ネットワークセキュリティとは?2つの形態の違いと具体的な対策方法を解説

最終更新日:2023年11月28日
株式会社GeNEE
監修者
代表取締役 日向野卓也
ネットワークセキュリティとは?2つの形態の違いと具体的な対策方法を解説
この記事で解決できるお悩み
  • ネットワークセキュリティとは?
  • ネットワークセキュリティにはどんなものがあるの?
  • ネットワークセキュリティは具体的にどう対策すればいいの?

さまざまな情報をインターネット上で管理している現代では、ネットワークセキュリティの重要性が増しています。顧客情報や社外機密情報などは悪用されると大問題へと進展し、企業の社会的信用を失墜させかねません。

本記事ではネットワークセキュリティの概要や標準的な種類、具体的な対策方法を解説しています。企業のネットワークセキュリティを担当している方は必見です。最後まで読むことで、悪質なサイバーテロから情報資産を守る知識を身につけられるでしょう。

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ネットワークセキュリティとはネット上の安全装置

ビジネス 歯車

ネットワークセキュリティとはネットワークの使いやすさと整合性を守るためのすべての活動のことを指します。インターネット上の悪意ある攻撃からデバイスやシステム、保有する情報資産を守るための対策も整合性を守る活動の1つです。

企業が保有する情報はインターネットが接続されている場合、常にサイバーテロの危険にさらされています。テレワークやクラウドサービスの普及により、ネットワークへの接続が不可避になりました。

そのため、安全なネットワーク回線を構築するうえでネットワークセキュリティの重要度が増加しています。

ネットワークセキュリティの仕組み

ネットワークセキュリティは、収集したデータをネット上に送り出すポイントと、使用しているデバイスの内部に複数の防衛対策を組みあわせて行います。内部へアクセスする際に、セキュリティを設置したポイントでパスワードやキーを組みあわせて認証を行うことで、正体の不明なアクセスを防ぎます。

認証用のキーがなければアクセスを拒否して、悪意ある攻撃ができないようにシステムを構築することが基本的なネットワークセキュリティの構造です。

悪意ある攻撃を仕掛ける人たちはさまざまな方法で攻撃を試みます。多数あるサイバーテロへ複数の対応ポイントを設置して、侵入を許さないことがネットワークセキュリティの仕組みです。

ネットワークセキュリティのメリット

ネットワークセキュリティを行うメリットは大きく分けて3つあります。

  1. 顧客情報や財務情報などの情報資産を守る
  2. デバイスの使いやすさを守る
  3. 自分のデバイスを踏み台にした外部への攻撃を防ぐ

1. 顧客情報や財務情報などの情報資産を守る

1つ目のメリットは情報資産を守ることです。外部から不正アクセスされた場合、侵入されたネットワークで保有している情報はほぼすべて筒抜けになります。

なかには社外秘の重要な情報資産もあるでしょう。情報資産が漏洩した場合、企業は信用を失い、経営に大きなダメージを残します。ネットワークセキュリティは情報資産を守るうえで非常に重要な対策になり、企業の信用を守るメリットがあります。

2. デバイスの使いやすさを守る

2つ目のメリットは使用しているデバイスの使いやすさを守ることです。サイバーテロにはウイルスや大量のデータなどを送る攻撃方法があります。デバイスがウイルス感染したり、大容量のデータ負荷がかかったりすると使用するデバイスの処理速度は大幅に低下するでしょう。

ネットワークセキュリティを施すことは、外部の攻撃からデバイスを守ることで快適な使用感の維持につながります。ほかにも迷惑メールや未登録の広告メールをブロックでき、デバイスの処理速度を維持できるでしょう。

ネットワークセキュリティを施すことで、デバイスの使いやすさにもつながるメリットがあります。

3. 自分のデバイスを踏み台にした外部への攻撃を防ぐ

3つ目のメリットは自分のデバイスを踏み台にした外部への攻撃を防げることです。不正アクセスされると、企業内情報だけではなくデバイスの固有番号やIPアドレスも盗まれるおそれがあります。

攻撃者は不正アクセスにより盗んだ固有番号やIPアドレスを利用してデバイスの持ち主になりすまし、さらに外部への攻撃をします。不正アクセスにより、社内のデバイスが犯罪に利用される可能性があるということです。

