配信

動画をダウンロードして再生する「ダウンロード配信」と「ストリーミング配信」の中間に位置する配信形式が「プログレッシブダウンロード配信」です。

ダウンロードしながら動画を再生するため、ダウンロード完了した箇所はオフラインでも視聴可能です。ただし、端末にデータが保存されるためコピー・保存されやすく、厳格な著作権保護には向きません。YouTubeなどがプログレッシブダウンロード配信の代表です。

DRM配信

配信される動画に強固な著作権保護機能を持たせたい、そんなときに活用されるのが「DRM配信」です。配信データの暗号化、ワンタイムURL、ドメイン・IP制限などの方法があり、ストリーミング配信と組み合わせて活用されるのが一般的。DRMの使用料が発生するため、配信費用がやや高額になる傾向があります。

動画配信システムを構築する方法・費用

仕組み・動画配信の形式など、動画配信システムのおおまかな概要が理解できたのではないでしょうか?それでは、実際に動画配信システムを構築するには、どのような方法が考えられるのか?構築費用はどの程度の予算を考えておけばいいのか?以下の3つから簡単に解説していきましょう。

  • スクラッチ開発
  • パッケージカスタマイズ
  • クラウド型動画配信システム

それぞれの構築方法の特徴を表にまとめましたので、参考にしてみてください。

動画配信システムの構築方法 費用相場目安 特徴 メイリット デメリット
スクラッチ開発 1,500,000円〜、インフラ維持管理費用別途 完全オーダーメイド
カスタマイズが自由
機能性の高い
オリジナルシステムが作れる
費用が高額
パッケージカスタマイズ 800,000円〜、インフラ維持管理費用別途 基本機能が実装済み
構築が素早い
短期間・低価格で構築可能 カスタマイズの自由度が各パッケージの特性による
クラウド型動画配信システム 初期費用100,000〜150,000円、月額50,000円〜 すぐに利用できる 保守・維持費用がかからない カスタマイズ性が低い

スクラッチで構築:費用は150万円〜

ここまでの解説でお分かりのように、動画配信システムを構築するには、動画の保存・管理・配信を行う実行環境「動画配信プラットフォーム」と、管理画面・ユーザー画面の統合された「動画配信サイト」が必要。これらをもっとも高い自由度で構築するには、ゼロから動画配信システムを構築する「スクラッチ開発」が最適です。

ただし、ストリーミングサーバやインフラ環境も含め、すべてをゼロから開発するため構築費用は高額。独自機能を持つ、大規模な動画配信ビジネスを展開する場合に検討したい構築方法です。

パッケージで構築:費用は80万円〜

スクラッチ開発は高額な費用が必要、開発期間が長期にわたるのが難点。できるだけ素早く、かつ自由度の高い動画配信システムをできるだけ安価に構築したいなら、パッケージ・プラットフォームを活用して動画配信システムを構築するのもおすすめ。

スクラッチ開発ほどではないものの、独自機能を追加する、オリジナルデザインのサイトを構築するのも可能です。

クラウドで構築:費用は10万円〜

近年になって、豊富な機能が搭載された「法人向けクラウド動画配信システム」が数多く登場しています。特殊な機能を必要とせず、デザイン面でのこだわりが少ないのであれば、クラウド型動画配信サービスを活用して安価にビジネス展開するのもひとつの方法でしょう。

スクラッチ開発、パッケージ活用で動画配信システムを構築するより初期費用を抑えられるのが魅力。サービスによって月額費用が定額制・従量制に分かれるため、利用目的に応じたサービスを選定するのがポイントです。

動画配信システムを構築する流れ

動画配信システムを構築する時は、次の6つの工程のような流れとなります。それぞれ解説していきましょう。

  1. コンセプトを決める
  2. 要件定義を決める
  3. システム開発会社を探す
  4. 見積を取って比較してみる
  5. 実装
  6. 動作テスト・リリース

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動画配信システムを構築するなら、初めにコンセプトを決めておく必要があります。

