起業するならコンサルタントがおすすめ！成功するための4つの秘訣とは？

コンサルタントとして起業するのがおすすめの5つの理由

コンサルタントとして活動する人は、何らかの専門的な知識や経験を活かして、顧客の悩みや問題を解決しようとしています。誰かの助けになりたい、自分の専門的な知識や経験を活かしたいと感じている人であれば、誰でもコンサルタントとして起業することが可能なのです。

では、コンサルタントとして起業するのがおすすめなのか、その理由を5つ見ていきましょう。

1.起業するのに特別な資格が必要ない

コンサルタントとして起業する場合、特別な資格は必要ないのがおすすめの理由の一つです。意外に思うかもしれませんが、コンサルタントを名乗るのに特別な資格は必要ありません。ただ単に、「私はコンサルタントです」と言えば、コンサルタントとして活動を始められます。

つまり、思い立った日にコンサルタントとして起業できるのです。もちろん、何の資格もないコンサルタントを顧客が信頼してくれるかは別ですが、起業までの準備がほとんど必要ないこと、時間をあまりかけずに起業できることがおすすめの理由なのです。

2.経費をかけずに起業できる

起業してコンサルタントになるのがおすすめの別の理由は、「経費がかからない」点です。一般的に起業には多額の経費がかかります。オフィスや店舗を借りたり、機材を揃えたりするのに数百万円、数千万円の初期費用がかかる場合も少なくありません。

しかし、コンサルタントの場合、初期費用や経費を最小限に押さえつつ起業できます。たとえば、オフィスや店舗を借りず、自宅を仕事場にすれば初期費用を大幅に抑えられます。コンサルタントは顧客の相談にのることが主な仕事なので、広いオフィスを借りる必要はないのです。

さらに、コンサルタントとして起業すれば、従業員や商品のための経費もかかりません。仕事の幅を広げていくのであれば、いずれはアシスタントが必要になるかもしれませんが、起業したばかりであれば従業員はいらないでしょう。また、自分の知識や技術、アドバイスが商品となるので、在庫も必要ないのです。

3.利益率が高い

コンサルタントとして起業するのがおすすめの別の理由は、「利益率の高さ」です。コンサルタントは商品を売るのではなく、自分の知識や経験を商品にしているので利益率が非常に高くなります。

一般的な小売店や飲食店の場合、食材を仕入れたり電気代・水道代がかかったり、在庫管理費がかかったりと、多くの固定費がかかります。たとえ1ヶ月に100万円の売り上げがあったとしても、固定費を差し引くと利益はわずかになってしまうでしょう。

しかし、コンサルタントの場合、固定費が非常に少なく、商品にかかる費用も小さいので、利益率が高くなるのです。コンサルティングに必要な費用は、名刺代、パソコンやプリンターの購入費用、ホームページ作成費などで、いずれも毎月かかる費用ではありません。

売り上げが上がっていけば、それだけ利益がどんどん大きくなっていくでしょう。

4.収入が安定する

コンサルタントとして起業し、事業が軌道に乗ってくると、収入が安定することもメリットといえます。もちろん、コンサルタントとして起業したからすぐに安定した収入が得られるわけではありません。数ヶ月は無収入で生活できるようなプランが必要です。

起業してコンサルタントとして顧客の信頼を得るようになると、顧問契約を結べるようになります。顧問契約は毎月決まった金額を支払ってもらえるので、安定した収入が得られるようになるのです。飲食店や小売業の場合、毎月の売り上げを予想することは困難ですが、コンサルタントであれば最低限得られる収入を予想できます。

毎月の顧問契約に加え、特定の業務だけを請け負うスポット契約を結べば、毎月の収入額をさらにアップさせられるでしょう。

5.構築してきた人脈が活かせる

コンサルタントになって起業した場合、これまで構築してきた人脈を活かせます。仕事で作った人脈はもちろんのこと、趣味や習い事などで構築した人脈を活かすことも可能です。

起業する前に営業職で働いていた人であれば、その時の人脈を活かして営業活動を効果的に行えるかもしれません。あるいは、趣味を通して作り上げた人脈で、スムーズに事業を軌道に乗せられることも考えられます。

コンサルタントの起業を成功させる4つの秘訣

コンサルタントとして起業しようと考えているのであれば、あらかじめ事業を早めに軌道に乗せるための方法を考えておく必要があります。コンサルティングが最初からうまくいくことはまれなので、成功のポイントを押さえておくべきです。 では、コンサルタントの起業を成功させる4つの秘訣をご紹介しましょう。