対策することで不正アクセスを防ぎ、デバイスを踏み台にした外部への攻撃を防ぐことが可能です。個人の場合でも踏み台利用の可能性はあるため、ネットワークセキュリティは必須の対策でしょう。

ネットワークセキュリティの2つの形態

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ネットワークセキュリティには以下の2つの形態があります。形態により対策する内容も異なるため、形態の違いを十分に理解しましょう。

  • クローズドネットワーク
  • オープンネットワーク

クローズドネットワーク

1つ目の形態は外部のインターネットとは切り離され、企業内だけで完結するクローズドネットワークです。社内データベースや社内用の連絡ツール、病院では電子カルテが該当します。

クローズドネットワークで交わされる情報は限られた空間でのみ、やり取りされることが特徴です。外部のネットワークからは切り離されているため、インターネットを経由した攻撃のリスクはほとんどありません。

企業内部の者が情報を持ち出すことがない限り、比較的安全が保たれたネットワークといえます。必要な対策として、簡単に情報が持ち出されないようにセキュリティ設定しましょう。

オープンネットワーク

2つ目はオープンネットワークです。オープンネットワークはクローズドネットワークに対し、インターネットを通じて外部に接触している形態です。企業のホームページやECサイトなど、外部からアクセスのあるサイトはすべてオープンネットワークにあたります。

オープンネットワークは不特定多数の人がアクセス可能で、常に外部と接触を図っている状態です。企業外に自社をアピールできる一方、悪意あるユーザーからは不正アクセスやウイルス感染などの標的になる可能性があります。

オープンネットワークは、内部の人間が情報を持ち出すことにも対策しつつ、外部に対してのネットワークセキュリティを施す必要があります。

ネットワークセキュリティの形態別の対策

2つのネットワークセキュリティの形態は性質が異なるため、個別にネットワークセキュリティを構築する必要があります。形態の特徴を理解し、有効なネットワークセキュリティを構築しましょう。

クローズネットワークでの対策方法

クローズドネットワークは企業内の限られた空間で利用されます。そのため比較的安全な形態といえますが、内部の人間が故意に情報を持ち出す可能性は0ではありません。企業内に不正に情報を持ち出す人がいることを想定して対策を進める必要があります。

具体的な対策として以下が挙げられます。

  • 外付け情報記憶装置の使用の制限や二段階承認
  • アクセス権の制限
  • クラウドサービスの監視

社内のネットリテラシーの教育も必要です。情報管理の重要性や不正利用によるリスクを理解し、自身の情報の扱い方を省みる機会を設けることが効果的な対策となります。

オープンネットワークでの対策方法

オープンネットワークに必要なネットワークセキュリティは、外部からのサイバーテロへの防衛手段の構築です。外部との接続が常にある形態のため、アクセスからの通路に認証システムや不正アクセス防止ツール設置などの対策が求められます。

オープンネットワークも企業内部の人間が情報を持ち出す可能性があるため、クローズドネットワークと同様の対策が必要になります。オープンネットワークでは企業内外に対する2重の対策が必要となる点が大きな特徴です。

ネットワークセキュリティの10の具体例

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ネットワークセキュリティの対策を紹介します。紹介する対策はネットワークセキュリティのなかでも代表的なもののため、ぜひ押さえておきたい項目です。

  1. SSIDの名称変更およびネットワークセキュリティキーの変更
  2. 暗号プロトコル「WPA2」「WPA3」の利用
  3. VPNによる接続
  4. エンドポイントの管理
  5. ゲートウェイの保護
  6. ファイアーウォールの設置
  7. IDS/IPSによる監視
  8. UTMの導入
  9. CASBの利用
  10. SIEMの導入

1. SSIDの名称変更およびネットワークセキュリティキーの変更

1つ目はSSIDの名称変更とセキュリティキーの変更です。SSIDとセキュリティキーはWiFiルーター出荷時の識別コードと対応するセキュリティキーのことです。

出荷時はユーザーにわかりやすいようにメーカー名やモデル名が利用されています。予測されてしまうおそれがあるため、安全に利用するために予測されにくいような名称に変更しましょう。

