ホームページに管理費が必要？管理費の内訳と料金を抑えるコツを徹底解説！

ホームページの管理費は月5,000円から50,000円が必要

ホームページの管理費をケースごとにかかる費用を解説していきます。

自社で運営する場合｜月5000円以下

自社で運営する場合は、約5000円以下が1ヶ月の相場です。最低限必要なランニングコストの主な項目は以下の3つ。

自社でコンテンツ更新やセキュリティー対策を行うリソースがあるのであれば、管理費のランニングコストを大幅に下げることができるでしょう。

一般的なランニングコストの場合｜月5,000円から20,000円

レンタルサーバー、独自ドメイン、SSLの3点セットに加え、コンテンツ更新やサーバー障害発生時のメンテナンス等の料金が含まれるケースが多いです。

サーバーにエラーが発生してサイトが閲覧できなくなってしまうと、ユーザビリティーやアクセシビリティーが悪くなります。集客や収益、SEOにも悪影響を与えてしまいかねないため、早急な対応が要求されます。自社にホームページ運用のノウハウが乏しいのであれば、外注することを検討するようにしましょう。

より安定したホームページ運営を行う場合｜月20,000円から50,000円

CMSの WordPressやDrupalなどを使用する場合は、サポートが手厚くなります。複雑なシステムが導入された場合は、メンテナンス費用が別途必要です。ホームページの月次レポートをWeb 上で閲覧できるサービスを導入できます。

発注先の制作会社が中小企業または大手企業でも、相場にあまり変動はありません。より安定したホームページ運営を行うために、多くの機能を扱えるようになるために管理がしやすいメリットもあります。

集客・収益をメインに行う場合｜月50,000円以上

収益を目的としているホームページでは集客を増やす必要があるため、コンテンツマーケティングの一環として高度な SEO 対策が必要です。コンサルティングの内容によっては100万円から200万円ほどかかる場合があるので、一度制作会社に見積もりを出してもらうようにしましょう。

ホームページ管理費の内訳

ホームページの管理費は大きく3種類に分けられます。（メディアによっては呼び名は異なります）

費用相場は運営するサイトの目的で決まります。「とりあえず名刺代わりのサイトで良い」という場合は「維持費」のみで十分ですが、「ネット上で見込み顧客にアプローチして売上UPを目指す」という場合は上記3つの費用全てかかります。

ホームページの維持費はむやみに節約すればいいというものではありません。しっかり自社のホームページの目的にあった項目を選ぶようにしましょう。

維持費：ホームページの管理にかかる費用

「維持費」とはホームページを維持するために欠かせない費用のこと。具体的には以下の３つの費用を指します。

ホームページを家に例えるなら、サーバーは土地、ドメインはネット上で場所を示す住所と言えるでしょう。ホームページを持つ以上必ずかかる費用です。

サーバー代

レンタルサーバーだけではなくVPSや専用サーバーなどのケースがあります。しかし、複雑なシステム開発が伴わない案件や、顧客情報を大量に扱わないホームページであれば、レンタルサーバーで制作する流れが一般的です。

無料のレンタルサーバーもありますが、広告が入るために企業向きではありません。有料のレンタルサーバーは閲覧処理能力も安定しており、サポート体制も充実しています。

ドメイン代

ドメインはドメイン取得サービス会社を通して取得できます。「.com」や「.xyz」などのドメイン種類で料金は変わりますが、費用は年間で数100円〜数1,000円ほどです。

近年では、ホームページを運営するためには独自ドメインが必須です。独自ドメインを取得した方がサイトの信頼性も高まり SEO対策にも期待できるでしょう。

SSL代

SSL代はサーバーの会社によっては無料で提供されています。SSLを別途料金を支払って利用するケースもありますが、年間で数1,000円程度です。

サイトの安全性と信頼性を高めるために SSL 化は必須です。SSL 化にすることによって送受信のデータを暗号化することによってハッカーによるサイト改ざんなどを防ぐためにこちらも欠かません。

更新費：サイトコンテンツを更新する際にかかる費用

「更新費」はホームページの公開後に文章・画像の差し替えやサイトデザインの修正を行う際にかかるコストのこと。料金体系は大きく分けて以下の2つがあります。

サイト更新費の相場は非常に出しづらいのが実状です。なぜなら、契約内容や修正したい文章の量や画像の枚数などで左右されるからです。

都度払いで対応するサイト制作会社の更新費用を調べた限りの費用相場は以下の通りです。

ホームページの作成方法には大まかに以下の2種類。

CMSの場合は、サイトの知識がない方でも簡単に文章や画像を変更することが可能です。WordPressといったフリープログラムで作られたCMSでサイトを構築した場合はサイト更新を依頼主自ら行えます。そのため、更新時に費用は発生しません。

