動画制作・映像制作の費用相場

更新日:2020年03月11日 発注カテゴリ: 動画編集・映像
動画制作・映像制作の費用相場

スマホの普及により、今では誰しも動画制作が可能になりました。お手持ちのスマホでも一昔前の家庭用ビデオカメラの数段上のクオリティーの動画が撮影可能です。ただ、商品やサービスを宣伝するための動画広告を制作するのであれば、見る人に的確に伝えなければならないため、やはりプロの動画制作会社に依頼するのが一番でしょう。今回は動画制作の料金・費用相場をまとめました。

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動画制作の費用・料金相場

動画制作の費用相場を大雑把にまとめると、下記のような費用になります。

動画の目的 目安費用 費用相場(平均)
インタビュー撮影  3万〜15万 5万
セミナー・イベント撮影  5万〜80万 20万
WEB用動画撮影  20万〜100万 30万
会社紹介・PR動画撮影  20万〜150万 50万
テレビCM制作  50万〜300万 100万

何の動画を撮影するかによって費用が分かれているのは、それぞれ撮影する動画によって、だいたいの撮影時間や機材が決まっているためです。会社紹介の動画であれば、主に撮影場所は会社で、役者やモデルなどは必要ないと思いますが、テレビCMの場合はタレントが必要になったり、撮影場所や衣装、メイクなどを考える必要があります。

後述しますが、動画制作はどんな動画を撮影したいかによって大きく費用が変わりますので、費用相場を把握するためにも、どんな動画を作りたいか明確にしておくと良いでしょう。

動画制作の費用の仕組み

動画・映像制作の費用は基本的に「人件費」と「諸費用」の2つです。

「諸費用」とは、スタジオや撮影場所はどうするか(レンタル費)、必要な機材は何か(機材費)、役者やモデルをキャスティングするか(出演者費)などの費用で、撮影する動画の目的によって大きく費用が変わります。

有名なクリエイターや経験豊富なスタッフが対応する場合、長編動画になる場合、役者やモデルが出演する場合などは費用が高額になります。

費用が変動するポイントをまとめると下記のようになります。

  • 撮影機器、編集機器はどれだけ必要か
  • どれだけの職種、人数が関わるか
  • 日数や時間がどれくらい必要か
  • 役者やモデルは必要か
  • 撮影場所や美術、衣装の用意は必要か
  • CGやアニメーションは必要か
  • 字幕やナレーションは必要か
  • 効果音やエフェクトなどは必要か
  • 納期はどれくらいか

動画制作にかかる費用の種類

企画制作費

動画の企画構成や全体の進捗管理にかかる費用です。企画や目的が明確な場合は多少費用が下がる場合があります。費用感としては10万円〜50万円となります。

費用項目内容
企画構成費 実写かアニメーションか、字幕やナレーションはどうするか、タレントを使うか、台本はどうするか、など決めるべきことが多数あります。ヒアリングをした上で、どういった動画を撮影するか企画を練ります。
プロデュース・ディレクション費 プロデューサーやディレクターにかかる人件費で、撮影する場所はするか、どれくらいの日程で完了するかなど、詳細なスケジュールを作成します。

撮影技術費

動画を撮影するのにかかる費用です。どこで・どうやって撮影するかにより大きく費用が変わります。費用感としては10万円〜45万円となります。

費用項目内容
撮影費 撮影にはカメラマン、照明、音声、アシスタントなどが必要で、撮影の規模や内容によって必要なスタッフの数と割合が変わります。インタビュー撮影などの簡易的な撮影の場合は費用が安い傾向にあります。
スタジオ費 撮影を行うスタジオをレンタルする費用がかかります。会社紹介の動画やセミナー・イベントの撮影を行う場合はレンタルする必要がないので費用がかかりません。
キャスティング費 役者やモデルを起用する場合は出演費用がかかります。有名人を起用する場合は高額な費用がかかります。
車両費 撮影場所まで機材を搬入するための車両をレンタルするための費用がかかります。
機材費 カメラ・照明・音声機材・撮影機材などを使用する際にかかるレンタル費用です。
移動交通費・宿泊費 撮影場所までの移動費や連日に渡って撮影が必要な場合は宿泊費がかかります。
美術関連費 撮影のために必要なセット、小道具や大道具を作成・レンタル・購入するためにかかる費用です。
スタイリスト・メイク費 スタイリストやメイクアップの人件費、衣装のレンタル費などにかかる費用です。

編集技術費

撮影した動画を編集するのにかかる費用です。どれくらい撮影した動画に手を加えるかによってクオリティが変わりますが、費用も高くなります。費用感としては10万円〜50万円となります。

