【2021年版】動画制作・映像撮影の費用相場|制作費を適正に収めるには?

更新日:2021年02月08日 発注カテゴリ: 動画編集・映像
【2021年版】動画制作・映像撮影の費用相場|制作費を適正に収めるには?

いつでもどこでもモバイルデバイスで動画を視聴できる現代、動画を活用してブランディング・プロモーション展開する「動画マーケティング」が注目されています。拡散力のあるSNSとの相性もいいため、マーケティング目的で動画制作する企業も急増中です。しかし、費用相場がわかりにくいのも動画制作の特徴。「費用相場がわからず予算が組めない」「低予算で動画制作したい」などの悩みを持つ企業・店舗担当者の方も少なくないでしょう。そんな方のヒントになるよう、本記事では動画制作や映像撮影の費用相場を紹介するとともに、動画制作の相場感がわかりにくい理由や、制作費を適正な範囲に収める方法なども解説していきます。

動画制作の費用相場

会社紹介、ブランディング、商品・サービスのプロモーション、採用活動、自社マニュアルなど、企業・店舗が動画制作を検討する目的・用途はさまざまです。当然、動画制作の目的・用途が異なれば制作費用の相場も変わります。まずは、法人ニーズの高い一般的な動画制作の費用相場がどの程度なのか?用途別に紹介しておきましょう。

動画の種類 動画制作の相場目安 平均的な相場
会社紹介動画 30〜200万円 100万円
採用動画 50〜200万円 100万円
ブランディング動画 100〜300万円 200万円
商品・サービス紹介動画 30〜100万円 50万円
展示会動画 50〜200万円 100万円
マニュアル動画 30〜80万円 50万円
セミナー動画 20〜50万円 30万円
イベント動画 30〜80万円 50万円
CM動画 50〜300万円 100万円

動画制作の費用相場はなぜ幅広い?

動画制作のおおよその費用相場は把握できても、用途が同じ動画を制作するのに「なぜこれほど費用感が幅広いのか?」疑問を感じる方も多いかもしれません。これは、動画制作の費用が「制作に携わる人数」「制作に要する時間」「機材・諸経費」で決定されること、基本的に「クライアントごとのオーダーメイド」で動画が制作されるからです。

詳細な解説は別の機会に譲りますが、動画は「著作権・肖像権」の塊です。当然のことながら、公開を前提に制作される動画は一つひとつがオリジナルである必要があり、クライアントが異なれば「オーダーメイドで動画制作」するために必要な人数・時間・機材も異なります。動画制作の費用相場が幅広いのはこのためであり、相場観がわかりにくい要因だといえるでしょう。動画制作の費用を左右する人数・時間・機材などは、一般的に以下のような要因で大きく変化します。

制作する動画の依頼内容

動画制作にはさまざまな工程がありますが、動画素材を制作会社に持ち込んで編集だけしてもらうケースと、企画から撮影・編集までをすべて依頼するケースでは、制作に携わる人数も時間も当然異なります。俳優やモデルを動画に使いたいなら、それだけ人件費がかかることもおわかりでしょう。つまり、動画制作会社に依頼する要素が多くなれば、それだけ費用相場は高くなります。

制作する動画の尺(長さ)

制作する動画の尺(長さ)が長くなればなるほど、制作費用は高くなります。動画が長くなれば、尺以上の動画素材を確保するために撮影時間が長くなり、編集時間も同様に長くなります。当然、制作工程に携わるスタッフの拘束時間が長くなるため、その分の人件費が制作費用に反映されてしまうというわけです。

演出の自由度を上げるため、マルチアングルで撮影したいという要望がある場合は、さらに制作費用が高くなると考えていいでしょう。複数台のカメラ・機材が必要になるのはもちろん、オペレートするカメラマンも台数分の人数が必要になります。

制作する動画の表現方法

動画制作というと「実写」を連想する方が多いかもしれませんが、近年ではアニメーション、2D / 3DCGなどの映像表現を使うことも珍しくなくなりました。テロップやモーショングラフィックなどの特殊効果も含め、制作する動画にどのような映像表現を盛り込みたいのかによっても制作費用は変動します。

