テレワークに役立つ営業ツール8選！メリット・デメリットや成功のコツを解説

テレワークに役立つ営業ツール8つ

テレワークが数多くの企業に導入されている中、役立つ営業ツールも数多く開発されてきました。おすすめの営業ツール8つを紹介します。

1. GeAIne

「GeAIne」は、見込み客から問い合わせフォームに送られてくる質問や資料請求に自動で営業メールを返信し、アポイントを取る優れた営業ツールです。視覚的に操作しやすい画面、豊富な機能が大きな魅力で、アポイント獲得率を高められます。

受注リストをAIが自動的に分析し、より成約の見込みがある顧客リストをピックアップしてくれるのも嬉しいポイントです。営業メールも文章ごとのクリック率を計測してくれるため、効果的な営業につなげられるでしょう。

2. LEADPAD

「LEADPAD」は、見込み客の絞り込みやアプローチを自動化できる営業ツールです。見込み客の企業情報を調査するためには膨大な時間と労力がかかりますが、LEADPADを使用することで160万社のデータベースから企業情報を瞬時に取得できます。

見込み客育成テンプレートからのメール送信、架電タイミングの通知も機能に含まれており、顧客に対する継続的なアプローチを支援します。アクションボードを使えば、営業活動を行うべきタイミングを適確に把握できます。

3. APOLLO SALES

「APOLLO SALES」は業界最安値を実現している便利な営業ツールです。営業リスト、フォーム営業、メール営業などさまざまな形の営業に対応しており、1,000社以上の企業への導入実績もあります。

条件を指定して企業の情報を抽出し、営業に活かすことが可能です。すでに作成済みの顧客リストや営業リストをインポートして企業情報を取得できます。リソースが少ない企業でも効率的に新規案件を獲得できる点がメリットです。

4. Senses

「Senses」は、幅広い業界の大手企業が導入している実績のある営業ツールです。顧客、案件、行動、名刺などの情報を一元管理できるため、営業担当者の負担を大幅に削減できます。

OCR機能を活用した入力の自動化、AIの分析により、負担を減らしつつ営業の効果を最大にできる点がメリットです。現在進行中の案件のリスク分析、営業に役立つ案件ボードが搭載されており、テレワーク営業にも最適です。

5. bellFace

「bellFace」は、電話で営業から約定まで完結できる電話面談システムです。インターネットやビデオ会議システムが苦手な営業担当者や顧客にあわせて3,600以上の企業で導入されています。

アプリのインストールが不要、スマホ以外のデバイスにも対応など、ITリテラシーに関係なく使いこなせる点が人気の秘密です。大手金融機関にも導入されているため、セキュリティ面でも安心です。

テレワーク営業により対面での面談がなくなっても、高い成約率を維持したい企業におすすめです。

6. SalesCloud

「SalesCloud」は、セールスフォースドットコムが提供している営業の効率化を図るツールです。取引先の基本情報や責任者の情報を一元的に管理し、問い合わせ履歴や商談情報と紐づけておけるため、さまざまなアプローチ方法を検討するのに役立ちます。

現在の状況を入力すると、すべての営業担当者に瞬時に情報が共有され、営業判断をスピーディーに行えるよう助けてくれるのもメリットの1つです。営業の状況や商談状況を可視化できるため、どのようにクロージングにつなげていけるか検討しやすい営業ツールです。

7. Knowledge Suite

「Knowledge Suite」は、テレワーク営業に特化して開発された営業ツールで、どこにいても必要な情報にアクセス、社員同士の情報共有をスムーズに行えるシステムです。

ユーザー数が無制限で、利用したいときに必要な分だけ利用料を支払えばいいため、低コストでの運用が可能である点がメリットといえます。

テレワーク営業でも不可欠な名刺のデジタル化に対応し、顧客データとして保存できる機能を搭載しており、商談時に情報を検索し活用できます。

パソコンだけではなく、スマホやタブレットで簡単に操作でき、営業報告も簡単に作成できるため、営業担当者の負担を軽減可能です。

8. はなスポットMADOGUCHI

「はなスポットMADOGUCHI」は、商談前の日程調整や時間調整を簡単にしてくれる営業ツールです。テレワーク営業にぴったりのツールですが、対面よりもさらに効果的な商談が行えるよう設計されています。

カレンダー、メール、電話それぞれの方法でWeb会議を始められるため、顧客のITリテラシーに関わらず営業が可能です。議事録の自動作成、トークスクリプトを閲覧しながらの商談が行え、テレワーク営業初心者の担当者でも安心です。

テレワーク営業のメリット5つ

感染症の拡大に伴って導入が広がったテレワーク営業ですが、以下の5つのメリットがあります。

1. 顧客対応の品質が高まる

テレワーク営業のメリットは、顧客対応の品質が高まることです。対面の方が密にコミュニケーションを取れると感じる営業担当者もいますが、テレワーク営業であればより多くの時間を顧客に割けます。

