データベース構築にかかる費用は？金額を決める要素やコストを抑える方法を解説

データベース構築にかかる費用は「5万〜500万円」と幅広い

データベース構築にかかる費用は幅広くなっています。近年では、データベースの存在が各企業で大きくなり、構築を検討する場合は予算立てが必要です。規模は、小規模な内容からさまざまな情報を集約した大規模なデータベースまであります。

費用は簡単なデータベースであれば5万円程度で構築可能ですが、集約する情報量が多くなると500万円を超えます。データベースを構築する場合は事業規模で検討する内容が異なるため、設計や費用を考えながらデータベース構築を進めましょう。

個人事業主向け

個人事業主向けのデータベース構築費用は、5万〜30万円です。利用される主なデータベースは、以下のものがあります。

個人事業主の場合は、個人でデータベースを構築するケースが多く、内容も簡易的なものが多いです。テーブル・カラムなどの項目は少ないですが、個人事業主がデータ管理をするうえで必要なものは備わっています。

中小企業向け

中小企業向けのデータベース構築費用は、30万〜300万円です。中小企業で取り扱うことが多いデータベースには、以下のものがあります。

中小企業向けの規模になると適切に情報を抽出して取りまとめが可能です。さまざまなデータを集約してデータベースを構築し、従業員の負担や人的ミスを防げます。重要なデータベースの場合は予算を多く費やし、より完璧な内容に仕上げるといいでしょう。

大企業向け

大企業向けのデータベース構築費用は、500万円以上です。大企業で取り扱うケースが多いデータベースには、以下のものがあります。

大企業向けになると大人数で利用することが増えるため、確固たるシステムの構築が求められます。データベース構築時には専用ソフトを購入したり、搭載するサーバもスペックを考えたりしなければ管理に支障をきたす可能性も否めません。環境構築の際は、あらかじめ予算や設備規模を考えながら設計を進めましょう。

基幹システム用

基幹システム用のデータベース構築費用は、3,000万円以上です。基幹システムにおけるデータベースには、以下のものがあります。

基幹システムはすべてのシステムを統合するため、データベースの規模がどうしても大きくなり、コストが大幅に増えます。有料で利用するさまざまなソフトを活用しながら、大規模なデータベースを構築することが多いです。

開発期間は各企業向けよりも長くなり、リリース後はメンテナンス費用も必要です。構築時にかかる費用の合計は、基幹システム全体で数千万円かかることも少なくありません。

データベースの構築費用を決める3つの要素

データベースを構築する際の費用を決める要素は、以下の3つです。

情報を抽出する際に内容が多くなれば、自然と費用も増えます。Webシステムを活用して共有する場合も、費用がかかるでしょう。リリース後は、外部からの攻撃を防ぐためにセキュリティ面は常に気を配らなければなりません。

1. テーブル・カラム・レコード・リレーションの数

データベースにテーブルやカラム・レコード・リレーションは必要不可欠ですが、それぞれの数が費用に影響します。項目が増えると構築にかかる時間が増加し、費用も増加するでしょう。

経営活動で使うデータベースは、登録するだけではなく複数のデータベースを関連付けることもあります。ある程度登録する情報を絞っておき、データベース構築時は必要最低限に搭載することがおすすめです。リソース後に必要に応じて増減することで、構築時間や費用を抑えられます。

2. データベースの共有方法

データベースの共有方法や共有する数が費用に影響します。複数の拠点で共有するためにインターネットを利用する場合は、非接続と比較するとどうしても費用が増加するでしょう。

インターネットを利用しない場合でも多くの従業員がデータベースを共有する場合は、従業員の数だけ機器が必要になるため費用が増します。あらかじめ共有方法や数を決めておくことが重要です。

3. セキュリティ面

セキュリティ面は、構築費用に影響します。セキュリティを過剰に強化するとコスト増加は否めません。データベースの操作が難しくなる可能性もあります。

セキュリティ面はインターネットを利用するかで強度が変わるため、どの部分までネットワークを活用するのかが重要なポイントです。事前に実装する範囲を決めて、自社にあったセキュリティ対策を施しましょう。

データベース構築費用を抑える3つの方法

データベース構築時にかかる費用を抑える方法は、以下の3つがあります。

構築費用を抑えるためには、目的を事前に決めておき、外注する場合に明確に伝えられるようにしておきましょう。小さめのデータベースを構築し、必要に応じて拡大する手法がおすすめです。構築コストが低いオフショア開発を利用することも検討するといいでしょう。

1. データベース構築の目的を明確にする

あらかじめ、データベース構築の目的を明確にしましょう。目的が明確になると、外注時に的確に要望を伝えられるため理想的なデータベースを構築できます。

希望をあいまいに伝えてしまうと全く使えないデータベースとなり、作り直しとなります。コストもさらにかかってしまうため、構築前に目的を明確にすることが重要です。

2. 規模を小さめに設定し徐々に大きくする

構築するデータベースの規模を小さめに設定し、必要に応じて拡大する手法がおすすめです。データベースに取り入れる情報を抽出しながら徐々に集約することで、必要最低限の情報を集めたデータベースの構築ができ、コストも抑えられます。リリース後に生じるエラーも少なく、その都度修正も可能です。