費用項目内容
編集費 撮影が終わった動画・映像の無駄な部分のカット、テロップの盛り込み、企画に沿った編集などを行うための人件費がかかります。
音楽効果費 効果音・BGMなどの購入費・利用料またはオリジナル楽曲の制作費となります。
ナレーション費 音声出演するナレーターの人件費がかかります。外国語の場合は割高になりがちです。料金相場は日本語400文字の読み上げ(約3分)で1万〜2万円程度となります。
素材費 動画に挿入する静止画や動画、CG・イラスト等の素材を購入する場合の費用です。フリー素材を使えば素材費はかかりませんが、安っぽくなるので注意が必要です。
MA費 MAとはMulti Audioの略で、効果音・BGM、ナレーションナレーション等の最終仕上げにかかる費用です。
DVDオーサリング費 完成した動画の繋ぎ合わせ、メニュー画面、チャプターボタン、字幕などの設定をし、1枚のマスターとなるDVDを作る作業にかかる費用です。WEBなどで動画を使う場合はDVDを制作する必要がないため、費用はかかりません。

動画制作の費用を抑える方法

自社でできることはなるべく自社でやる

「自社のブランドイメージを伝えるために動画を撮影してホームページに載せたい」といった場合、具体的にどのようなモノを撮影し、誰のインタビューを貰ってどのような回答をしてもらい、どうやってブランドイメージを伝えるか、内容を決める必要があります。

動画制作は企画段階が一番重要なので、動画制作会社側に要望が通らない場合がありますが、自社で決めた企画通りに進行する場合、動画制作会社側は企画する範囲が少なくり、動画制作にかかる時間が短くなるので、費用が安くなる可能性があります。

要望を伝える際は絵コンテ(4コマ漫画みたいなコマ割りと説明文が書かれてる絵)を作成しておくと、イメージを共有しやすくなるので、可能であれば用意しておくようにしましょう。BGMなどの音源、イラストなどの素材等も用意できるのであれば、用意しておくと良いでしょう。

自社の要望にマッチした会社を選ぶ

動画制作会社には、企画が得意な会社、クオリティに自信がある会社、納期が早い会社、短編動画に特化した会社、ブランディングに特化した会社など、様々な特徴があります。

クオリティはそこまで求めないので、とにかく安くすませたい、と考えている場合はその要望に合う会社を見つけることが大切です。今はクラウドソーシングで個人の方に安く依頼できる時代なので、そもそも法人会社に依頼する必要はないかもしれません。

複数の見積書を比較して決める

一社からしか見積書を貰わない場合、その見積書のかかれている金額が妥当かどうか、業界知識がないと判断することができません。

動画制作会社から複数の見積書を貰って比較することにより、相場感を把握でき、適切な価格で動画を制作してもらえる可能性が高くなります。比較ビズでは動画制作会社にまとめて一括で見積もりを取れます。無料で利用できるので、ぜひお気軽にご利用ください。

動画制作会社に外注するメリットとデメリット

今はスマートフォンでも高画質の動画が撮影できる時代で、個人でも動画や映像の編集ができる人が増えました。しかし法人企業として動画を利用する場合はそれなりのクオリティが求められ、採算が合うのか検証する必要があります。そこで動画制作会社に依頼するメリットとデメリットを解説していきます。

動画制作会社に外注するメリット

手間を掛けずにクオリティの高い動画が作成できる

動画制作を外注するメリットは、お金さえ払えばすぐにプロのクオリティーの動画を手に入れられることです。

そもそも頻繁に動画を制作する必要がないのであれば、動画制作を内製(自社で制作)せずに、必要な時にプロに依頼する方が余計なコストも時間も必要ありません。クオリティーの安定した動画が必要なら外注がベストです。

  • クライアントとの商談が円滑になった
  • お決まりの定例会・セミナー参加者の満足度が高かった
  • イベントや展示会でお客さまが立ち止まり商品を手に取ってくれた
  • 新卒・中途の採用活動で来社率が高まり、説明工程も省けた
  • OJTや教育研修の理解度・習熟度が高まり、進捗がいい状態に改善
  • デジタルマーケティングに取り組むにあたり、テストに役立った
  • 株主さまや関連会社に講演内容をより深くご理解いただけた

動画は効果検証が難しい側面がありますが、得られる効果は多数あり、マーケティングやプロモーションのような役割も果たします。理解度を深める説明のためのツールとしての役割や、間接的に購買促進などにも繋がるため、妥協せずにしっかりと企画を練って動画を制作した方が良いでしょう。

