社内インフラとは？主なITインフラ６つと構築・整備方法を解説

インフラとは？

インフラ（infrastructure、インフラストラクチャー）とは基盤、下部構造といった意味を持つ英単語です。社会的なインフラといった場合は水道、電気、ガスなどのエネルギー系、道路や交通機関、医療、福祉制度、電話やインターネットといった通信基盤など公共の福祉のための設備を示します。

社内インフラとは具体的には何を指している？

社内インフラという場合は、企業が業務遂行するための環境を指す言葉となります。先に示したインフラのうち、社内の設備である水道、電気や電話、FAXなどの通信機器、そしてITに関連するインフラが主なものとなってきます。

このうちITインフラのみを指し示すことも多く、本記事では以降社内インフラという場合はITインフラを意味します。ITインフラは主に下記の要素で構成されています。

ITインフラはハードウェア、ネットワーク、OS、ミドルウェア、ソフトウェアの5層に分けることができます。昨今ではこれに加えてクラウドサービスを組み合わせることが一般化してきています。

クラウドサービスを利用することで、どこからでも接続可能なことで利便性が高まったり、自社で環境を持たないことでコスト削減になるなどのメリットが得られます。

ITインフラを構築、整備する際に気を付けておきたいポイント

企業におけるITインフラの構築、整備について、経営者およびIT担当者の立場から注意すべきポイントを３つあげます。それぞれ解説していきましょう。

安全性

1つ目のポイントはセキュリティ対策を実施して、ネットワークの安全性を確保することです。現代において、パソコンを利用する際はネットワークに繋げて利用することがほとんどだと思います。

社内インフラを整備することにより、社内のインターネット環境に加え、拠点間の通信などが可能となります。

しかし、外部の情報にアクセスできるネットワークは非常に便利ですが、同時に、外部から不正アクセスというリスクも存在しています。ITインフラ上で扱われるデータは、企業にとって大切な資産を含んでいます。

例えば顧客の情報を流出させてしまえば、企業の信用は大きく落ち、顧客とのトラブルにもなりかねません。

ITインフラ構築の際には、設計段階でセキュリティ対策を盛り込んでおかなければなりません。社外からのアクセスと社内での管理規定の両者を用意する必要があります。具体的にどんな管理規定を準備するかというと、

管理規定だけでなく、社内人材のセキュリティに対する、最低限の知識の教育や、定期的な研修も必要になるかと思います。

快適性

2つ目のポイントはPCやサーバなどのネットワーク機器の快適性を確保することです。性能を上げ管理の手間を削減することで、快適性が増し業務効率のアップが期待できます。パソコン・サーバの処理能力が低ければ動作が遅くなり、生産性も低くなります。

社員の貴重な時間を無駄にしないように、下記の３つのようなことを意識し快適な環境づくりをしていきましょう。それぞれ解説していきます。

PCやサーバーの高速化

パソコンやサーバーの処理能力は、業務効率に直結する要素です。PCの処理能力が低ければ、動作が遅くなり作業効率が悪くなります。また、サーバーの機能が低ければ、webを使った情報収集や業務システムの使用などにも多くの時間がかかってしまいます。

これらひとつひとつはわずかな時間であっても、それが何回も繰り返されると大きな時間的ロスとなります。また、社員の仕事に対するモチベーションも低下にもつながります。

ネットワークの簡略化

ネットワークの構成が煩雑である場合は、管理の手間を減らすためにわかりやすい形に作り替えることがおすすめです。

例えば、使用の有無がわかっていないネットワークが社内に張り巡らされている、ネットワークスイッチでの中継が何段にも重なってしますと管理が非常に難しくなります。

また、障害時の原因調査や故障個所探求も難しくなります。使っていないネットワークは排除して、できるだけシンプルなネットワーク構成にしましょう。

業務効率化ツールの導入

最後に、業務を効率化するツールを導入することもお勧めです。近年、「チャットワーク」や「Skype for Business」などのコミュニケーションツールが多くの企業に利用されています。場所に囚われることなくグループでコミュニケーションが取れる便利なツールです。

社員がこれらのツールを導入していれば、出張などで不在にしている社員とも素早く連絡が取れます。近年は、安価でクオリティの高いツールが簡単に入手できます。

社内で「コミュニケーションがうまく取れない」「タスク管理が大変」などの課題があるのであれば、解決できるツールがないか探してみることをおすすめします。

その��：BCP対策

3つ目のポイントはBCP対策を入念に行うことです。

• BCP

  Business Continuity Plan（事業継続計画）の頭文字をとった言葉で、企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のこと

災害や障害などの予期せぬ事態が起きたとき、事業活動の中断を余儀なくされデータが損失してしまうなどのリスクがあります。システム停止やデータ損失は、企業に大きな打撃を与えます。