一概にはいえませんが、アニメーションのみの動画であれば、実写動画よりも安価に制作できる一方、全編3DCGを活用した動画は実写よりも高額になる傾向があります。当然、実写中心の動画にアニメーション、CGを組み合わせれば、追加した表現の分だけ制作スタッフが必要になり、制作費用に反映されてしまいます。

動画の制作工程・各工程ごとの費用相場

動画制作の用途が同じであっても、費用相場が大きく変動する理由は、さまざまな要因で人数・時間・機材が変化するためだということがおわかりいただけたでしょう。しかし、依頼内容に応じてどの程度費用が変動するのか?具体的なイメージがわかないかもしれません。そこで以下からは、動画の制作工程を紹介しながら、各工程ごとの一般的な費用相場を紹介していきます。

問い合わせ・見積もり

どのような動画を制作するのか、自社ニーズをまとめた上で動画制作会社に問い合わせ・見積もりを取るフェーズです。複数の制作会社に同じ内容で相談し、相見積もりを取るのが基本。問い合わせする候補としては、広告代理店、動画制作会社、フリーランスクリエイターなどが考えられます。

企画・シナリオ制作(プリプロダクション)

制作会社と完成系のイメージを共有しながら、動画のターゲット・方向性などを決定し、台本・絵コンテを制作して段取りを具体化していく、動画制作でもっとも重要な企画フェーズです。この段階で撮影方法・方針・場所・日程・キャスティングはもちろん、機材調達やどのような映像表現を使うかまで決定します。撮影(プロダクション)に入る前に(プリ)すべての準備を整えておくため、このフェーズをプリプロダクションと呼びます。

  費用相場
企画構成費 5〜30万円
プロデューサー・ディレクター 10〜50万円

このフェーズで必要になるのは「企画構成費」「プロデューサー・ディレクターの人件費」です。プロデューサー・ディレクターは企画段階だけで活躍するのではなく、制作工程のスケジュール・進捗管理も含む全フェーズに携わります。

撮影(プロダクション)

プリプロダクションで決定した段取りに従い、実際の映像撮影(プロダクション)を行うフェーズです。カメラ1台・カメラマン1人であれば費用は抑えられますが、マルチカメラ、キャスティング、ロケハンとなればそれだけ費用もかかります。このフェーズでは、以下のような費用が必要になる可能性があります。

  費用相場
カメラ・レンズ/1日 5〜25万円
照明機器/1日 3〜10万円
録音機器/1日 3〜10万円
カメラマン/1日 5〜10万円
ライトマン/1日 3〜10万円
キャスト/1日 10〜20万円
エキストラ/1日 1〜3万円
スタイリスト・ヘアメイク/1日 3〜5万円
スタジオレンタル/1日 15〜30万円
ロケ地レンタル/1日 10〜25万円

実写のほかにアニメーションやCGを活用するのであれば、この段階で制作に入ります。制作に関する詳細は省略しますが、アニメーションであれば5〜50万円程度、3DCGであれば30〜150万円程度の費用がかかります。

編集(ポストプロダクション)

動画を含むすべての素材が準備できたら、編集して1本の動画作品に仕上げていきます。ナレーション・BGMなどのMA作業を含め、プロダクション以降(ポスト)の作業すべてがポストプロダクションと呼ばれるフェーズです。このフェーズでは、以下のような費用が必要になる可能性があります。

  費用相場
動画編集 5〜25万円
カラーグレーディング 3〜10万円
MA 3〜10万円
ナレーション 3〜5万円
BGM・SE 5〜10万円

もちろん、編集の複雑度や動画の尺などによっても編集費用は大きく異なります。オリジナルの楽曲を作りたいということであれば、さらに費用がかかるでしょう。ちなみに、日本ではMAという呼び名が一般的ですが、これは和製英語です。(本来は、Audio Post Production)

納品

一昔前であれば、完成した動画はオーサリングしてDVD、BDなどで納品ということもありましたが、イベントの記念として配布するのでない限り、現在はデータ納品が一般的です。むしろ、完成後の動画を効果的に活用するにはどうすべきか?納品後の運用面が重視される傾向にあります。近年では制作だけではなく、動画のマーケティング活用・運用面もサポートしてくれる制作会社が増えており、セットで依頼するケースも少なくありません。