YouTubeなどの大規模な動画配信システムが存在する中、差別化を図るためには、ニッチなジャンルでの基盤を確立することです。リリース後、自社のビジネスにおいて成功させるためにも、この時点で何のために動画配信システムを構築するか目的をはっきりさせておくことが大切です。

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コンセプトが決まったら、システムに必要な機能や設定を「要件定義」にまとめていきましょう。

開発会社と委託する前に、要件定義がはっきり定まっていると、すれ違いの抑止にもなり、イメージに近い成果物ができるはずです。要件定義は画像などを活用するとイメージが伝わりやすいです。できるだけ具体的に開発会社へ説明できるようにしておくとよいでしょう。

参考としたい既存のサービスを伝える方法もおすすめです。

3発会社を探す

要件が決まったら次は、依頼する開発会社を探していきます。

開発会社によって、得意とするジャンルなどが異なってきます。イメージするシステム構築の対応が対応可能な技術を持つ会社を選びましょう。また、過去の実績からイメージするものと同じような制作実績がある会社を選ぶとより安心です。

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気になる会社をいくつかピックアップしたら、見積もりを出してもらいそれぞれ比較しましょう。

見積もりを取る際は、できるだけ具体的に開発の目的や要件定義を伝えることが重要です。また、システム開発だけではなく、運用開始後のサポートの有無も検討に入れて見積もりをだしてもらいましょう。運用後のサポートなど含めた費用の見積もりをとることで、その後の対応がスムーズになります。

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依頼する開発会社を決めたら、契約手続きを進め開発に着手していきます。開発期間の目安は、パッケージを利用し動画配信システムを開発する場合、約2ヶ月程度となります。

開発期間は開発会社の方が主に実装やテストの作業をする段階で、依頼側は待つだけです。動作確認や成果物の内容が問題ないか求められる場合は、それに応じ、進捗状態を確認しましょう。

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開発が完了したら、納品前の動作テストに移行します。動画配信システムは性質上バグが起きやすい傾向があります。そのため、リリース前にしっかりと動作テストを行うことは重要です。

システムが要件定義通りになっているか、使いにくい部分がないかなどのチェックもしっかりしておきましょう。テストが完了したら、実際にシステムをリリースしていきます。ユーザーと合意が取れた上で運用を開始していきます。

動画配信システムに欲しい法人向け機能は?

法人がビジネス用途で動画配信システムを構築するなら、どの方法を採用するにしても「最低限搭載しておきたい機能」というものがあるはずです。もちろん、動画配信システムを構築する目的によっても欲しい機能は異なりますが、法人向けとして必要な代表的な機能4つを紹介しておきましょう。

特に、動画配信サービスを活用する場合は、必要な機能が用意されているのかをチェックしておくのが重要です。

  • 会員管理・視聴制限
  • セキュリティ
  • システム連携
  • 決済機能

会員管理・視聴制限

法人がビジネス用途で動画配信システムを構築する際、大前提となる基本ニーズは「視聴者となるユーザーを社内に限定したい」「特定のユーザーのみに視聴を許可したい」ということ。これを実現するには、動画配信サイトへのアクセスユーザーを管理する「会員管理機能」、特定のユーザーのみ動画視聴を許可する「視聴制限機能」が必要です。

セキュリティ

著作権はもちろん、機密情報を含んだ動画コンテンツを扱うことが多い法人の場合、セキュリティの確保が重要な課題。サーバ・インフラのセキュリティ環境だけでなく、動画配信の形式、DRMへの対応などをチェックしておくのは必須です。厳重に動画コンテンツを管理したいのであれば、オンプレミス環境に動画配信システムを構築する方法もあります

システム連携

動画配信ビジネスを展開するのであれば、視聴の状況、ユーザー嗜好などの分析が必須。動画配信プラットフォームだけを利用するなら、自社CMSとの連携も必要です。動画配信システムを構築する、あるいは動画配信サービスを選定する際に、外部システムとスムーズに連携できる機能が備わっているかどうかチェックしておきましょう。