仮にSSIDよりメーカーが特定されてしまうとWiFiの設定画面に容易にアクセスでき、サイバーテロに遭遇する危険性が高まります。変更した後も定期的にネットワークセキュリティキーを変更することで、より安全性が高まるでしょう。

2. 暗号化プロトコル「WPA2」「WPA3」の利用

WiFiを利用する際の暗号化方式にも注意が必要です。一般的にWiFiは、第三者から見てどのルーターから発信されている信号か簡単にわからないように暗号化されています。暗号化の仕方には「WEP」「WPA2」「WPA3」があります。

現在では「WPA2」「WPA3」の利用が進められています。「WEP」は「WPA2」「WPA3」に比較してパスワードの解読が容易で、データが改ざんされやすいです。

WiFiルーターを使用する際は暗号化方式の確認をして「WPA2」「WPA3」が使用されているかを確認しましょう。最低でも「WPA2」の使用がネットワークセキュリティの安全を確保するうえで必要です。

3. VPNによる接続

3つ目はVPNによる接続です。VPNはVirtual Private Networkの略で仮想プライベートネットワークを指します。VPNは従来使用しているインターネット回線を利用して、独立した仮想の専用回線を利用する方法です。

VPN接続時にはユーザー承認が求められ、アクセス制限や通信データの暗号化により外部からのアクセスを阻止します。既存のインターネット回線を利用して専用回線と同等のセキュリティが確保でき、高いネットワークセキュリティを誇ります。

テレワークやリモートワークが多くなってきた近年ではVPNの利用は必ず行っておきたいネットワークセキュリティ対策の1つです。

4. エンドポイントの管理

4つ目にエンドポイントを管理することです。エンドポイントはPCをはじめとしたインターネットに接続するデバイスの総称です。デバイスとデータを守るために行うセキュリティ対策は「エンドポイントセキュリティ」といいます。

エンドポイントセキュリティはアプリの制限や情報のコピー禁止、端末ロック、アクセス制限などです。「MDM(Mobile Device Management:モバイルデバイス管理)」と呼ばれ、情報漏洩を防ぎます。

使用するデバイスを一元管理でき、効率的にネットワークセキュリティを施すことが可能です。企業用デバイスを支給している場合にはエンドポイントの管理を行いましょう。

5. ゲートウェイの保護

5つ目はゲートウェイの保護です。ゲートウェイはネットワークへの入り口やほかのネットワーク回線と接する部分で使用されます。デバイスが外部に接触するポイントであるため、不正アクセスが最も起きやすい部分です。

多くのネットワークセキュリティは接続の通路であるゲートウェイ上に設置されます。ゲートウェイの保護を目的にあわせて、何重にも組み込むことがネットワークセキュリティ上では非常に重要です。

6. ファイアウォールの設置

6つ目はファイアウォールの設置です。ファイアウォールはゲートウェイ上に設置する不正アクセス防止のための壁であり、危険なwebサイトへのアクセスを遮断する効果もあります。

ファイアウォールはIPアドレスをもとに不正アクセスかどうかを判断しています。不正アクセスと判断した場合はアクセスを遮断し、管理者へのアクセス通知を行います。同時にIPアドレスを社外用に切り替えるネットワークアドレス変換:NATも行い、内部の安全を守ることが可能です。

7. IDS/IPSによる監視

7つ目はIDS/IPSによる監視です。ネットワーク上で不正なアクセスや異常がないかを監視し、不正や異常がある場合は検知してくれるシステムです。IDS(不正侵入検知システム)は不正侵入の検知・報告までをおこない、IPS(不正侵入防止システム)は必要に応じて通信遮断も行います。

IDS/IPSは、サーバーに負荷をかけるような攻撃への対策として有効です。ファイアウォールでは対応できないサーバーへの攻撃も、リアルタイムで対応してくれます。

ファイアウォールで不正なアクセスを遮断し、IDS/IPSでサーバー攻撃への対策をすると強力なネットワークセキュリティが構築されるでしょう。

8. UTMの導入

8つ目はUTM(統合脅威管理)を導入することです。UTMは「Unified Threat Management」の略であり、多くの企業で導入されています。前述したIDS/IPSをさらに発展させたものであり、複数のセキュリティ機能を管理・統合したネットワークセキュリティになります。