1.自分の知識や経験を「価値」に変換する

コンサルタントとしての起業を成功させるための最初の秘訣は、自分の知識や経験を「価値」に変換することです。コンサルタントは、自分の知識や経験を用いて、他の人に何らかの価値あるものを提供していかなければなりません。

つまり、自分の持っている知識や経験がどのような「価値」につながるのかをはっきりさせておくべきなのです。「価値」をアピールできなければ、顧客はコンサルタントの知識や経験にお金を支払うことはありません。

たとえば、自分の相続問題で大変苦労した人がいたとします。故人の遺志がはっきりしていなかったため、相続トラブルが起こってしまいました。それだけであれば相続についての「知識」「経験」に過ぎませんが、それを活かして「終活の上手な進め方」についてアドバイスできるようになれば「価値」が生まれます。

子どもたちのことを思ってこれから終活しようと考えている方にとっては、相続経験者の知識や経験は貴重であり、お金を払うだけの価値があるといえるでしょう。

2.専門性の確立

コンサルタントの成功の秘訣には、「専門性の確立」も挙げられます。コンサルタントとして起業する人は増えてきているので、特定の分野に特化してアドバイスできる人が求められてきているのです。自分がどんな専門分野で活躍できるのかを見極めなければなりません。

たとえば、「経営コンサルタント」は企業の経営に関してアドバイスを与えます。しかし、顧客のニーズを深堀して、「資金繰り」に特化してコンサルティングする人もいるのです。ユニークなものになると食に関する「フードコンサルタント」や、掃除に特化した「片付けコンサルタント」などもいます。

何についてコンサルティングするのかをあいまいにするのではなく、専門性をアピールできればコンサルタントとして成功する可能性は高まるでしょう。もちろん、1つに絞り込む必要はなく、「資金繰り・事業再生コンサルタント」など複数の専門を持つことも可能です。

3.生活防衛資金の準備

コンサルタントとして成功するための別の秘訣は、「生活防衛資金の準備」です。生活防衛資金とは、一時的に無収入になってしまってもある程度の期間生活するための資金を指します。

コンサルタントとして起業した場合、すぐに多くの顧客を獲得したり顧問契約を結んだりできると期待すべきではありません。コンサルタントは顧客との信頼関係によって成り立つ仕事なので、顧客の信頼を勝ち得るまではほとんど収入がないと考えた方がよいでしょう。

今まで働いていた会社を辞めて起業するのであれば、当分の間は収入が激減、もしくはまったくなくなると考えるのが現実的です。そこで必要となるのが当面の生活費となる生活防衛資金なのです。

どの程度の生活防衛資金が必要になるかは、家族構成によって異なります。独身者の場合、生活費の3ヶ月分、50万円程度が必要です。子どものいない夫婦の場合には、2人の3ヶ月分の生活費である100万円から200万円程度貯金しておくとよいでしょう。子どもがいる夫婦であれば生活防衛資金の金額はさらに増え、1年分の生活費となる400万円程度は用意しておくべきです。

起業した直後は大きなストレスを感じるのが普通なので、せめて生活費の心配をしなくて済むように、しっかり生活防衛資金を貯めておきましょう。生活防衛資金は緊急事態に備えるためのものなので、結婚や出産、マイホームの購入資金などとは別に貯金しておく必要があります。

4.口コミを上手に利用する

コンサルタントとして起業し成功するために重要なのが「口コミ」です。コンサルタントにとって顧客からの信頼は非常に重要なので、できるだけ良い口コミを多く集めるようにしましょう。

既存の顧客に対し丁寧に接していけば、もしかするとその顧客が別の顧客を紹介してくれるかもしれません。既存の顧客からの紹介であれば、まったくの新規顧客よりも信頼できるでしょうし、無用なトラブルを避けられる可能性が高いです。その顧客からも高い評価を得れば、また別の顧客を紹介してもらえるという良い連鎖を生み出せます。

加えて、口コミを利用すれば、集客のコストを下げられるのもメリットです。さまざまな媒体に広告を出すためには多くの経費がかかります。しかし、口コミが広がれば労力を最小限にして最大限の効果を得られるでしょう。自分はコンサルタントとしての仕事に集中できるはずです。