WordPressなどのCMS更新費用：1回5,000円〜10,000円程度

WordPressなどのCMSを利用している場合、バージョンアップに合わせてメンテナンスを行わなければなりません。セキュリティリスクに対抗するための定期的なアップデートが必要です。

アップデートによってはホームページの表示が崩れたり、表示ができなくなる可能性があるので注意が必要しましょう。自社で対応ができる場合は特別費用はかかりませんが、開発会社に依頼する場合は費用が必要になります。相場は約1回5,000円〜10,000円程度です。

セキュリティ対策費用月額：1,000円〜20,000円程度

ホームページを運営していると様々なセキュリティリスクが存在しています。セキュリティリスクの例として以下の３つのようなものが該当します。

これらのリスクから防ぐには、ホームページ制作時にセキュリティ対策を講じる必要があります。例えば以下のセキュリティ対策機能などです。

費用についてはサーバー代に含まれるものもあれば、別途有償になるものもあります。有償の場合の相場は月額1,000円〜20,000円程度です。

バグの対応費用

ホームページを運営しているとバグや不具合が発生します。よくある事例を紹介します。

これらの事象が起こる原因として、HTML・CSS、PHPやJavaScriptなど各言語の記述にミスがある可能性が高いです。自社でプログラミングの知識やスキルを有している場合は特に費用は発生しませんが、開発会社に外注してホームページを制作した場合、納品後に確認が漏れたまま公開されてしまうことがよくあります。

契約の内容次第ですが、納品後1年間の不具合対応は無料な事が多いです。保証期間をすぎると基本的に費用が発生します。

運営費：ネット上で集客を行う際にかかる費用

運営費は「サイトを通してネット上で見込み顧客にアプローチしたい」などの場合にかかる費用です。具体的には以下の2つなどの費用を指します。

運営費の相場は月10,000円〜50,000円です。管理費と合わせて請求する制作会社が多いです。GoogleAnalyticsといったアクセス解析ソフトを導入した上で、どういう風に改善すればアクセスが増えるかのアドバイスを貰えます。

この「運営費」はサイト管理費の中で最も費用がかかり、また相場が見極めづらい部分でもあります。「サイトの規模」や「SEOの対策範囲」「SEO対策の依頼先」でも変動します

SEO対策

ネット検索した際に自社のサイトが上位表示されるようにすることをSEO対策と呼びます。SEO対策の難易度は年々上がっているため、専門会社に依頼するケースが多いです。自社で行う場合は専門知識を持っている人材の確保が必要です。

本格的にSEO対策を依頼する場合、1回のコンサルで20万円〜100万円かかることも。料金体系は様々で、月額制や特定の条件を満たした場合のみ費用が発生する成果報酬型のプランもあります。SEO対策についてもっと詳しく知りたい方は下記リンクも併せてご覧ください。

ホームページ集客に必須なSEO対策とは？メリット・テクニックを解説！

SEO対策会社の見積もり解説／依頼前に知りたい読み方

ネット広告

ネット上で広告を表示させサイトに誘導させるのがネット広告です。例えば、SNSユーザーの中から見込み顧客の属性に近い方のみに広告を打つこともできます。SEO対策と同様に「ネット広告」で集客するためには専門知識が欠かせません。そのため、ネット広告の代理店などに依頼するケースが多いです。

ホームページを管理する場合の注意点

ホームページを管理する場合の注意点は下記のとおりです。

開発会社に言われるままに、管理を依頼すると思わぬ落とし穴があることもあります。ここでは、ホームページ管理が失敗するリスクを軽減するためにも、具体的な注意点をそれぞれ解説していきます。

価格だけで決めない

会社によって提供するサービス内容が変わってくるので、価格だけで優劣を付けることは難しいです。レンタルサーバーの場合、低価格で提供しているサービスがあったとしても、他社では無料で提供している場合があります。開発会社の月額費用も同様に、契約の中に管理費しか入っていないケースもあれば、更新費が含まれている場合もあります。

価格だけでなく提供されているサービスの内容などを他社としっかり比較した上で、開発会社を選定するようにしましょう。

どの作業が必要なのかしっかり確認する

管理費の内訳のうち、どの作業が必要になるのか確認しておくことが大切です。「コンテンツの修正は自分でできるのか？」「Google Analytics（アクセス解析）も使えるのか？」など自社での対応可否を確認することで管理費を最低限に抑えることができます。