動画制作の費用相場は依頼先によっても変動する

ここまでで、動画制作の各工程ごとに費用が必要になる項目、およびその費用相場を紹介してきました。しかし、上述した費用相場はあくまでも一般的なものであり、動画制作の依頼先によっても各項目、トータルの費用相場は変動します。それは、依頼先によって動画制作のスタンス、ビジネスモデルが異なるからです。

広告代理店

大手企業がテレビCMを制作する時などによく使われるのが「広告代理店」です。広告代理店の本業は、あくまでも「広告代理業(広告枠を販売する)」であるため、動画制作の機能・リソースを社内に持たない場合がほとんどです。広告代理店ならではプロモーション展開が期待できる一方、動画制作自体は提携する制作会社にアウトソーシングするため、制作費用はもっとも高くなります。

動画制作会社

動画制作を本業とし、依頼された動画を社内クリエイターが内製している制作会社です。自社内製することで知識・経験・スキルが蓄積されるため、クオリティの高い動画を制作してもらえる可能性が高いのが特徴。ただし、中小規模の制作会社だとスタッフ・機材などのリソースが限られているため、動画の分野によって得手・不得手がある傾向もあります。

外部映像クリエイターと提携する動画制作会社

近年多くなっているのが、外部映像クリエイターと提携する動画制作会社です。社内に在籍するディレクターが中心になり、案件ごとにクリエイターネットワークを活用して、最適な動画制作チームを結成しているのが特徴。固定費を減らした会社運営が可能なため、動画制作会社よりも制作費を安価に抑えられるのが魅力です。一方、外部映像クリエイターは常駐ではないため、スキル・チームワーク面で不安を感じる方もいるかもしれません。

フリーランス映像クリエイター

動画制作をもっとも安価に依頼できるのが、フリーランスの映像クリエイターです。特に、仕事をこなして実績を積みたいクリエイターであれば、相場よりも低い費用で制作を請負ってくれるでしょう。ただし、スキル面で不安が残る、信頼感が乏しい、大掛かりな動画制作が難しいなど、不確定要素が少なくないのも事実です。

その見積書の料金は適正?

同じ相談内容なのにも関わらず、制作会社によって見積もり金額が大きく異なる場合があるのは、ここまで解説してきたように、本当にさまざまな要因が複雑に絡み合っていることが大きな理由です。高額な見積書を提出されてビックリした、という企業担当者の話はよく耳にしますが、動画制作の場合、高額だからイコール「法外な料金」だとは一概に言い切れないでしょう。

ただし、法外ではないとしても、見積書に記載された料金が適正であるとは限りません。なぜなら、営利企業である動画制作会社は、急な方針変更や修正が重なることで利益が圧迫されないよう、ある程度の利益率を確保できるようマージンに余裕を持たせているからです。特に、相談時の内容が曖昧だったり、不確定要素が多かったりする場合は、見積書の金額が高くなる傾向にあります。

動画制作費を適正料金に収めるには?

動画制作の費用相場が、一概に法外だとは言い切れないのは事実ですが、企業・店舗担当者であれば「できる限りクオリティを落とさずに低予算で動画を制作したい」と考えるのが自然です。では、クオリティとのバランスを考慮しながら、適正料金で動画制作するにはどうしたらいいのか?ヒントとなるポイントをいくつか解説していきます。

事前準備をしっかりと整える

上述したように、相談時の内容があやふやなままでは、制作会社側に変更・修正リスクが生じてしまいます。これでは制作会社も見積もり金額を多めに計算するしかないでしょう。つまり、まずやるべきは「動画の目的・用途・イメージを固めて、できるだけ多くの情報を伝えられるよう事前準備する」ことです。具体的には、以下のような情報を伝えられれば、制作会社も適正な金額の見積書を提出しやすくなります。

  • 動画を制作する目的・用途・具体的なイメージ
  • 想定している動画の尺
  • 映像撮影の時間・カメラの台数
  • アニメーション・CGなどの有無
  • キャスティング・ロケハン・ナレーションの有無
  • 想定する納期

だいたいの予算感が知りたいといった場合でも、制作会社と共有する情報が多ければより適正な見積書を提出してもらえます。予算が限られている状況であっても、具体的なイメージさえハッキリしていれば、どこをどう工夫すれば予算内に収められるか?制作会社からのアドバイスも得られるでしょう。

