アプリ開発の企画書の作り方は？企画書の役割や作るときのポイントも解説

アプリ開発の企画書の役割

アプリ開発の企画書の役割は、主に以下の3つです。

アプリ開発の合意を得やすくする

企業でアプリを開発する場合、どのようなアプリを開発するのか提案し、社内で合意を得る必要があります。企画書を作成することで、アプリ開発の利益や有用性をわかりやすく伝えられるため、社内合意を得やすくなるでしょう。

アプリ開発の目的を共有する

企画書を作成することで、アプリ開発の目的を社内で共有できます。アプリ開発の目的が共有されていなければ、方向性が定まらず、スムーズに開発が進まない可能性があるでしょう。開発メンバーが同じ方向を向いて開発を進めるために、企画書の作成は重要です。

アプリ開発の軸を明確にする

アプリの開発には時間がかかります。開発のためにさまざまな人の意見が入ることで、方向性がブレる可能性もあるでしょう。企画書があれば、アプリ開発の軸が明確になるため、方向性がブレることなく開発を進められます。

アプリ開発の企画書を作るときのポイント4つ

アプリ開発の企画書を作るときのポイントは、以下の4つです。

1. アプリ開発の目的を明確にする

「アプリをなぜ開発するのか」「アプリを開発することでどのような利益があるのか」など、開発の目的を明確にすることが大切です。目的を明確にすることで、方向性が定まり、スムーズに開発を進められるでしょう。

2. アプリのターゲットユーザーを明確にする

アプリを誰に利用してもらいたいのか、ターゲットを細かく設定することが大切です。ターゲットを細かく絞ることで、求められる要素を具体的にイメージし、アプリ開発の戦略を立てやすくなるでしょう。

ターゲットユーザーは、年齢・性別・職種・居住地など、細かく設定するほど、よりユーザーの求めるものに近いアプリを開発できます。

3. 競合アプリの調査を行う

競合アプリを調査することで、いいところを参考にしたり、使いづらいところを改善したりできます。自社のアプリをよりよいものにするために、参考になるところは取り入れていくといいでしょう。

しかし、競合アプリの要素をそのまま真似すると、著作権侵害にあたるため注意が必要です。

4. ユーザーと自社の利益のバランスが取れるようにする

企業がアプリを開発する目的は、自社に利益をもたらすことです。ユーザーがアプリを利用するのは、自身になんらかの利益があるからでしょう。

自社に利益がない場合は、社内合意を得づらく、ユーザーに利益がない場合は、アプリを利用してもらえません。それぞれの利益がバランスよくなるようにすることで、社内合意を得やすくなるでしょう。

アプリ開発の企画書に記載したい10個の項目

アプリ開発の企画書に記載したい項目は、以下の10個です。

1. アプリの提供形態

アプリには、Webアプリ・モバイルアプリ・デスクトップアプリなど、さまざまな提供形態があります。ターゲットユーザーやアプリの内容にあった提供形態を選択することで、ユーザーに利用してもらいやすくなるでしょう。

2. アプリを対応させるOS

スマホ向けアプリを開発する場合は「iOS」「Android」「iOSとAndroid両方」から選択する必要があります。それぞれのOSによって、利用者層が違うため、アプリのターゲットユーザーにあわせて選択することが大切です。

3. アプリの軸となる機能

企画したアプリの機能を、わかりやすくまとめることはとても重要です。社内合意を得やすいように、誰が読んでもわかりやすく、イメージしやすい言葉でまとめるといいでしょう。

4. アプリのデザイン

アプリのデザイン性は、ユーザーの気持ちを引き付ける大きな要素です。使いやすさやおしゃれさなどを追求することで、よりユーザーに受け入れてもらいやすくなるでしょう。

企画の段階で、精密なデザイン案を出す必要はありません。手書きでもいいため、アプリのイメージをもてるデザイン図を用意することが大切です。

5. アプリ開発の予算

アプリ開発の予算は、人件費と開発期間によって決まります。アプリを1からすべて開発する場合、少なくとも500万円〜1,000万円の予算が必要です。アプリを作り込もうとすると時間がかかるため、必要な予算も高くなるでしょう。

事前におおまかな予算を決めておき、赤字にならないよう計画的に開発を進めることが大切です。

6. アプリ開発のスケジュール

アプリを最初から作り上げる場合、必要な期間は半年程度かかることが多いでしょう。おおまかなスケジュールは、以下のとおりです。

• 基本設計・デザイン設計：1カ月半
• 開発・実装：2カ月半
• テスト・改善：1カ月

アプリ開発完了の日程を決め、逆算してスケジュールを立てていく必要があります。

7. アプリの収益の作り方

企業がアプリ開発を行う場合、自社の収益につなげることを目的としていることが多いです。アプリから収益につなげるためには、以下の方法があります。

• アプリ単体で収益をあげる
• アプリから実店舗に誘導してサービスや商品購入につなげる
• アプリから自社のECサイトへ誘導して商品購入につなげる

8. アプリの告知方法

アプリ開発後、ユーザーに告知しなければ、アプリを利用してもらえません。自社サイト内やSNSでの告知や、チラシやPOPの作成など、ユーザーにアプリを知ってもらう工夫を施す必要があるでしょう。自社とユーザーの接点を洗い出し、効果的な告知方法を選択することが大切です。

9. アプリの運営方法

アプリをリリース後、どのように運営していくか考えておくことが大切です。リリース後に何も手を加えず放置すると、ユーザーは徐々に離れていくでしょう。企画書の段階で、以下のことを考えておくと、開発後に安心してアプリを運営できます。

• 誰が運用するのか
• どのくらいの頻度で更新を行うのか
• どのような内容をアプリで発信するのか

10. アプリの評価方法

企業でアプリ開発を行う場合、ビジネスの一環として進めるため、企業に貢献できているかどうか評価する必要があります。評価項目を設定し、アプリ開発の目的が達成できているか確認することが大切です。

評価内容が悪いものを改善することで、よりよいアプリへとアップデートできるでしょう。

まとめ

自分1人でアプリを開発する場合、企画書を作成する必要はありません。企業でアプリを開発する場合、会社の利益につながるか判断したり、チームで開発を進めたりする必要があります。アプリ開発の企画書があると、社内で情報を共有できるため、スムーズに開発を進行可能です。

しかし、アプリ開発に慣れていない場合は、自社に有用なアプリの提案が難しい場合もあるでしょう。比較ビズには、さまざまな得意分野をもつシステム開発会社が数多く在籍しています。

2分程度の入力で、全国から自社にピッタリのシステム開発会社を比較可能です。自社の利益に効果的なアプリを開発したい方は、ぜひご利用ください。

監修者のコメント

PJ-T&C合同会社

代表　藤本篤志

自身の海外経験や各国知日人材とのネットワークを活かし、2019年5月に多言語ウェブ制作会社を設立。知日ネイティブが翻訳やデザインを担当する、「多言語サイト制作」を得意としている。同時に、Yubico社やAuthenTrend社等、海外の先進セキュリティ機器を、正規代理店として日本で展開。「認証セキュリティ」の普及と中小企業での導入をサポートしている。

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アプリを開発する際、目的に沿った使いやすさ（いわゆるUI/UX）をデザインすることが重要です。そのため、本文中にもあるように、アプリの目的とターゲットユーザーを明確にする必要があります。

アプリの目的とターゲットユーザーが明確になったら、今度はユーザー目線で『逆算して』デザインすることができます。ユーザー目線でデザインし、更に競合アプリの良いところを参考にし悪いところを改善することで、アプリ開発の企画書を上手くまとめることができるでしょう。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。