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ICT(情報通信技術)とは?ITやIoTとの違いや技術の活用事例【IT用語】

最終更新日:2022年08月05日
ICT(情報通信技術)とは?ITやIoTとの違いや技術の活用事例【IT用語】
この記事で解決できるお悩み
  • ICTについて知りたい
  • ICT活用事例が知りたい
  • ITやIoTとの違いとは

ICT(情報通信技術)などの業界用語についてまとめました。なんとなくは理解していてもICTの正確な意味がわからない、ITやIoTとの違いがわからない、という方も多いことでしょう。活用される分野や具体的な事例も含め学びたい人必見です。

ICTとは

ICT(Information and Communication Technology)とは、日本語で「情報通信技術」の意味を持つ用語です。もう少し掘り下げると、以下のことを含めた非常に広い意味で使われています。

  • インターネットをはじめとしたネットワークそのもの
  • インターネットを活用したSNS・メール・チャットでのコミュニケーション
  • ネット検索・ネット通販などのサービス・技術
  • 上記のようなサービスを提供する企業・組織
  • スマホなどで利用できるする4G / 5Gのような移動通信網
  • 光回線などインターネット網に接続されたデバイス同士が、デジタルデータをやり取りすること

以上のことから、デジタルデータのやりとりに関わる技術全般を総称する用語が「ICT」なのだといえるでしょう。

ICTとITの違い

IT(Information Technology)とは、日本語で「情報技術」の意味を持つ用語です。ICTへ置き換えられることが多くなった用語であることから、ほぼ同じ意味を持つと思われがちですが、微妙に異なります。

一般的にはソフトウェア・ハードウェア・インフラなどの「情報を処理する技術そのもの」を意味するのが「IT」だと認識されています。

下記にわかりやすく表にまとめたので、ご覧ください。

  意味 具体例
IT 情報を処理する技術 PC・モバイルデバイス、アプリケーションなど
ICT ITを活用してコミュニケートする技術全般 SNS・メール・チャット、ネット検索、ネットワークなど

そもそもITを活用したソフトウェア・ハードウェアは、ほぼ「ICT」に該当します。つまり、ITはICTという幅広い用語の一部を表す用語だといってもいいかもしれません。

ICTとIoTの違い

IoT(Internet of Things)とは、日本語で「モノのインターネット」の意味を持つ用語です。IoTにおける「モノ」とは、これまでインターネットに接続されることのなかったテレビ・エアコン・冷蔵庫をはじめとする家電、自動車、産業ロボットなどのことを指します。

これらのモノをインターネットに接続し、データの送受信による遠隔操作、機器の制御などを実現する技術全般を「IoT」と呼びます。

下記にわかりやすく表にまとめたので、ご覧ください。

  意味 具体例
IoT モノがインターネットにつながる技術 スマート家電・自動運転など、モノに搭載される機器をIoT機器と呼ぶ
ICT ITを活用してコミュニケートする技術全般 SNS・メール・チャット、ネット検索、ネットワークなど

IoTでは、インターネットに接続されたモノ同士が通信することで、人間の介在しない「M2M(機械と機械)」の実現も可能。デジタルデータでのコミュニケーションが基本となるため、IoTは「ICT」の一部に含まれる用語だともいえます。

IoTについて詳しく知りたい方は下記リンクをご覧ください。

ICT導入することで得られるメリット

では、ICTを活用していくとどのようなメリットを得ることができるのでしょうか。なんとなく便利になることはイメージできますが、それでどうなるのか?という部分が明確になっていないと、ICTを活用する意味がありません。

ここではICTのメリットを解説しましょう。具体的には以下の3つのメリットがあります。それぞれ解説しましょう。

  • 積極的なコミュニケーションが期待できる
  • サービスの質そのものを向上できる
  • 作業の効率化が図られ生産性が向上できる

のちほど、より具体的な導入事例などを紹介していくので、そちらも合わせて読んでいただけると理解も進むかと思います。

積極的なコミュニケーションが期待できる

ICTが進化した中で、人と人とのコミュニケーションの仕方が大きく変わっています。最たる例は、チャットツールです。某ツールは、ほとんどの人が使っており、気軽にコミュニケーションが取れるように進化しました。