決済機能

動画コンテンツの販売など、動画配信システムを使ってマネタイズするのであれば、決済機能が必要。サブスクリプション形式にするのか、買い切り型にするのか、ビジネスモデルによっても必要な決済機能は異なります。

おすすめの動画配信システム開発会社

動画配信システムの構築方法・費用相場・法人向けに必要な機能を把握できたところで、動画配信システムの構築・開発を得意とするおすすめのシステム開発会社を以下の2つから紹介していきましょう。スクラッチ開発だけでなく、動画配信パッケージ・プラットフォームのカスタマイズを得意とする会社も挙げておきます。

株式会社ストランダー

株式会社ストランダー

参照元:株式会社ストランダー

  • 有料動画配信事業、映像研修・学習分野で350以上の実績
  • 様々な業種・業界の動画事業、動画の活用用途で実績豊富な開発スタッフ
  • Webサイトのクリエイティブ制作全般にも対応可能

株式会社ストランダーは、国内導入実績350社以上の動画サイト構築システム「ソーシャルキャスト」を開発・提供している会社です。動画販売に代表される動画コンテンツ事業や映像研修・学習の領域における、独自の動画配信サービス構築に強みがあります。大手予備校・塾、エンタメ・スポーツ、テレビ局のネット配信等、多種多様なジャンルの動画配信サービス構築をはじめ、同時視聴数万人以上の有料ライブ配信やLMS、社内イントラでのクローズド型動画共有システムの構築等、開発実績が豊富です。動画配信サービスの構築だけでなく、デザイン・UIの制作やサービスの運用・保守等、動画事業・活用で発生する課題に幅広く対応できる体制も持っています。

企業情報

住所:東京都 新宿区歌舞伎町2-2-15 ヒルコート東新宿ビル3F

URL:https://socialcast.jp/

株式会社マレント

株式会社マレント

参照元:株式会社マレント

  • 導入実績450社、実績650件以上の圧倒的な実績
  • 標準機能を搭載した有料課金動画配信サイトパッケージ、さまざまな業種に対応可能
  • 月額プランや会員ランク機能、アフィリエイト機能などあり

株式会社マレントの強みは自社開発のパッケージシステムであること、10年以上に渡る豊富な開発ソースやノウハウ、圧倒的なカスタマイズ技術や戦略的マーケティング部隊がいることです。主力製品である「マレント」シリーズはマッチングサイトやフリマサイト、シェアリングエコノミーサイトや動画配信、ライブ配信サイトまであらゆるサービスを網羅しており、これらのウェブサービスを早く安く簡単に構築できるシステムです。

他社でも要望のあった機能の開発や既存開発履歴からの工数算出は低コストで対応します。スキルにも自信があり、経験豊富なエンジニアが多数在籍、カスタマイズに関しての技術力は業界トップクラスです。10年以上の開発履歴を独自データベース化しているのでスピーディーな開発が可能。経済産業省の認定情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)に認定され、技術研究会、社内研修も実施し継続的なスキルアップに挑戦しています。

サポート面では、企画・開発・デザイン・納品後の保守サポートまでシステムインテグレーションとしてすべて一括で請け負えます。小回りの効くシステム会社として、コストが安く高品質な開発が可能です。モットーは「意味のあるシステムを提供すること」で常にマネタイズ意識をもったシステム開発を行い、利益の貢献に努めています。導入後のリスクヘッジを見越した、リパッケージ展開(オリジナルパッケージング)などのシステムのOEMも提案可能です。

企業情報

住所:大阪府 大阪市北区1-5-4 6F

URL:https://mallento.com/xstream/

株式会社メテオリレイ

株式会社メテオリレイは、東京都渋谷区に拠点を持ち、動画配信システムをはじめとしたWebシステム開発、Webサイト構築、IoT / AI開発などの事業を手がけるシステム開発会社。創業以来の15年で、3,000社以上のシステム開発・構築に携わった豊富な実績を持ち、独自の動画配信システム構築ノウハウ・ナレッジが蓄積されているのが特徴です。