コンサルタントの起業で役立つ5つの資格とは？

コンサルタントとして起業する際には、とくに資格などを必要としません。しかし、起業して少しでも早く事業を軌道に乗せたい場合、持っていると便利な資格はあります。 ここでは、コンサルタントが持っていると良い5つの資格をご紹介しましょう。

1.中小企業診断士

コンサルタントの代表的な資格ともいえるのが中小企業診断士です。中小企業診断士とは、その名の通り中小企業の経営に関するプロで、現在の経営の問題点を診断し、改善方法についてアドバイスします。

中小企業診断士は国家資格の一つなので、持っていることでコンサルタントとしての安心感や信頼感につながります。経営のノウハウを活かしてコンサルタントとして起業したい方は、持っておくとよいでしょう。

2.MBA

経営についてアドバイスするコンサルタントの場合、MBAを取得している人も多くいます。MBAとは、「Master of Business Administration」の略で、経営学修士号の意味です。ビジネススクールで2年間の過程を修了していることが条件となり、経営についての知識はもちろん、実際的な技術も身につきます。

以前はMBAを取得するのに多額の費用がかかりましたが、現在では多くの大学院がMBAの過程を設けているのでより多くの人が取得する機会が開かれました。とくにビジネス英語を学ぶのに適しているので、グローバルに活躍したい方は取得を検討できるでしょう。

3.公認会計士

経営ではなく、会計のコンサルタントとして起業したい方であれば、公認会計士を取得すると集客の観点でも非常に有利になります。公認会計士は国家資格の一つで、合格率は毎年10％前後です。難関資格の一つであるため、持っているとコンサルタントの武器の一つとなります。

公認会計士の資格を持っていると、企業の会計だけでなく、経理や財務などについても効果的なアドバイスができるようになり、業務の幅を大いに広げられるでしょう。個人として、あるいは会社に入ってコンサルティングする場合にも、公認会計士は非常に重宝される資格です。

4. ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験とは、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が認定している国家資格の一つです。ストラテジスト、つまり戦略家として、IT戦略の立案と実行を担当します。 難関資格の一つであるため、資格保有者は有用な人材と考えられるでしょう。

とくに、IT戦略を経営者の視点から立案できるのが大きな特徴です。現在行われているIT戦略の問題点を調査し、課題を抽出、解決に向けたIT戦略を立て、実行を主導します。 テクニカルスキルが求められるのは当然のこととして、コミュニケーション能力やプレゼンテーション力、ヒアリング力などが求められる資格です。

5.TOEIC・TOEFL

グローバルに活躍したいコンサルタントであれば、英語力を示すTOEICやTOEFLを取得しておくのがよいでしょう。TOEICやTOEFLは合否ではなく、得点で評価される試験です。

TOEICは一般的に990点満点の試験が行われ、800点から850点であればビジネスシーンでも困らない程度の英語力があると判断されます。一方、TOEFLは120点満点で、80点以上を目標にするとコンサルタントとして活躍しやすくなるでしょう。

コンサルタントが起業後に行える3つの集客方法

コンサルタントとして起業した場合、どんな集客を行うかが事業の成否を左右します。以前であれば集客はCMやチラシなどが主でしたが、現在ではさまざまな方法があるので、集客方法についてあらかじめプランを立てておくのは賢明です。 では、コンサルタントが起業後に行える3つの集客方法をご紹介します。

1.チラシ

昔から使われている集客方法として、「チラシ」が挙げられます。ポストに投函したり、新聞に折り込んだりできるチラシは、コンサルタントにとっても有効な集客方法の一つです。

チラシのメリット

チラシは対象に確実に届くので、特定の地域や分野に絞って集客を行いたいといったケースではとても有効です。手に取って見ることができるので、デザインによってはより大きなインパクトを与えられるでしょう。

チラシのデメリット

ただし、コストがかかる点、他のチラシとともに捨てられてしまった場合には目に留めてもらえない点に注意が必要です。対象やデザインについてしっかり検討することが重要になります。地域の特性や習慣などを取り入れることで、よりインパクトの強いデザインにできるかもしれません。

2.SNS

現在多くのコンサルタントが利用している集客方法がSNSです。SNSで広告を出すのは非常に効果的で、不特定多数の人の目に留まる可能性があります。多少の費用はかかりますが、拡散性という点ではSNSに勝るものはありません。