結果、伝えたいことを伝えやすい世の中になっため、相手が何を考えているのか?などが、よりわかりやすくなったわけです。以前まで、実際に会って話す機会が少なくなるため、人との関係性が希薄になると懸念されていました。

しかし、逆に気軽に話しかけられるようになったため、希薄になるどころか積極的なコミュニケーションが取れるようになったと結論づけている人もいるほどです。

サービスの質そのものを向上できる

例えば、英会話スクールはICTを活用することで、よりサービスの質を高くすることに成功しています。最たる例は「海外に行かずとも外国人の人とコミュニケーションが取れる」ということです。英会話は、本場の人と喋ってなんぼの世界と言われることもあります。

最たる部分だと、オンラインでビデオ通話などをすることで、ボディランゲージも含めた英会話ができるということ。結果、効率的なスキルアップが望むことができるため、サービスの質そのものが向上していることになるわけです。

ICTが活用できる場面は、本当に幅広いため、今後、さまざまなサービスの質が日進月歩の勢いでよくなっていくはずです。

作業の効率化が図れ生産性が向上できる

さまざまな作業をICTが代わりに行ってくれるため、効率化が期待できます。例えば、お風呂を帰宅直前に入れてくれるなどです。

スマホから位置情報を取得し給湯器へ「後○○分後に帰宅する予定」と知らせます。受け取った給湯器は「ちょうど帰宅する時間にお湯はりが終わるように、今からお風呂にお湯を入れよう」と自己判断をしてくれるわけです。結果、帰宅した時点で直ぐにでもお風呂へ入ることができるようになります。

これで、待つ時間を省くことができるため生産性は向上することに繋がります。使い方次第では、機器同士が会話をして、勝手に物事を進めてくれることも可能です。「お風呂に入るときバスルームが寒そうだから暖房機器さん…温めておいてあげて!」といったイメージです。

ICTの技術は幅広い分野で活用されている

上記のように、ICTによる技術というモノは、多くのメリットを持っており、うまく活用することで、便利な世の中にしてくれます。具体的な活用方法を以下の7つの分野でまとめました。それぞれ見ていきましょう。

学校・教育分野・オンライン授業
・教科書や資料の電子化
・タブレットでの課題提出
・eラーニング
医療・介護分野・カルテの電子化
・スマート診療
・高齢者の見守りシステム
・オンライン診察
・ロボットを活用したオンライン手術
建設・建築分野・ICT技術を活用した正確な測量
・3Dプリンターの活用
・ロボットを使った建設・建築作業
・ドローン空撮による図面作成
工場・製造業分野・工程の効率化
・各種センサー搭載機器のIoT化
・産業ロボットとの連携
・ビーコン機能の高性能化
・M2M機能の搭載
テレワーク・働き方分野・グループウェア
・ビジネスチャット
・スマートフォンでの勤怠管理
・クラウドを活用した業務システム
・オンライン会議
防災分野・GPSを活用したG空間情報の取得
・Lアラートなどのシステム整備
・安否確認システム
・災害活動のオンライン化
・災害時の支援品をドローンで届ける
インバウンド・地域活性化分野・Wi-Fiサービスの整備
・観光スポットのオンライン化
・外国人向けの動画マーケティング

学校・教育分野

2023年度に予定されていた小中学生1人1台の端末整備が前倒しで実施されるなど、2021年は「教育のICT元年」になるといわれています。2020年以降の状況で、欧米の学校がスムーズにオンライン授業に移行する一方、日本の現場は大きく混乱しました。

このことからも、政府にとって学校・教育分野のICT化は喫緊の課題であるのは明白。教科書・資料の電子化、オンライン授業の実現、動画の活用、タブレットによる課題提出などが進められています。

学校だけではなく、企業・組織の人材育成・教育にもICTの技術は活用されています。eラーニングはその代表ともいえる存在ですが、学校同様、資料データ化による共有・活用、動画コンテンツの活用なども浸透が進んでいるといえるでしょう。