特に動画配信システム構築では、実績・ノウハウを活かしたコストパフォーマンスの高い提案が可能。150万円からのベーシックプラン、300万円からのスタンダードプランなどが用意され、ニーズに応じたプランカスタマイズにも対応。専用サーバをはじめとしたホスティングサービスも利用できます。

株式会社メテオリレイについての参考元は下記リンクにございます。

株式会社フォアフロントサービス

株式会社フォアフロントサービスは、東京都新宿区に拠点を構えるシステム開発会社。ライブ配信を含む動画配信システム、Webシステム、Webサイト、ECサイトの構築・開発を中心に、サーバ構築・保守・運用サービスやSEOなどに幅広く対応。プロバスケットボールリーグ「B3」の公式動画サイトを構築するなど、実績・経験も豊富です。

オープンソース動画配信プラットフォーム「Kalture」を活用した動画配信システム構築を得意としていることが特徴。ニーズにあわせて徹底カスタマイズすることで、オリジナルデザイン・機能を持つ動画配信システムを構築できます。

サーバの構築から運用までを任せられるのもポイント。コストを抑えながら動画配信システムを構築したい方に最適です。

株式会社フォアフロントサービスについての参考元は下記リンクにございます。

おすすめの法人向け動画配信サービス

法人向けとして、会員機能やセキュリティの確保された動画配信システムを導入したい、しかし構築・開発に必要な初期費用負担が重い、そう考える方にピッタリなのが、クラウド型の法人向け動画配信サービスです。

以下の3つからは、おすすめの動画配信サービスを紹介していきましょう。機能・月額費用のバランスを見ながら、適切なシステムを選定するのがポイントです。

  • クラストリーム
  • millvi(ミルビィ)
  • MOOGA(ムーガ)

クラストリーム

「クラストリーム」は、神奈川県厚木市に拠点を構えるシステム開発会社「株式会社アイ・ピー・エル」が開発・提供する、クラウド型動画配信プラットフォームです。面倒なメンテナンス・アップデートを一切考えなくていいのはクラウド型ならではのメリット。動画配信プラットフォームだけでなく、ユーザー専用の動画配信サイトも構築してくれます。

100名までの視聴ユーザーに対応する月額55,000円の「ライト」のほか、1,000視聴ユーザーに対応する月額110,000円の「スタンダード」などの各種プランを用意。

初期費用無料のうえ、閲覧履歴管理、ログ記録など、ビジネス利用に適した機能も充実しています。機能を限定したより安価なスモールプラン、セキュリティ重視の企業に向けたオンプレミス型もチョイスできます。

クラストリームについての参考元は下記リンクにございます。

millvi(ミルビィ)

「millvi(ミルビィ)」は、東京都渋谷区に拠点を構えるビデオテクノロジー企業「株式会社エビリー」が開発・提供する動画配信ソリューションです。主に以下の4つのサービスを展開しています。

  • 「ミルビィ」

    コアサービスであるクラウド型動画配信システム

  • 「ミルビィポータル」

    動画共有ポータルサイト構築

  • 「ミルビィポータルEC」

    動画販売ECサイト構築

  • 「ミルビィライブ」

    ライブ配信システム

700社以上の導入実績を誇る動画配信システム「ミルビィ」は、CDNによる安定した動画配信を実現し、10種類以上のビデオプレイヤーを選択できるなど機能も充実。

月額50,000円で300GBまでの月間転送が可能な「スタンダード」、月額100,000円で1TBまでの月間転送が可能な「プロフェッショナル」が用意され、いずれも初期費用100,000円で導入できます。外部システムと連携できる各種APIが用意されているのもポイントです。

millvi(ミルビィ)についての参考元は下記リンクにございます。

MOOGA(ムーガ)

「MOOGA(ムーガ)」は、東京都千代田区に拠点を構え、Webシステム開発、Webサイト構築事業を展開するシステム開発会社「株式会社ワンゴジュウゴ」が開発・提供するクラウド型動画配信システムです。社内情報の共有、eラーニング・セミナーなど、さまざまな用途に使えるリーズナブルな動画配信サービスです。