IDS/IPS、アンチウイルス、アンチスパム、ファイアウォール、webフィルタリング、アプリケーション制御の6つを管理するシステムです。セキュリティが高まるだけではなく、一元管理により運用コストの削減も期待できます。

9. CASBの利用

9つ目はCASB(キャスビー)を利用することです。CASBはクラウドサービスのプロバイダーと複数のユーザーの間にコントロールポイントを設置し、アクセス制御を行うソフトウェアです。

一般的に以下の4つの機能を提供しています。

  • クラウドストレージの可視化
  • コンプライアンス評価
  • 脅威の検知
  • データセキュリティ

クラウドストレージの可視化

1つ目の機能はクラウドストレージの可視化です。クラウド上の不審なアップロードおよびダウンロードの監視を行います。くわえて「シャドーIT」と呼ばれるユーザーが独自に導入したIT機器やシステムの検知を同時に行うことが可能です。

シャドーITは適切に管理されていないことも多く、脆弱性の発見が遅れやすいうえに対処が行われていない場合も少なくありません。適切なクラウド利用とセキュリティポリシーに基づいた制御が可能です。

コンプライアンス評価

2つ目の機能はコンプライアンス評価です。社員や企業内でのクラウドの利用方法が、企業のセキュリティポリシーに適合しているかの評価が行えます。

セキュリティポリシーに反していた場合、サイバーテロを受けるリスクが高まっている状態であるため指導・改善を行うことが必要です。

脅威の検知

3つ目の機能は脅威の検知です。CASBは使用する各種クラウドサービス上の監視を行い、不審な行動やマルウェアの脅威があるデータを検知し、報告レポートを作成します。マルウェアとはコンピューターや利用者に被害をもたらすことを目的とした、悪意のあるソフトウェアのことです。

リアルタイムでクラウドサービス上の動きを監視しているため、攻撃性のあるデータに対して早急に対策することが可能です。

データセキュリティ

4つ目はデータセキュリティを管理することです。データの種類ごとに権限を設定し、アクセスできるユーザーを限定できます。アクセス権限を限定することでデータの持ち出しを防ぐ効果があります。

仮にデータが持ち出された際も内部でのアクセス権限をもとに対処が可能です。同時に外部からの攻撃を仮定した対策も打てるため素早く問題に対処できます。

10. SIEMの導入

10こ目の対策はSIEMの導入です。SIEMはSecurity Information and Event Managementの略であり、日本語では「セキュリティ情報とイベント管理」と表記されます。

ネットワーク上の機器やソフトウェアを対象に、セキュリティに関係するイベントのログを統合的に蓄積・管理・分析するソフトウェアです。海外のウイルスやマルウェアなどに対する有効性が高いとされています。

ネットワークセキュリティでは脆弱性の管理が必要

ネットワークセキュリティでは自社のセキュリティの脆弱性を管理することが求められます。脆弱性とはネットワークセキュリティ上の弱点であり、攻撃を受けることで被害が出る危険性のことを指します。

脆弱性を管理するには多くの手間と人員が割かれます。脆弱性を自覚していても、今まで被害を受けなかったことから放置されることも少なくありません。

手間や人員をかけずに脆弱性を管理する方法として専用ツールの使用が推奨されます。たとえば「VI-Engine」はIT資産の脆弱性を管理できるツールです。脆弱性情報を収集し、対策の必要な脆弱性を優先順位の高い順に表示する機能が搭載されています。

ネットワークセキュリティの脆弱性を狙ったサイバーテロの種類

ビジネスイメージ

サイバーテロにはいくつかの種類があり、攻撃の方法によって個別の対策が必要となります。代表的なサイバーテロの概要を理解しておくことで、適切な対処法をとることが可能です。サイバーテロの種類は以下の3つが挙げられます。

  1. 不正アクセス
  2. DDoS攻撃
  3. 標準型攻撃

1. 不正アクセス

不正アクセスは、本来アクセスする権限を持ちあわせていないユーザーがIDやパスワードを不正に入手してアクセスする方法です。不正アクセスを許すことで保存されている情報資産が閲覧できるだけではなく、情報の改ざんやなりすましなども可能となってしまいます。

不正アクセスによって持ち出された情報が漏洩されると企業は社会的な信用を失い、経営に大きなダメージを受けるでしょう。パスワードを使い回している場合は複数のサイトに侵入され、被害が拡大するおそれがあります。