いきなり大規模なデータベースを作ると無駄な機能を実装することにつながり、時間や費用を多く費やす可能性があります。データベースは、最初は小さく構築し、ニーズや必要な情報が増えた際に拡大するといいでしょう。

3. オフショア開発を利用する

コストを抑えるためには、オフショア開発の利用がおすすめです。オフショア開発とは、ベトナムやタイなど日本よりも物価が安い国の企業に開発を依頼することを指します。人材不足の企業では、外部企業の協力が必要不可欠で、オフショア開発を積極的に選ぶ企業も多いです。

外注先は多々あるため、理想的なデータベースを作れるか事前調査も必要になります。それぞれが持っている強みを確認しつつ、コストを抑えられるのか吟味しましょう。

データベース構築を依頼する外注先を選ぶ4つのポイント

データベース構築で外注先を選ぶ際に注意すべきポイントは、以下の4つです。

データベースの構築を外注する場合は「依頼したい開発会社に実績があるか」の確認が重要です。データベースの構築には専門知識が必要なため、データベースエンジニアが在籍している業者を選択しましょう。

担当者のコミュニケーション能力を確認し、要望を明確に伝え、見積書を注意深く確認することが大切です。

1. データベース構築の実績がある

外注先の企業に、データベース構築の実績があるかを確認しましょう。企業によっては実績が少なく、依頼時に希望を伝えてもノウハウがないケースがあります。実績不足の場合は完成したデータベースが使えないこともあり、修正や再構築で余計なコストがかかってしまうでしょう。

外注先を選択する際に実績をチェックし、構築したいデータベースと合致するものがあるか確認してください。実績豊富な外注先の場合はノウハウが充実しているため、理想的なデータベースを構築してくれるでしょう。

2. データベースエンジニアが在籍している

外注先にデータベースエンジニアがいるかをチェックし、構築したいデータベースの希望がとおるか検討しましょう。専門スキルを持っているため、クオリティが高いデータベースの構築が期待できます。

クオリティが高いデータベースは、利便性も高いです。従業員が活用しやすいデータベースとなるため、外注先を探す際にはデータベースエンジニアの在籍状況を調べておきましょう。

3. 担当者のコミュニケーション能力を確認する

外注先を選択する際は、担当者のコミュニケーション能力の確認が重要です。希望を明確に伝えた場合、担当者がデータベース構築に関して適切な対応を取れるかがポイントになります。事前に決めた目的や必要な情報を提供しつつ、コミュニケーションがしっかりと取れるかを確認しましょう。

あらかじめ構築したいデータベースの内容を伝えていたのに、担当者が大まかな内容しか把握していないことがあります。コミュニケーション能力に長けた担当者がいる外注先に依頼すると、データベース構築に失敗する可能性が低くなるでしょう。

4. 見積書を注意深く確認する

データベース構築を外注に依頼する際は、外注先の見積書を注意深く確認しましょう。コストパフォーマンスに長けた外注先も多いため、数社に見積りを依頼し、比較したうえで決めると失敗する可能性が低くなります。

担当者から説明を受ける際は、納得できる内容になっているか、適切なコストか判断しましょう。

まとめ

データベースは企業規模や保存する各種データの量によって、データベースの規模や費用が大きく異なります。経営活動に活用できるデータベースを構築することで、従業員も円滑に利用できます。事前に入念な設計を行い、コストや規模を検討しておきましょう。

外注先を探す際はいきなり1社に絞らず、複数の候補を見つけておくことが重要です。希望を明確に伝えたうえで見積書を出してもらい、理想的なデータベースの構築が可能かを判断しましょう。

比較ビズでは、多数のシステム開発会社から気になる会社を無料で比較できます。データベースの構築を検討している方は、ぜひ比較ビズを利用してください。

監修者のコメント

株式会社GeNEE

代表取締役 日向野卓也

東京工業大学環境・社会理工学院卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。MBA（経営学修士）取得。国内最大手SIerの株式会社NTTデータで大手法人領域（大手流通企業、大手小売企業）の事業開発、事業企画等の業務に従事。米国スタンフォード大学への研修留学を経て、システム/モバイルアプリ開発会社の株式会社GeNEEを創業。

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Accessは利用者数名での小規模のデータ管理を目的に使用されます。Office製品ということで、お手軽でわかりやすいというメリットがありますが、最大ファイル容量制限（2GB）があったり、バックアップ／リストアの仕組みがなかったりと、規模が拡大すると別システムへの移行が必須になります。

他方、Apple社のFileMakerを使用するとデータベース容量の上限値も拡大され（8TB）、自動バックアップも可能です。また、複数名での利用が想定された仕様ですので、一般的なWebアプリケーションのようにブラウザ上から閲覧／編集する機能も構築可能です。

しかしながら、Oracleなどの著名なDBMSと比較すると、大容量のデータ処理では処理速度が遅い点や、複雑な機能実装が難しいといった、ローコードツールならではの大きなデメリットも存在します。また、あらかじめ組み込まれた関数を利用することで基本機能が簡単に実現できる反面、その範囲を超えた機能カスタマイズが難しいことがあります。

専用データベースとWebサーバを利用したフルスクラッチ開発の方が性能面や保守維持コストで優位となるケースも多いので、必要な機能数や利用規模によっては初期からスクラッチ開発も視野に入れて検討すべきでしょう。

執筆者

比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。