医療・介護分野

医療・介護もICT化が進められている分野のひとつ。カルテの電子化、マイナンバーを活用したスマート診療など、医療分野で一部が実現しているほか、高齢者の見守りにICTの技術が活用されるなど、少子高齢化の進行とともに人手不足が深刻化する業界を支える技術として定着しつつあります。

ICTの技術進化に今後の期待が膨らんでいるのも医療・介護分野の特徴。通院できない患者を遠隔地から診療するオンライン診療、首都圏と離島を結んだオンライン診療、服薬指導、ロボットも活用したオンライン手術などの実現が期待されています。

建設・建築分野

人手不足が深刻化する建設・建築分野も、ICTの技術を活用することで活路を見出そうとしている分野のひとつです。調査・設計・測量・検査といった領域でICTが活用されているのはもちろん、現場スタッフの不足しがちな施行面でもICTの技術が活用されはじめています。

たとえば、大手ゼネコンのなかには、ロボットと人間が連携して工事を進められる仕組みを導入した会社も。成形の難しい造形物を3Dプリンターで製作する、より正確な測量・図面を制作するためドローン空撮を利用するなど、今後もっともICT活用が活発化する分野だともいわれています。

工場・製造業分野

医療・介護、建設・建築分野とはやや異なりますが、工程を効率化してコスト最適化・競争力向上にICTの技術を活用しているのが工場・製造業分野です。この分野では、各種センサーの搭載されたIoT機器をネットワークに接続し、産業ロボットと連携させることによって生産の自動化・管理の自動化を狙っていることが特徴です。

産業ロボットのメンテナンス時期を正確に把握するため、IoT機器でさまざまな角度から負荷を記録する、あるいは、ビーコンと受信機を連携させ、従業員を危険エリアに近づかないようアラートを発信するなど、効率化だけではない領域にもICTを活用できます。上述した、IoTによるM2Mが効果的に利用されている分野だといえるでしょう。

テレワーク・働き方分野

あまり意識することはないかもしれませんが、政府主導で進められる働き方改革の実現、それに伴う業務効率化、生産性向上に向け、ICTの技術はフル活用されています。

グループウェア・ビジネスチャットによるコミュニケーションはもちろん、スマートフォンを活用した勤怠管理、クラウドを活用した業務システム・アプリケーションなどなど、もはやICTがなければ業務が成立しないといっても過言ではありません。

なかなか浸透しなかったテレワークも2020年以降の状況で定着し、その影響によるオンライン会議なども一般化。これまで対面が基本だと思われていた営業も、オンラインに移行する企業・組織が増えています。仮想化技術、VPNなどの技術進化も、働き方分野におけるICT化に大きく貢献しています。

防災分野

地震の多い日本では、近年自然災害による被害が拡大する傾向にありますが、対象となる地域住民にいち早く情報を伝え、防災に役立てるためにもICTの技術は活用されています。具体的には、GPSを活用したG空間情報、そこで得た情報を共有するためのLアラートなどのシステムが整備されつつあり、地域を特定したピンポイントの防災に役立てています。

公共の取り組みのほかにも、企業・組織が独自で安否確認できるシステムをICTで構築するケースも。国内外の出張時にも安否確認できるサービスも存在します。

インバウンド・地域活性化分野

外国人観光客のインバウンド需要を含め、地域活性化への取り組みとしてICTの技術が活用されています。外国人が無料で利用できるWi-Fiサービスを整備する、自治体が観光スポットを簡単に探せるモバイルアプリを配布するなどのほか、言葉のわからない外国人にも魅力を伝えるため、動画マーケティングを展開する自治体も。

都市圏への人口集中によって、地方経済の衰退を防ぐ地方創世の意味でICTが活用されるケースも少なくありません。テレワークが定着しつつある現状を踏まえ、サテライトオフィスを設置して環境を整え、地元への誘致を図る自治体が増えています。