対面営業の場合、顧客のもとへの移動や帰社後の報告書の提出など、さまざまな業務を行わなければなりません。テレワーク営業であれば、自宅オフィスにいながら商談や報告書の作成が行えるため、時間を有効に使って顧客満足度を上げることも可能です。

2. 事務所の維持費が節約できる

テレワーク営業を導入し全社員が出社する必要がなくなれば、事務所の維持費が節約できるメリットもあります。テレワーク営業を行っている企業の場合、フロア面積の小さな事務所でも事足りるため、賃料や維持費を削減できます。

テレワーク営業では顧客管理やファイルのやり取り、報告書の提出を電子的に行うのが一般的です。紙媒体と比べて、紙代やインク代などのコスト削減にもつながります。

3. 社員の集中力アップにつながる

テレワーク営業は、社員1人ひとりの集中力アップにつながるメリットもあります。オフィスで社員が仕事をする場合、電話や来客によって集中力が切れてしまう人もいるでしょう。

テレワーク営業は自宅やカフェなどでも業務を行うことができるため、外部からのストレス要因がかなり減ります。

社員の集中力が高まれば、会社全体の生産性向上にもつながる可能性があります。営業担当者が全員テレワーク営業で集中できるわけではないとしても、選択肢を与えることで1人ひとりが集中できる場所で働けるようになります。

4. 人材確保が容易になる

テレワーク営業の導入は、人材確保にも役立ちます。営業職はハードワークといわれ、離職率が高いのが特徴の1つです。人材の確保に苦労する企業は少なくありません。

テレワーク営業の導入によって自宅で働く選択肢を示すことで、離職率の低下や人材確保の向上も期待できます。通勤の必要がなくなれば全国各地から優秀な人材を集めやすくなり、営業の品質が高まる可能性もあるでしょう。

5. 状況の変化に対応しやすい

テレワーク営業は、環境の変化に対応しやすいメリットもあります。現代社会ではどのような理由で営業活動が制限されるかわかりません。感染症の急激な拡大や自然災害により、業務の継続が困難になることもあります。

テレワーク営業であれば、感染症の拡大が生じても社員が自宅から業務を続けられます。自然災害が発生しても、被災地以外の営業担当者はそのまま業務を継続可能です。臨機応変に対応できる点で、テレワーク営業にはメリットがあります。

テレワーク営業のデメリット5つ

テレワーク営業には多くのメリットがありますが、デメリットも理解しておくことは重要です。テレワーク営業には以下の5つのデメリットがあります。

1. すべてWebでのやりとりになる

テレワーク営業では、すべてのやり取りをWeb上で行うことになります。自宅やオフィスにいながら顧客とやり取りできるため非常に便利ですが、顧客が対面を希望する場合も少なくありません。

とくに中高年の経営者は対面での商談を好む傾向があり、テレワーク営業で契約したくないと感じることもあります。ビデオ会議システムに慣れていない顧客と商談するときは対面にする柔軟性が必要です。

2. 営業担当者の育成が難しくなる

テレワーク営業を導入すると、営業担当者の育成が難しくなるデメリットがあります。対面の営業の場合、経験の浅い営業担当者が先輩社員についていき、営業のノウハウを学ぶことができました。

テレワーク営業は、基本的に1人で顧客にアプローチし、商談を成立させなければなりません。先輩社員から手取り足取りノウハウを教えてもらうのは難しいでしょう。研修を行う、社員同士が交流する機会を設けるなどの支援が必要です。

3. 営業の品質にばらつきが生じる

テレワーク営業の別のデメリットは、営業の品質にばらつきが生じることです。対面で営業を行う場合、他の営業担当者の話し方や業務の進め方を観察して学び、自分の営業の品質を高めることが可能です。先輩からのアドバイスにより、成長していくこともできます。

テレワーク営業を導入すると、技術の高い先輩から教えてもらう機会が減るため、営業担当者1人ひとりの技量に差が出てしまいます。営業の品質が低い担当者はいつまでも契約が取れずやる気を失ってしまう可能性があります。

4. モチベーションの維持が難しい

テレワーク営業では、モチベーションの維持が難しい社員が出てきます。オフィスで業務をしている場合、他の社員も仕事をしているため、やる気の有無に関わらずデスクに向かい仕事をしなければなりません。他の社員と切磋琢磨しつつ、営業力を身に着けることも可能です。

テレワーク営業の場合、1人で営業しなければならないため、モチベーションを高めたり維持したりすることが難しくなるでしょう。営業担当者同士でコミュニケーションを積極的に取りモチベーション維持に努めなければなりません。

5. 業務管理が困難になる

テレワークで営業を行う場合、業務管理が困難になる点もデメリットです。営業担当者が監督者の目の届かない場所にいるため、いつ仕事を始めたのか、真面目に仕事をしているのか、サボっていないかチェックすることができません。

テレワーク営業の導入にあわせて、業務管理システムの利用を検討できます。パソコンを起動した時間や営業架電の件数、獲得したアポイントの件数、成約数などを記録できるシステムがあれば、業務管理が容易になるでしょう。