SNSのメリット

とくに、SNSを利用すれば、自分のアピールしたい点を的確に伝えられ、自分のノウハウを少しだけ見せることも可能です。自分のコンサルティングにメリットがあると納得してもらえれば、より効果的に集客できる可能性があるでしょう。

SNSのデメリット

SNSのデメリットとして考えられるのは、媒体によって集客の対象が限られることです。SNSにはさまざまな媒体があり、人によって利用しているアプリは異なります。すべてのSNSに広告を出すことはできないので、特定の媒体に絞って集客を行うことになるでしょう。

加えて、比較的高い年齢層には広告が届きにくいのもデメリットです。

3.無料セミナー・無料コンサルティング

自分のコンサルティングについてもっと知ってもらいたいのであれば、無料のセミナーやコンサルティングを行ってみるのも一つの手です。手間がかかりますが、自分の能力を相手に示して信頼してもらうために効果的な方法といえるでしょう。

無料セミナーのメリット

無料セミナーのメリットは、実際に相手と対面で向き合い、自分の能力やノウハウをアピールできる点です。チラシやSNSとは異なり、自分の人となりや熱意を直接伝えられます。さらに、無料セミナーや無料コンサルティングに来てくれるのは、そもそもコンサルティングに興味がある人なので、成約率が高いのも特徴の一つです。

無料セミナーのデメリット

無料セミナーや無料コンサルティングのデメリットは、多くのコストがかかる点です。会場を予約したり資料を準備したりするのにコストがかかります。

加えて、継続して行わなければ効果が薄いのもデメリットといえるでしょう。すべてのノウハウを教えることはできないので、人数限定にする、時間を区切るなどの方法で特別感を演出することが重要です。継続して無料セミナーや無料コンサルティングを行うことで、認知度を上げ、集客につなげていかなければなりません。

コンサルタントとして起業：個人と法人どっちが良い？

これからコンサルタントとして起業しようと考えている場合、どんな方法がよいか迷っているかもしれません。つまり、個人事業主として開業するのか、会社を設立して法人としてスタートを切るのかということです。 では、個人事業主と法人それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。

個人事業主のメリット・デメリット

個人事業主として起業する場合のメリットは、事業を始める際の費用と手間がかからない点です。個人事業主のコンサルタントであれば、開業届を提出するだけで事業を始められます。面倒くさい書類作成や申請はありません。 当然、初期費用もほとんどかからないので、あまり貯金がない方でもすぐにコンサルタントとして起業できます。

一方、個人事業主には所得税が課税され、収入が上がると税率が急激に上昇します。事業が軌道に乗り収入が大きくなってくると、所得税の点で不利になるでしょう。また、個人事業主は法人と比べて信頼されにくいのもデメリットです。

法人化のメリット・デメリット

コンサルタントとして起業し法人化する場合、メリットといえるのは法人税と会社の信頼度です。法人税の税率は上昇が緩やかなので、収入が多くなっても法人税が急激に上昇することはありません。

さらに、金融機関から融資を受ける場合や取引先を広げていく場合などには、法人化している方が信頼されやすくなります。企業によっては個人事業主と契約はしないと決めていることもあるので、会社を設立した方が選択肢が広がることは間違いないでしょう。

一方で、法人化する際には多額の費用がかかります。会社設立の際には定款の認証や印紙代、司法書士への手数料などがかかるのです。合同会社の場合16万円前後、株式会社の場合24万円前後の費用がかかります。

結局どちらの方法が良いの？

コンサルタントとして起業する場合、ビジネスをどの程度の規模にするかによって、個人事業主か法人にするかを決めるとよいでしょう。 もし、個人や小さな企業などを相手にコンサルティングするつもりなのであれば、個人事業主として起業した方がスタートを切りやすいです。初期費用を抑えたい場合にも、最初は個人事業主から始めるのがよいでしょう。

一方、最初から中規模、もしくは大規模な企業を相手に仕事をしようと思っているのであれば、法人化します。あるいは事業がうまくいき売り上げがどんどん伸びている場合にも、法人化することで納税額を抑えられるのです。

まとめ：起業するならメリットの多いコンサルタントにしよう！

コンサルタントは、初期費用がかからず、利益率の高い職業なので、これから起業しようとしている人にぴったりの職業です。自分の知識や経験、人脈をフルに活かして、顧客から信頼されるコンサルタントになりましょう。

徐々に顧客からの信頼を勝ち得ていけば、より多くの顧客を獲得でき、コンサルタントとして成功を収められるのです。

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