このような場合に、リスクマネジメントを行い企業の損害を最小限に抑えることで、事業を継続するための対策を“BCP対策”といいます。

ネットワーク障害や大規模災害は、防ごうと思って防げるものではありませんが、社内インフラ整備に向けたBCP対策としては、以下の２つのような対応が求められます。

• ネットワーク回線を冗長化する

  冗長化とは、システムやハードウェアの予備を配置することで、片方が故障しても片方が稼働してシステムが途切れないようにする仕組みのことです。これにより、何らかの障害が起きた場合でも事業活動を継続できるようになります。ネットワークだけでなく、サーバやストレージなどを冗長化する方法もあります。

• サーバやストレージなどをクラウド環境へ移行する

  クラウドサービスの活用は、耐障害性という点で大いに有用です。災害などによるデータの損失、システム停止のリスクを限りなく低減することが可能となります。

社内ITインフラの整備のしかた

ここまで上げてきたITインフラの構築、整備ですが、実際にはどのように実現したらよいのでしょうか。ITインフラの整備のための施策を以下から３つあげていきます。

社内に担当者をおく

社内にITの担当者、責任者となるポスト、チームは用意されているでしょうか。また、そこには適切な予算と権限が与えられているでしょうか。

ITインフラの整備は、ある程度お金と手のかかるものです。また、ITインフラについては専門性のある技術的な知識が必要となり、常に最新の技術動向をチェックしなければならない特性もあります。

社内にIT担当者をおいても、その作業に専念させる訳ではないのであれば、実際にできる作業には限りがでます。社内にはITの責任者を置き、実際の環境構築は専門知識を持った業者へアウトソースする体制がオススメです。

専門の事業者によるITインフラ整備がオススメ

ITインフラの整備、構築に知見を持った事業者を探すのならば、比較サイトの利用をオススメします。比較ビズならば、無料で一括見積の依頼を行うことができます。複数の事業者から提案を受けることができ、御社にぴったりの事業者を探すことができます。合う事業者が見つからない場合は、契約が必須ではないので安心です。

インフラ整備に強い会社についてもっと詳しく知りたい方は下記リンクをご覧ください。

インフラ構築に定評があるシステム開発会社18選

ITインフラを構築するときの注意点

ITインフラの構築を終え、運用を開始する場合にも、いくつか注意しなければならない点があります。ここでは以下の２つをそれぞれ解説していきます。

できるだけ幅広くインフラ構築する

まず一つ目に、社外からも社内システムを利用できるよう運用範囲を拡大できるように検討することをおすすめします。

営業担当が出先で社内システムにアクセスできるようにする、在宅勤務・テレワークの増加に伴い社外からアクセスができるようになることで生産性・利便性が高まります。

社内システムへのアクセスの利便性を高めることで、社員の事情によりやむを得ず出社できない場合や、通勤時間が長い社員など、従業員のさまざまなニーズに合わせてフレキシブルに働いてもらうことが可能になります。

セキュリティ対策を充実させる

２つ目のポイントは、社外からも利用できるよう運用範囲の拡大を図るとともに、重セキュリティ面の強化も実施することです。

許可された端末だけが社内システムにアクセスを可能とするシステム構築や、社員の自宅・出先から利用する際の情報漏洩防止の対策なども必要となってきます。

端末を使用する場所が社外となると、外部からの不正アクセスも増えるリスクが高まるので、こちらも併せて対策を建てることが重要です。

総括

ITインフラの整備は確かに業務の効率化に繋げることが可能な手段です。しかしながら、その整備については注意しなければならないポイントもあります。専門家に相談して、自社にとってベストな環境を提案してもらうことは、ITインフラ整備のための堅実かつ近道となる方法といえます。

取締役副社長 岡島 光太郎

監修者

株式会社Pro-D-use

2009年：(株)リクルートに新卒で入社。営業部署・企画部署にて責任者を務める。（在籍中は、MVPやマネジメント賞など、多数受賞。）2013年：(株)データX（旧：フロムスクラッチ）の創業期に転職。営業や新卒・中途採用の責任者を務める。2014年：アソビュー(株)に転職。その後、営業責任者、新規事業責任者、事業企画を歴任。2015年：(株)Pro-D-useを創業。取締役副社長（現任）に就任。新規事業の立上げ〜収益化、成果を上げる営業の仕組み作り、採用〜組織の構築、Webマーケティングを主軸とした売れる仕組み作り、業務システムの導入・運用、融資を中心とした資金調達〜財務のコンサルティングを得意としている。また、個人でも中小企業の融資を支援するサービス「中小企業の融資代行プロ.com」を運営するなど、一貫して中小企業を支援することを生業にしている。

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