ICTの具体的な活用事例

ICTは、民間企業が業務効率化を推進するために導入するものと考える方が多いかもしれませんが、私たちの暮らしを便利にするためのさまざまな分野で活用されており、ときには政府や地方自治体が主体となるケースも少なくありません。

そんなICTを具体的にイメージしてもらうためにも、以下から民間企業、および民間企業と自治体による、ICTの活用事例を下記の3つから紹介していきます。

  • ヤンマー株式会社
  • 株式会社ウェルモ
  • シタテル株式会社

ヤンマー株式会社

農機・発動機の大手メーカー「ヤンマー株式会社」は、滋賀県米原市に次世代施設園芸システム確立に向けたテストベッド「IoT Smart Greenhouse」を設置、地域農業の活性化に向けて運用を開始しました。

これは、総務省から採択・助成金を受けたテストベッド共用事業の一環。AI / IoTを併用し、ICTの技術を活用した農業ソリューションの提供に向けて、技術開発が継続されていく計画です。参考記事を下記に載せておくので、気になる方はご確認いただけると幸いです。

参照元:AI/IoTを活用した次世代施設園芸システムの確立に向けたテストベッドの運用を開始

農的空間(グリーンハウス)内にセンサーを内蔵したIoT機器、制御用のエッジコンピューター、空調を含む栽培システムを備え、クラウドに集約されたデータをAIで分析する仕組み。収集したデータを収穫時期・収穫量の予測に活かすだけでなく、将来的にハウス、およびその周辺の農作物の育成状況をクラウド管理することが期待されています。

詳しく知りたい方は下記リンクをご覧ください。

株式会社ウェルモ

介護福祉・児童支援などの事業を展開する「株式会社ウェルモ」は、福岡県福岡市と連携して「介護事業者」「行政」「ケアマネージャー・ソーシャルワーカー」をつなぎ、地域ケア情報を可視化するICTサービス「MILMO net(ミルモネット)」を構築しました。

発端は福岡市内にある2,100以上の介護施設がICT化されておらず、施設見学するまで実態がわからなかったから。参考記事を下記に載せておくので、気になる方はご確認いただけると幸いです。

参照元:「MILMO net(ミルモネット)」

各介護事業所の詳細情報、福岡市の障害福祉情報などのデータをクラウド環境のプラットフォームに構築。タブレットでいつでも情報にアクセスできる環境が整えられ、ケアマネージャーや家族の負担を大幅に軽減できたのです。現在では福岡市以外にも、札幌市、横浜市、東京・大阪の一部地区でもサービスを無償で提供しています。

シタテル株式会社

熊本県熊本市に本社を構える「シタテル株式会社」は、全国の縫製工場と衣服を生産したい個人・法人をインターネットでつなぐ、ICTを活用した衣服生産プラットフォームを構築。これは、地域IoT実装推進事業として採択され、補助金を得て実行に移されたプログラムです。参考記事を下記に載せておくので、気になる方はご確認いただけると幸いです。

参照元:シタテル株式会社

生地・資材の提案、縫製工場の選定、検品など、必要な業務を任せられる基幹サービス「sitateru」を中心に、生産プロセスを管理できる「sitateru CLOUD 生産支援」、受注生産一体型ECパッケージ「sitateru CLOUD 販売支援」、ユニフォームを簡単にコーディネートできる「sitateru CSTM」をラインナップ。

2014年に5,000万円だった市場流通総額が、2017年には約30億円になるなど、同社の事業は急成長を遂げています。

ICTは国家レベルで推進している一大事業

さまざまな分野での活用が進むとはいえ、日本におけるICTの活用は、先進国のなかでも一歩遅れをとっているのが現実です。地域IoT実装推進事業などの名目で、政府が積極的に補助金・助成金を供出しているのはこのためです。

ICT活用でどんな未来が待っている?