次の２つのポイントを押さえた上で依頼するようにしましょう。

サーバーとドメインはできるだけ自社で管理する

サーバーとドメインの設定・運用は制作会社にお願いしたとしても、契約自体は自社で行った方がいいです。開発会社が契約しているサーバーを利用してホームページの運用を行う会社も存在するため、管理費の支払いをやめるとホームページが表示されなくなる場合も。

ホームページを復旧させるのに別の開発会社に依頼し修正する必要があるので、追加費用がかかってしまいます。このような事態を避けるためにも、サーバーやドメインの契約は自社で行うようにしましょう。

CMSができることについて理解しておく

例えば、依頼したい管理の内容が以下の２つのような場合、CMSを導入することで問題解決できます。

ホームページの一部だけ更新頻度が高い場合は、CMSの導入がおすすめです。WordPressなどのCMSであれば、専門知識がなくてもコンテンツの追加・修正は簡単にできます。事前に更新頻度が高いコンテンツを確認し、CMSを導入することで管理費を抑えることができることもあります。

ホームページの管理費用を安く抑えるコツ

ホームページの管理費用を安く抑えるコツは下記のとおりです。

中小企業にとっては、制作費だけでなくランニングコストとして管理費がかかるのは悩ましいものです。そこでホームページ管理費を少しでも安くするコツを詳しく解説していきます。

自社で対応する管理範囲をなるべく広げる

管理費は「サイトの目的」や「制作会社などに依頼する範囲」で変動します。自社で対応する範囲が広いほど管理は安上がりです。ホームページの目的を考慮して「どこまで自社で管理するか」という点を考えると管理費を抑えることができます。

例えば、「社内にサイト更新が行える社員がいる」という場合は、制作会社に依頼せずともコンテンツ更新が行えるため「管理費」を削減することが可能です。

CMSによるホームページ作成を依頼する

CMSのホームページの作成・管理ツールで作ったホームページは専門知識がなくてもサイトを編集することができます。将来かかるランニングコストを踏まえて、CMSでホームページを作成してくれる業者に依頼するのも管理費を安くする1つの手段です。

『CMS』についてもっと詳しく知りたい方は下記リンクも併せてご覧ください。

WordPressサイトの費用相場とは？自作と外注のメリット・デメリットを解説

サイト更新頻度を踏まえて料金プランを決める

サイト更新の料金プランは、都度払いのプランと「毎月2〜3回の修正まで対応可能」などの月額プランの2種類が最も多いです。月額プランのほうが1回あたりの更新費用がお得になることも期待できるでしょう。

「更新頻度は3ヶ月に2回くらいで十分」という場合もあるので、想定される更新頻度と月額プランの内容を比較して自社に合っているか見極めることで費用を抑えられます。

一括相談で低価格な会社を探す

同じサービスでも制作会社によって費用が変わることもあります。制作会社が提示する料金の原価のほとんどは人件費なのですが、会社の規模によって間接費が上乗せされるからです。規模の大きい会社ほど間接費は多くかかる傾向があるため、複数の会社に一括相談することで管理費が一番安い制作会社を見つけ出せます。

例えば、弊社が運営する『比較ビズ』で一括相談することで自社の予算感の中でも一番低価格の業者を見つけることが可能です。『比較ビズ』には、様々なホームページ制作会社が登録しています。相談フォームの入力は2分で終わるため、スキマ時間で相談するのも効果的でしょう。

ホームページ管理費のまとめ

今回記した内容を以下にまとめました。

取締役副社長 岡島 光太郎

監修者

株式会社Pro-D-use

2009年：(株)リクルートに新卒で入社。営業部署・企画部署にて責任者を務める。（在籍中は、MVPやマネジメント賞など、多数受賞。）2013年：(株)データX（旧：フロムスクラッチ）の創業期に転職。営業や新卒・中途採用の責任者を務める。2014年：アソビュー(株)に転職。その後、営業責任者、新規事業責任者、事業企画を歴任。2015年：(株)Pro-D-useを創業。取締役副社長（現任）に就任。新規事業の立上げ〜収益化、成果を上げる営業の仕組み作り、採用〜組織の構築、Webマーケティングを主軸とした売れる仕組み作り、業務システムの導入・運用、融資を中心とした資金調達〜財務のコンサルティングを得意としている。また、個人でも中小企業の融資を支援するサービス「中小企業の融資代行プロ.com」を運営するなど、一貫して中小企業を支援することを生業にしている。

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執筆者

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