最終コストの最小化

自社でそれなりのクオリティの動画を制作する場合、一般的に利用されているような安価なものではなく、ある程度高価な機材を揃える必要があります。撮影用のカメラ、照明などの光量調整機器、集音性の高いマイク、大容量のデータを収容可能かつ転送速度の速い記録デバイス、などは必須になってきます。

まだまだ挙げればきりがありませんが、品質の高いものをゼロスタートの素人が追い求めるとなると、撮影機材をそろえる段階でかなりの出費を強いられることになります。

次に動画編集ですが、高負荷に耐えうるパソコン、動画編集用のソフトウェア、権利問題をクリアした音楽やBGMの調達など、こだわればこだわるほどハイレベルの機材が必要で、費用も高額になっていきます。また、撮影場所やロケーション、撮影環境のセッティングも重要かつ高コストと言えるでしょう。

これ以外にも、商品撮影や製品カタログ撮影をするにあたり、最適な光量やライトアップを実現するためにも、撮影場所にはとても気を使うこととなります。ただ、いかに素晴らしい機材と撮影場所を用意しても、それを利用する人材に専門的知識がなければ成り立ちません。特に編集で特殊効果を使ったり、より美しく見えるように加工したりするとなると、必ず機材を使いこなせる人である必要があります。

依頼者の求めるクオリティーや盛り込みたい内容をしっかり理解し、効果が出る映像作りができる人であるという条件も必須になってくるでしょう。こういった人材を採用・育成するとなると、気の遠くなるような人件費が見込まれるのです。

そういった点でも、最終的には自社で映像制作を行うよりもコストを抑えて映像制作が可能ということになります。自社で行うと思わぬ出費や時間もかかりますが、外注してしまえば見積もり以上の費用もかからず、スケジュール通りに映像作品が納品されます。

動画制作会社に外注するデメリット

最終的に時間も含めたコストを削減できたり、満足いくクオリティーの映像制作が可能というメリットがある一方、依頼にはデメリットもあります。

一回に支払う費用が高額になりがち

動画コンテンツの重要性は言うまでもありませんが、外注業者を利用するにはやはりそれなりの費用が必要になってきます。支払う費用を安く抑えるには、低価格で映像制作が必要な業者に依頼すれば済むことですが、ある程度の効果と品質を求めるのなら予算はしっかりとかけなければなりません。

動画を何のために活用するかによって妥協できる範囲は変わりますが、利用規模によっては低コストで低画質になるような外注であれば依頼しないほうが良いとも言えます。地上波などへの放映を想定しているのか、Webプロモーション用なのか、サービス紹介用なのか、まずは自社が最終的にどういった用途を想定しているかを明確にしておきましょう。

例えば「5分程度の動画をYoutubeにアップロードし、外回りの営業社員が持参するタブレットで再生してプレゼンする」などの規模感であれば、大きな費用の見積りにはなりにくい傾向があります。

もし、コスト面での不安が大きい場合は、いつ・だれが・なにに・どのようなシチュエーションで利用する動画なのかを、しっかりと洗い出し伝えた上で見積もりをとっていくようにしましょう。契約前段階で、自分が許容できるレベルの価格帯についても検討しておければ、高いという理由で動画制作を躊躇することはなくなります。

成果がわかりにくい、計測しにくい

映像制作において難しいと言われているのが、効果検証についてです。これについては、何をもってゴールとするかをあらかじめ明確にしておくことで、映像公開後に効果を実感できないといった問題を解決できるでしょう。

商品の実売数や契約獲得率を高くする目的であれば、実際の売上や、現場でお客さま対応にあたるスタッフに聞き取りをするなど、自社で効果計測をすることが大切になってきます。ここで意外と思われるのが、「動画を作った」という満足感をゴールとするのも、動画コンテンツにおいては目的の一つになり得るということです。

しかし、かけた費用分の効果を強く意識しているのであれば、閲覧数目標、コール数○○増、販売実績○○増、ホームページへのユーザー牽引数、クレーム電話○○減など、きちんと目標とその計測方法を決めてしまうべきです。

映像制作会社との契約をためらう6つのケース

メリット・デメリットについて理解できたところで、映像制作会社との契約をためらうケースについても見ておきましょう。実際、動画制作・映像制作の依頼を検討する際に、以下の点を解消しておくことで、デメリットが自社にとって重要かそうではないかを判断することができるはずです。

  • 修正に追加料金がかかり最終的な費用が膨大になるのではないか
  • こちらの出方を窺うばかりできちんと進行リードしてくれるか
  • 品質を担保する方法が確立しているか
  • 効果測定法が不明瞭な映像作品についてプレゼンする自信がない
  • 直接依頼ではなく、広告代理店経由が一般的ではないのか
  • 進捗報告やスケジュール遅延はないか