実は、ICTについて総務省がいろいろとまとめています。その中で、ICT活用をしていくと、どのような未来が待っているのか?を予想した内容を記載しています。以下に、その内容を簡単にまとめます。

  • 「まち」の分野

    IoT化が進み交通や物流など、さまざまな社会システムが、ICTによって発達していく。例えば、自動走行車が実用化され、渋滞や事故の問題が解消されるなど。

  • 「ひと」の分野

    健康管理もICTによって容易になり、多くの人が年令を重ねても健康に暮らせるようになる。また、介護や家事を始め生活面でもICTのサポートにより豊かになることが予想される。

  • 「しごと」の分野

    ロボットなど、さまざまな場面でICTが活かされ雇用代替が進むことが予想される。その結果、人間の役割が「創造性の高い仕事」となり、より高性能、高機能な機器が登場し、経済を活発化するなど。

ICT推進を図る内閣府が提唱する「Society 5.0」とは?

Society 5.0とは、第5期科学技術計画において、日本が目指すべき未来社会の姿として内閣府が提唱した概念のことです。下記の表をご覧ください。

Society 1.0狩猟社会
Society 2.0農耕社会
Society 3.0工業社会
Society 4.0情報社会
Society 5.0(第5期科学技術計画)超スマート社会

狩猟社会・農耕社会・工業社会・現代の情報社会といったSociety 1.0〜4.0を経て、サイバー空間とフィジカル空間の融合による「経済発展と社会的課題の解決を両立する」人間中心の社会を指します。参考記事を下記に載せておくので、気になる方はご確認いただけると幸いです。

参照元:内閣府ホームページ「Society 5.0」

Society 5.0が目指す社会

Society 5.0で目指されている社会は、これまで共有されることのなかった、さまざまな知識・情報を共有することで新しい価値を生み出し、年齢や障害による労働・行動の制限、少子高齢化、地方の過疎化、貧富の格差などを克服することです。

このように記載をすると小難しく感じてしまいますが、端的にいえば「ICTを使って、誰もが幸せに暮らせる豊かな世の中にしていきましょう」ということです。

例えば、離島で人が少ないような場所では、オンライン診察をして島民の健康を管理したり、ドローンで食料や衣服など生活に必要なモノを届けたり、AI機能を使って御飯の献立を考えてもらったりと、使い方は無限大なのです。

詳しく知りたい方は下記リンクをご覧ください。

ICTのよくある質問

ICTそのものがざっくりとした広い意味の言葉です。したがって、さまざまな疑問も頭をよぎるかと思いますので、以下にICTのよくある質問を少しまとめてみたので、参考にしてください。

なぜITではなくICTなのか?

ITという言葉ではまかないきれないほど、多くの意味を持ち始めたからです。まだインターネットが登場して間もない頃、ICTのような技術はありませんでした。その結果、ITという言葉だけでも広義の意味として捉えきれたのです。

しかし、昨今、IoTだったり、DX、AIなどなど、さまざまな新しい技術が登場し、ITという言葉では収まらなくなってしまったわけです。結果、通信技術という意味も込めて、より適切な言葉にしたという歴史を歩んできたからです。つまり、時代の流れとして必然的に言葉も変化したと理解していただければよいかと思います。

どのような業界でもICTを活用するべきなの?

絶対に活用をする必要はありません。しかし、活用をすると、よりよりサービスを提供できたり、品質の高い製品ができたり、多くのメリットを生み出してくれる可能性があります。したがって、活用した方がよいという言い方はできます。

世の中の動きとしては、ICTの技術を活用していかないと、時代に取り残されてしまうことも考えられます。あえてアナログ的なサービスを提供する狙いがないのであれば、ICTの技術を活用することを強くおすすめはします。

ITとICTについて言葉の使い分けをしないといけないの?

使い分ける必要はありません。そして、これからはICTという言葉を使っていけば問題ありません。確かに、細かい意味やニュアンスは異なります。しかし、そこまで細かい使い分けをしないといけないシーンは非常に稀です。結果、使い分けをする必要はなくICTを使っておけば問題はないということができます。

まとめ

本文内でも解説したように、Society 5.0を実現する日本社会を目指し、政府が主導する形でICT化は急ピッチで進められています。好むと好まざるとにかかわらず、ICT化への順応はだれにとっても必須。時代に取り残されないためにも、できるところからICT化を進めておくことが得策です。

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