テレワーク営業を成功させるコツ5つ

テレワーク営業をこれから導入する場合、成功させるための5つのポイントを把握しておきましょう。テレワーク営業成功の秘訣は、以下の5つです。

1. 営業内容を録画する

テレワーク営業を成功させるコツの1つは、営業内容を録画することです。営業担当者が自宅や他の場所で商談を行うと、客観的な評価が難しくなります。相手の承諾を得て商談を録画することで、後で見返した際に自分の強みや改善点を発見できるでしょう。

商談を録画して教材にすることも可能です。いい成績を上げている営業担当者の商談を録画し、他の社員に見せることでどのように話を進めればいいのか理解できます。

2. 新たな営業体制を構築する

テレワーク営業では社員が孤立してしまうため、新たな営業体制の構築が必要です。定期的なオンラインミーティング、業務管理ツール、情報共有の徹底によって業務の見える化が行えます。

ただし、ルールを作りすぎると逆にテレワーク営業が難しくなる点に注意しなければなりません。ルールが多すぎて、すべて守ることが大きな負担になる場合、社員のモチベーションを下げる結果になります。

3. 必要な営業ツールを導入する

テレワーク営業を効率的に進めるために、営業ツールの導入を検討できます。営業ツールのなかには、商談だけではなく他の業務を効率化する製品が数多くあるため、社員の希望も取り入れつつツールを導入しましょう。

多くの企業が採用している営業ツールとして、チャット、タスク管理、勤怠管理、電子契約などがあります。すべて導入する必要はありませんが、自社のニーズと予算にあわせてツールを選択すべきです。

4. コミュニケーションツールを活用する

テレワーク営業では、とくにコミュニケーションツールが重要です。1人で営業している営業担当者は、自分の営業方法が本当に効果的なのか、間違っていないか不安になることがあります。

コミュニケーションツールを導入・活用することで、社員同士の助け合いを促進可能です。とくに経験の浅い営業担当者は、先輩社員に気兼ねなく質問・相談できる環境を整えてあげなければなりません。

5. 上司や管理者からのこまめな声かけを行う

テレワーク営業では、上司や管理者から適度な声かけを行う必要もあります。自宅で仕事をしている場合、仕事とプライベートを分けるのは簡単ではありません。声かけが行われないと、徐々に仕事をさぼるようになったり、モチベーションが下がったりするでしょう。

上司や管理者が注意・叱責するのではなく、業務の進捗を確認したり困ったことはないか尋ねたりするだけで、業務にふさわしい緊張感が生まれます。

複数の営業担当者を抱える管理者が1人ひとりに声かけするのは大変ですが、テレワーク営業を成功させるために不可欠な業務の1つです。

まとめ

テレワークに役立つ営業ツールは数多く販売されているため、自社のニーズを把握したうえで適切な製品を選ばなければなりません。営業ツールは顧客対応の品質を高め、人材確保を容易にする便利な道具となります。

比較ビズは、全国各地のシステム開発会社を比較しながら選べるとても便利なサイトです。自社にあった業者を見つけるのは容易ではありませんが、比較ビズでは無料で多くの業者を比較できます。

これからテレワーク営業に力を入れたい、営業ツールの導入を検討している企業の担当者の方はぜひ比較ビズを利用してみてください。

監修者のコメント

株式会社Pro-D-use

取締役副社長 岡島 光太郎

2009年：(株)リクルートに新卒で入社。営業部署・企画部署にて責任者を務める。（在籍中は、MVPやマネジメント賞など、多数受賞。）
2013年：(株)データX（旧：フロムスクラッチ）の創業期に転職。営業や新卒・中途採用の責任者を務める。
2014年：アソビュー(株)に転職。その後、営業責任者、新規事業責任者、事業企画を歴任。
2015年：(株)Pro-D-useを創業。取締役副社長（現任）に就任。新規事業の立上げ〜収益化、成果を上げる営業の仕組み作り、採用〜組織の構築、Webマーケティングを主軸とした売れる仕組み作り、業務システムの導入・運用、融資を中心とした資金調達〜財務のコンサルティングを得意としている。
また、個人でも中小企業の融資を支援するサービス「中小企業の融資代行プロ.com」を運営するなど、一貫して中小企業を支援することを生業にしている。

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営業組織のツール導入をいくつも支援しておりますが、どの会社においても、「ツールを導入することが目的」になってしまいがちです。しかし本来ツールは、使い続けてこそ、その本当の価値が発揮されます。

また、特に現場でよく聞く致命的な落とし穴としては、
「営業組織長（上司）が1番ツールに苦手意識を持っており、使いこなせない」
という点です。メンバーは上司がツールを使いこなしている場合には、自身も積極的に使おうとしますが、上司が使いこなしていない場合には、メンバーもツールと使わなくなります。営業組織長こそ率先してツールを使いこなし、メンバーのお手本になることを目指しましょう。

また、営業メンバーは「ツールを使った結果、詰められた」とと感じた瞬間に、報告やツールの活用を控え始めます。それぞれの組織によって事情はあるとは思いますが、可能な限り、ツールを使った結果、認められるという仕組みや文化を作り上げることに注力しましょう。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。