まず、修正に追加料金がかかる件についてですが、修正に対しての考え方は制作会社によって異なりますので、契約締結前に事前確認することが必要です。契約前の確認で、修正の追加料金について明言できない制作会社であれば、契約をためらうべきでしょう。

追加費用については、見積り外費用ということからも発注側には大きな負担です。とくに大きな会社で「獲得した予算を超える費用について、再稟議にかける」ことが不可能である場合、しっかりと明言し、この点についての話をつけておきましょう。

次に、進行をリードしてくれるか不安については、よほど安い制作費用での契約をしていない限りは、問題なくリードしてもらえます。ただ依頼者がよく言う「リード」のなかに、企画面での補佐以外の素材提出進捗管理が含まれる場合、それはリードしてもらうものではなく依頼側がで自己管理するよう努めてください。

次に、映像成果物の品質を担保する方法がないのではという点についてですが、これも契約締結前に過去の制作実績などを事前確認することが重要になります。映像の企画と制作については、どうしても「クリエイターとしての色、映像企画制作会社の技量」が関わります。この点について慎重に考慮し、依頼先を選定することが何よりも重要です。

次に、直接依頼ではなく、広告代理店経由が普通なのではという点については、不必要なコストを除外することができるため、制作会社に直接お願いするほうが費用を安く抑えることができます。

最後に、映像会社の担当者って進捗報告やスケジュール遅延を起こすのではという点についてですが、これはクリエイター色の強い会社やよほど安い契約金を提示する会社、こういったものを選ばないようにして多少回避可能です。

さらに言えば、確実にこのようなケースを回避するにあたり、契約締結前の時点で、契約と着手から納品までのスケジュールについて綿密に打ち合わせることで、ほぼ防ぐことができます。

動画制作を外注する際の流れ・スケジュール

動画制作業者に外注した時のスケジュールを見てみましょう。まずは業者との間でどんな動画が欲しいかということの打ち合わせです。

その後は業者の規模によっても違いますが、細かいところなら企画のプレゼンや構成から台本作り、動画の撮影と編集やナレーション録り、修正を経て納品というのが大まかな流れになるでしょう。

動画制作業者から企画のプレゼンを受けて、クライアントがどんな人をターゲットとしたいのかと照らし合わせつつ、その企画の修正案を提案しながら中身を作り上げていくことになります。

その過程でかかわるのがCMプランナーです。動画の内容が定まったら、CMプランナーがシナリオを完成させ撮影に入ります。撮影が完了したら動画の編集です。編集まで完了したらナレーションを被せていきますが、ナレーションには読んでもらう文章の文字が料金の単価となる場合と、時間が単価となる場合があります。

ナレーションも録り終わり、ひと通り動画が出来上がったらクライアントと業者が実際に動画を見ながら修正箇所を確認します。修正がすべて終わればようやく完成です。

動画制作にはこのようにさまざまな要素が絡み合っており、それぞれをどの程度のクオリティーにするかによって料金は大きく異なります。先に触れたナレーションの単価もそうですが、それぞれの要素にかかる費用はクオリティーを高めれば高めるほど際限なく上がっていきます。

たとえば、有名タレントをナレーターに起用するだけで数百万円単位のコストが発生するでしょう。一方、すでにある素材を組み合わせて作るような場合なら、15秒程度の動画なら20万円以内で制作することも可能です。

動画制作を外注する際に注意したいのが、外注すればそれで終わりではないということです。

動画制作を外注する目的はさまざまにあるでしょう。商品のプロモーションなのか採用募集のためなのか、また、企業理念や会社の雰囲気をPRしたいのかなど、その動画によってどんな成果を得ることが目標なのかが明確になっていないといけません。それが明確でないようでは、プロの動画制作業者も軸を決められず、なんとなくふわっとした出来上がりになってしまいます。

動画制作を外注する時は、そういうことをしっかり打ち合わせて、お互いが目標をしっかり共有することが大切です。

まとめ

動画制作で大切なのは、発注する側が何を目的に動画を制作し、それによってどのような効果を上げることを狙っているのか、明確にしておくことです。

会社紹介や商品紹介など目的は定まっていても、どのような人たちをターゲットとするのかも忘れてはいけません。ターゲットが明確でないままに動画を制作してもらうと、たとえ映像の質は高くても期待する効果を上げることは難しいでしょう。

そのためには、依頼の段階で動画制作の目的を正確に伝えることはもちろん、制作中にも希望する内容に沿っているかを頻繁に確認しましょう。

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