2. DDoS攻撃

DDoS攻撃は、複数のデバイスからサーバーに過剰な負荷がかかる量のデータを送るサイバーテロです。単独もしくは複数で同様の攻撃を行うサイバーテロを総じてDDoS攻撃といいます。

大量の負荷がかかることでサーバーダウンを起こし、結果的に業務の遅延や販売機会の損失などにつながります。自社システムの誤作動を起こされる可能性があるため、適切な対処をしましょう。

3. 標準型攻撃

標準型攻撃とは、主に情報を盗むことを目的に特定の企業を狙って行われるサイバーテロです。業務メールを装ってマルウェアに感染させることでネットワークに侵入します。

マルウェアに感染することで情報を抜き取られるだけではなく、動作不良やデバイスそのものの乗っ取りなども可能となります。セキュリティチェックで脅威が検出されないメールもあるため、怪しいメールは開かずに消去しましょう。

サイバーテロによる情報漏洩の被害事例

実際に起こったサイバーテロによる情報漏洩の被害事例を紹介します。

大手流通企業のケース

ある大手流通企業では自社が使用する電子決済システムに対して相次いで不正アクセスが行われ、約800人分ものユーザーが被害に遭いました。被害総額は4,000万円近くにのぼり、全額を補償したことによってサービスの終了を余儀なくされています。

使用されたのは「リスト型アカウントハッキング」や「パスワードリスト攻撃」と呼ばれる攻撃手法です。別のサイトから手に入れたIDとパスワードを悪用して、ユーザー本人を装って不正ログインされていました。

特殊法人のケース

ある特殊法人では外部から届いたメールにファイルが添付されており、開封したところパソコンがマルウェアに感染してしまいました。感染は社内LANにおよび、多数のフォルダから加入者情報が不正に抜き取られた事例です。

漏洩した情報はすべて変更しなければならず、対応に約2週間、費用として約8億円がかかりました。

まとめ:ネットワークセキュリティは情報の重要な防衛方法

ネットワークの種類を問わずネットワークセキュリティは必要です。ネットワークセキュリティを構築することは情報の防衛手段として非常に重要になります。

どのような対策を講じてもサイバーテロを完全には防げません。ネットワークセキュリティと同様にサイバーテロも常に進化しているためです。自社のネットワークセキュリティに不安がある場合は、セキュリティ会社に相談するといいでしょう。

「比較ビズ」では複数のセキュリティ会社の一括見積もりが可能です。無料で利用できますので、ネットワークセキュリティに不安がある場合にはぜひ利用してみてください。

監修者の一言

セキュリティの充実は企業にとって避けて通ることはできない要素ですが、特にネットワークセキュリティには注意を払う必要があります。外部からの脅威を気にする必要がない環境であっても内部の脅威に対して対策が必要であることは本記事の通りです。

内部の脅威による情報漏洩に対するシステム的な対策は、利便性とのトレードオフになる部分が多く、セキュリティの充実にばかり目を向けすぎると業務効率が下がってしまいます。

本記事の通り社員の教育は効果的な対策であり、新入社員への指導はもちろんのこと、全社に対して定期的なセキュリティ研修を実施し、情報漏洩を防ぐ意識の醸成が重要です。

また外部の脅威への対策としても、本記事の通り便利な機器やソフトウェアがあります。色々な対策が必要となり、以前はそれぞれを個別に管理し、結果コストも増加傾向にありました。

しかし、昨今は機能を集約した機器や複数の対策を集約して管理する機能が充実しており、導入のハードルは下がっています。

自社での対策に不安があるのであれば、セキュリティを専門に扱う会社に一度検査を依頼し、自社の状況と必要な対策を把握するところから始めるのが良いでしょう。

株式会社GeNEE
代表取締役 日向野卓也
監修者

東京工業大学環境・社会理工学院卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。MBA(経営学修士)取得。国内最大手SIerの株式会社NTTデータで大手法人領域(大手流通企業、大手小売企業)の事業開発、事業企画等の業務に従事。米国スタンフォード大学への研修留学を経て、システム/モバイルアプリ開発会社の株式会社GeNEEを創業。

比較ビズ編集部
執筆者
比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。
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