- アクションラーニング型DX導入支援による自走化
- 重要度の高い経営課題解決にPJチーム伴走型支援
- TOCx組織改革で属人化・ボトルネック解消
産業機器メーカーが、TOCと適正在庫理論で生産システムを刷新。現場主導でムダな在庫を可視化・排除し、変化に強い”もの造りの組織能力”を構築
現場管理者自身が新生産システムを設計・導入。QCDに”F(フレキシビリティ)”を加えた独自指標を定着させ、”生産システムハンドブック”が組織に残る
- 業種
- 製造業
- 地域
- 愛知県
- 規模
- 500人~1000人
- 費用
- 情報非公開
特に力を入れたのは、(1)業務改善 (2)組織づくり (3)意識改革の3点です。TOCと適正在庫理論にもとづく新生産システムの設計・導入でムダな在庫を可視化・排除し(業務改善)、QCD+F(フレキシビリティ)の指標体系や生産システムハンドブックとして仕組みに定着(組織づくり)。何より、現場管理者自身が設計・改善を担う当事者へと変わる意識改革を重視しました。
- 依頼を受けたカテゴリ
- 業務改善コンサルタント業務改善コンサルタント人事・評価制度構築リーダー・管理職研修
- 業務の種類
- 経営顧問経営診断・改善業務改善コンサルティング
- 業務の概要
- 愛知県の産業機器メーカー(従業員約500名)の生産システム改革を支援。需要変動や仕様変更に対応しきれず各工程にムダな在庫が滞留し、原価・納期管理も部門ごとに分断、「変化に適応できるもの造りの組織能力」の構築が課題でした。制約理論(TOC)と適正在庫理論を学びながら、製品群ごとの二つの分科会でアクションラーニングを展開。現行システムの問題分析から新生産システムの基本設計・試験運用・本格導入までを、営業・製造・設計が連携し約3年3か月かけて推進。外部が答えを渡すのではなく、現場管理者自身が設計・導入し、継続的に改善し続ける力を残す伴走型プロジェクトです。
- 特に力を入れたポイント
- 業務改善組織系意識改革
- ポイントの概要
- 下記の概要・ポイントとほぼ同様ですので、そちらをご覧ください。
- 備考
- 本事例のように、当社は答えを渡して終わりにせず、現場が自ら設計・改善を回す伴走型(アクションラーニング)で、生産・業務プロセス改革から組織能力の向上までを一つのプロセスで進めます。TOCによる生産システム改革、在庫・リードタイム短縮、経営顧問、次世代リーダー育成などのご相談も承ります。まずは課題整理のご相談から、お気軽にどうぞ。
実績・事例の詳細
制約理論(TOC)・適正在庫理論のチーム学習からスタートし、製品群ごとの二つの分科会を編成。現行生産システムの問題分析 → 新システムの基本設計 → 思考実験 → 試験運用 → 本格導入、という流れを、営業・製造・設計が連携しながら進めました。制約資源の集中管理・バッファ管理・異常検知フィードバックを備えた新生産システムを、現場管理者自身が設計・導入し、ムダな在庫を可視化・排除する仕組みを構築しました。
成果・結果
変化への適応力=「フレキシビリティ」という新たな組織能力を獲得し、従来のQCD(品質・コスト・納期)に「F(フレキシビリティ)」を加えた独自の業績評価指標体系を製造部門に定着させました。成果は各製造部の最終報告として経営層に共有され、在庫回転日数の短縮に向けた運用が現場主導で進行。TOCと適正在庫の理論を現場が使いこなし、生産システムを継続的に改善し続ける力と、それを体系化した「生産システムハンドブック」が組織に残りました。
お客様の声
当時、経営トップから経営幹部層、現場管理職総、現場作業者まで全社一丸のプロジェクトだった。その後、SAPを導入し在庫金額が精確になり、当時、学習したTOC理論を用いた生産管理システムをIT専門家の力を借りずに現場がノーコードツールなどを活用して、作成し、現場が育てるDXが着実に進んでいる。(プロジェクト完了して10年後に語られた内容)
担当者のコメント
約3年3か月、腰を据えて伴走しました。答えを渡すのではなく、現場管理者の皆さんご自身が新しい生産システムを設計し、改善し続けられるようになったこと——”変化に強い組織能力”が現場に根づいたことが、何よりの成果だと感じています。
業務内容
実績・事例
-
自動車樹脂部品メーカーの長期ビジョン策定を支援。若手・海外社員も参画し「20年後の会社」を全社で共有
—— 自動運転で激変する業界。若手が主体となり、20年先を見据えた長期ビジョンをシナリオプランニングで策定- 業種
- 自動車・オートバイ
- 地域
- 情報非公開
- 規模
- 1000人~3000人
中部地方の自動車樹脂部品メーカーで、EV・自動運転など「100年に一度」の変革期に備えた長期ビジョン策定を、アクションラーニング/シナリオプランニングで支援しました。経営トップ・幹部のインタビューから始 …
-
住宅部品メーカーの3代目社長が、経験と勘の経営を”見える化”。社員自らTOCで生産システムを刷新し、納期遵守率99.5%・営業利益率8%台へ
—— 社長自らがリーダーとなり、社員12名で”自社独自の経営ハンドブック”(全18項目)を作成。品質・納期・利益を同時に改善- 業種
- 製造業
- 地域
- 岐阜県
- 規模
- 50人~100人
岐阜県の住宅部品メーカー(従業員約70名)で、経営改革を支援しました。30代半ばで3代目社長に就任され、「経験と勘」に頼ってきた経営管理を見える化・最適化することが課題でした。社長自らがプロジェクトリー …
-
産業機器メーカーが、TOCと適正在庫理論で生産システムを刷新。現場主導でムダな在庫を可視化・排除し、変化に強い”もの造りの組織能力”を構築
—— 現場管理者自身が新生産システムを設計・導入。QCDに”F(フレキシビリティ)”を加えた独自指標を定着させ、”生産システムハンドブック”が組織に残る- 業種
- 製造業
- 地域
- 愛知県
- 規模
- 500人~1000人
特に力を入れたのは、(1)業務改善 (2)組織づくり (3)意識改革の3点です。TOCと適正在庫理論にもとづく新生産システムの設計・導入でムダな在庫を可視化・排除し(業務改善)、QCD+F(フレキシビリティ)の …
-
製紙メーカーの職場風土改革。社員意識調査を起点に、部門横断チームがTOC思考で自社の課題を解決し、エンゲージメントが大きく向上
—— 「改善の担い手が定まらない」を解決。中堅・幹部37名が”生産性”と”組織文化”の分科会で自ら課題に取り組み、対話と自走の文化へ- 業種
- 製造業
- 地域
- 情報非公開
- 規模
- 300人~500人
製紙メーカー(従業員約300名)で本プログラムを実施しました。社員意識調査で課題は見えたものの「改善の担い手が定まらない」状態が課題でした。部門横断(営業・製造・品質・購買・生産管理)の中堅社員22名・ …
-
大手自動車部品メーカーで、心理的安全性を全社調査し可視化。中堅社員が”対話集会”と業務プロセス改革を主導し、対話と改善の文化を育てた
—— 全役職員1,231名の心理的安全性を定量調査。全社34グループの対話集会を中堅20名が主導し、管理職の64%が継続に賛同- 業種
- 自動車・オートバイ
- 地域
- 情報非公開
- 規模
- 3000人以上
自動車部品メーカー(従業員約7,000名)で、組織風土改革と業務プロセス改革を支援しました。現場第一線の中堅層に「部門を越えた対話と改善の文化」が根づいていないことが課題でした。中堅社員20名が座学研修を …