動画管理・アカウント管理・配信管理の簡単3ステップで、見せたい方に見せたい動画を配信できるシンプルさが特徴。

ストリーミング配信・IPアドレス制限など、セキュリティも配慮されており、30アカウント容量2GBの「ライト」なら月額15,000円で利用できるのがポイント。初期費用も全プラン共通で50,000円に設定されるなど、中小企業でも導入しやすい動画配信サービスです。

MOOGA(ムーガ)についての参考元は下記リンクにございます。

まとめ

テキストの約5,000倍ともいわれる情報量を持つ動画は、マーケティング・プロモーションはもちろん、社員教育や企業ブランディングにも最適。今後もさまざまなビジネス用途で動画が活用されるのは間違いなく、適切に配信するための動画配信システムの重要性もますます高まっていくでしょう。

手軽に導入できる動画配信サービスが多数登場してはいますが、展開するビジネスモデルによっては要件を満たせない可能性も。動画配信システムに求める目的・機能を明確にし、適切な構築方法を選ぶことが重要です。

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監修者の一言

動画配信システムを構築する際の注意点は3つです。
(1)動画コンテンツの収納と送信
(2)長時間かつ広帯域を占有する動画コンテンツの配信処理
(3)同時接続時が急増したときの対処
それぞれについて詳しく説明します。

(1)動画コンテンツの収納と送信 映像を伴う動画は、通常の画像データなどと比較してファイルサイズが大きくなります。ファイルサイズは、エンコード方式、画面サイズ、ネットワーク(NW)帯域等によって変動するものですが、一例をあげると帯域1Mbps、約0.5時間のファイルでしたら約250MBを必要とします。

ここで重要なのはこの約250MBは1本の動画ファイルのサイズです。Youtubeのような膨大な動画ファイルライブラリを持つシステム(プラットフォーム)では、それ相応のストレージを用意する必要があります。

(2)動画コンテンツの配信処理 動画ファイルの配信はNWを広帯域かつ長時間占有します。一例ですが、帯域1Mbpsの動画を配信する場合、NWが100Mbpsであれば同時に100本の配信ができると考える人もいると思いますが、実際には同NW上にその他のトラフィックも走行しますので、さらに少ない本数しか送れない可能性が高いです。

動画配信システムを構築する場合、配信処理はとても大切な要素になりますので、NW回線、ルータ、スイッチ等をしっかりと選定する必要があります。

(3)同時接続時が急増したときの対処 動画配信システム上に動画コンテンツが充実してくると、それに合わせて利用ユーザも増えてきます。しかしながら通常、全ての動画コンテンツが同じ回数視聴されることはなく、人気動画と不人気動画に分かれてくるでしょう。

このような条件下、全配信サーバ上に全動画ファイルを格納すると膨大なストレージ容量が必要になります。さらには動画ファイルを更新する際にも全配信サーバ上にファイルをコピーする必要があり、とても大変です。このような事態を防止するためには、サーバをオリジンサーバとキャッシュサーバに切り分けて構成することが有効と考えます。

オリジンサーバ上には、全動画ファイルを格納、キャッシュサーバ経由でリクエストを受け付け、該当するコンテンツを送信するようにします。キャッシュサーバでは、クライアントからリクエストを受け付け、当該サーバ内にコンテンツが存在すればそちらを返します。

もしコンテンツが存在しないときにはオリジンサーバに接続し、そこからコンテンツを取得してクライアントに送信するとともに、サーバ内にキャッシュを作ります。これによって上記に対する有効打となる他、負荷分散を行うことができます。

株式会社GeNEE
代表取締役 日向野卓也
監修者

東京工業大学環境・社会理工学院卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。MBA(経営学修士)取得。国内最大手SIerの株式会社NTTデータで大手法人領域(大手流通企業、大手小売企業)の事業開発、事業企画等の業務に従事。米国スタンフォード大学への研修留学を経て、システム/モバイルアプリ開発会社の株式会社GeNEEを創業。