目的に応じた動画制作会社を選定する

冒頭でも触れたように、企業・店舗が動画を制作する目的・用途はさまざまであり、動画制作会社がすべての分野を得意としているわけでもありません。テレビCMなのか、Webを活用した動画マーケティングなのか、制作会社が得意としている分野を見極め、適切な候補をピックアップすることが重要です。

また、広告枠の確保を含め、マスメディアでの展開が必要でないのなら、動画制作を専業とする会社を選択するのがベターです。余分なマージンが発生しないため、比較的リーズナブルな動画制作を実現できるからです。もちろん、どうしても予算が厳しいということであれば、フリーランス映像クリエイターの起用も視野に入れるべきかもしれません。

動画を自社で企画する

動画制作費を抑える工夫としては、動画の企画・構成を自社で担当し、撮影・編集のみを制作会社に依頼するという方法もあります。制作した動画をどのように活用していくかを念頭に、絵コンテ(カットごとのイメージを絵で表現する)を用意してイメージを共有できれば、失敗の少ない動画を制作するのも可能です。

ただし、自社内にマーケティング・動画制作の知見を持つ人材がいないのであれば、あまりおすすめはできません。企画・構成を含むプリプロダクションは、動画制作の中でもっとも重要なフェーズであり、ここで失敗すると取り返しのつかない事態に陥ってしまうからです。

自社従業員をキャスティングする

工程ごとの費用相場表でも紹介しましたが、俳優・モデルを含むキャスティングには意外なほどの人件費がかかります。自社従業員を中心にキャスティングできれば、俳優・モデルなどの人件費を削減できます。

一方、キャストが演技するような動画であれば、素直にプロフェッショナルを起用した方が得策です。演技のやり直しが続けば撮影時間が長くなってしまい、結果的に余分な出費につながってしまうからです。また、自社従業員の「肖像権」にも注意が必要です。本人に事前の了解を得るのはもちろん、出演する従業員が退職した場合の動画取扱も明確にしておく必要があります。

撮影工程を効率化する

実写動画の場合、原価の必要なスタッフをもっとも多く必要とするのが撮影工程です。カメラの台数を減らす、1日で映像撮影を終了できるように調整するなど、撮影工程を効率化することで動画制作費を抑えられます。

交通費はもちろん、場合によっては宿泊費がかかるロケハン、レンタル費用の必要なスタジオ撮影を避け、自社施設内で撮影するというのも方法でしょう。オフィス内の見栄えを気にする方がいるかもしれませんが、カメラアングルや照明など、プロフェッショナルのスキルである程度はカバーできます。

フリー素材・自社素材を活用する

CGなどを活用しない実写動画であっても、BGM、写真、ロゴ、イラストなどの素材が活用されるのが一般的です。動画で使われるこれらの素材を新しく制作するのではなく、フリー素材や自社所有の素材を多用することで動画制作費を抑えられます。

特にBGMをオリジナルで制作しようとすれば、作曲・アレンジ・打ち込みなどの工程が必要であり、高額な料金がかかるだけでなく著作権の扱いも取り決めなければなりません。ブランディングムービーなどのように、自社のイメージを確立したい場合は除き、フリー素材を有効活用するのが賢明です。

まとめ

なぜ動画制作の費用相場は不透明なのか?制作会社によって見積もり金額が異なるのはなぜなのか?クオリティを落とさず適正料金で動画制作するには?など、多くの企業・店舗担当者が抱える悩みに、少しは回答できたのではないでしょうか?スマートフォンでも高品質な動画が撮影できるようになった現代であっても、目的・用途に応じてアピールできる動画を制作するために、制作会社の協力は欠かせません。重要なのは、しっかりとした事前準備を整えた上で、複数の制作会社から見積もりを取ることです。

しかし、多種多様な動画制作会社が存在する中、見積もり依頼の候補先を絞り込むことさえ難しいと感じる方も少なくないでしょう。「比較ビズ」なら、必要事項を入力する2分程度の手間で、優良な動画制作会社をスピーディーに探せます。複数の会社に無料で相談できるのもポイントです。動画制作会社の選定に迷うようなことがあれば、是非利用してみてください。

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