サジェスト汚染とは?発生する原因・放置が危険な理由・対策方法を解説

最終更新日:2023年05月19日
株式会社ロードマップ
監修者
代表取締役 石川 真実
サジェスト汚染とは?発生する原因・放置が危険な理由・対策方法を解説
この記事で解決できるお悩み
  • サジェスト汚染とは?
  • サジェスト汚染の対策はできるの?
  • サジェスト汚染が発生する原因とは?

「サジェスト汚染について知りたい」とお悩みの方必見。

検索エンジンで特定キーワードをインターネット検索する際、表示されるサジェストがネガティブなワードで汚染されてしまう場合があります。サジェスト汚染を放置してしまうと、風評被害が拡大するおそれがあるため早めに対策することが大切です。

この記事では、ネガティブなキーワードによる経済的な被害に遭っている方に向けて、サジェスト汚染が発生する原因・対策方法について解説しています。

記事を読み終わった頃には、サジェスト汚染の対策方法が分かり被害を最小限に抑えられるでしょう。

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サジェスト汚染とは?

サジェスト汚染とは?画像

サジェスト汚染とは、特定のキーワードをインターネット検索する際、表示されるサジェストが「ネガティブなワードで汚染」されてしまうことです。

なぜネガティブワードが表示され、サジェスト汚染は発生するのでしょうか。理解するには、サジェストの仕組みを知っておかなければなりません。

サジェスト機能とは?

サジェスト機能とは、検索エンジンを使用する際に、検索キーワードに「ユーザーが知りたいと思われる関連キーワードの候補」が表示される機能です。

サジェスト汚染が起こる3つの原因

サジェスト汚染が起こる3つの原因画像

サジェスト汚染が起こる主な原因は、ユーザーが該当キーワードに「ネガティブワード」を併用しながら検索しているためです。

ネガティブワードを併用して検索するケースは下記の3つが挙げられます。

  1. 検索ワードが赤の他人や他社サービスと類似している
  2. SNSやニュース記事で取り上げられた
  3. 一部のユーザーによる人為的な検索行為があった

1. 検索ワードが赤の他人や他社サービスと類似している

ユーザーが検索するネガティブワードが、赤の他人や他社サービスと類似している場合、サジェスト汚染が発生するケースがあります。キーワードの検索結果やコンテンツを見ると、ユーザーの誤解が解ける可能性があります。

2. SNSやニュース記事で取り上げられた

ユーザーが検索するネガティブワードが、SNSやニュース記事で取り上げられた際、サジェスト汚染が発生するケースがあります。

SNSやネットニュースの拡散力はすさまじく、個人のみならず企業もサジェスト汚染によって、悪影響を受けているケースが多く見受けられます。

3. 一部のユーザーによる人為的な検索行為があった

悪意のある一部のユーザーが、ネガティブワードを人為的に検索することで、サジェスト汚染が発生するケースがあります。

専用のツールを使用してサジェスト汚染を引き起こすパターンも近年増えています。

サジェスト汚染されると起こりうる3つの被害

サジェスト汚染されると起こりうる3つの被害画像

サジェスト汚染が発生すると、誹謗中傷による社会的信用の失墜・イメージダウンなどが起こる可能性があります。

影響・被害は計り知れないものがありますが、代表的な具体例は以下です。

企業・店舗などの法人 ・既存取引先からの信用失墜
・営業活動が困難に 
・顧客からの信用失墜・ビジネスへの経済的影響
・採用活動への影響
・融資・借入が困難に 
個人 ・誹謗中傷による精神的打撃
・就職・転職活動が困難に
・信用調査などの与信に影響

被害によって想定される経済的な被害は下記の3つです。

  1. 自社の売上が低下する
  2. 自社の採用への影響を及ぼす
  3. 自社の社員のモチベーションが低下する

1. 自社の売上が低下する

サジェスト汚染が発生すると、ネガティブな言葉に影響されたユーザーのSNS拡散が原因で、自社商品が売れなくなるおそれがあります。

見込み客が製品名を入力して「故障」や「不良品」などのサジェストを目にすると「この商品はよくない商品だ」と敬遠するケースです。

ほかにも食品を取り扱う企業であれば「偽装」や「期限切れ」などがサジェストに表示されると、同じく顧客からマイナスのイメージを持たれやすいです。

2. 自社の採用への影響を及ぼす

サジェスト汚染が原因で、ネガティブワードを見た求職者が企業に応募しない可能性があります。

たとえば、企業名の後に「赤字」や「ブラック企業」などがサジェストされると、求職者は企業に悪い印象を抱いてしまうおそれがあります。

3. 自社の社員のモチベーションが低下する

自社社員がサジェスト汚染を目撃すると、 自社への信用を失ってしまいモチベーションが低下するおそれがあります。

サジェスト汚染が原因で、自社の売り上げや信用が低下していると、不安をさらに煽るでしょう。

モチベーションを落とした社員が増えると、優秀な社員が他社に流れていくリスクもあります。

サジェスト汚染の放置が危険な理由

サジェスト汚染の放置が危険な理由画像

一度汚染されたサジェストは簡単には消えないため、そのまま放置していてはいけません。

サジェスト汚染によって表示される「ネガティブワード」は、クリックされやすい特徴があります。

多くのユーザーがクリックするワードは、検索エンジンが「需要がある」と判断し、ネガティブワードが表示されやすくなる負の連鎖が生まれてしまいます。

結果的に、いつまでもネガティブワードが残る負の連鎖に陥るでしょう。

サジェスト汚染は違反行為に値する

サジェスト汚染は基本的に違法行為であり、加害者は名誉毀損として訴えられる場合があります。一方で、検索ユーザーが事実を想起できないケースに関しては名誉毀損にならないこともあります。

裁判に至った場合、法廷ではサジェストを汚染された側の被害と検索エンジン利用者の利益を平等に扱ったうえで、議決がなされるでしょう。

汚染されたサジェストは削除できる?

汚染されたサジェストは削除できる?画像

汚染されたサジェストは、事実無根の誹謗中傷や風評被害など、法に抵触するネガティブワードであれば削除可能です。

サジェスト汚染の負のループを断ち切るには、サジェストされるネガティブワードを削除しましょう。

ただし、実際には検索エンジン側には「ユーザーの知る権利を守る」という大義名分があるため、サジェストの削除は簡単ではないのが現実です。

事実を根拠にしたネガティブワードであれば、削除はむずかしいと考えた方がいいでしょう。

サジェストだけではなくレビューぺージや記事サイトにも要注意

ネガティブワードを含んだサジェストだけでなく、ネガティブな内容を含んだレビューページ・記事サイトもネット上につねに存在しています。

サジェストだけではなく、検索結果に表示されているサイトの内容も確認する必要があります。

サジェストワードが消えてもネガティブな記事や投稿が残っていると、サジェストワードが再表示される可能性もあります。

記事を削除したとしても、サジェストに反映されるには時間がかかることがほとんどです。

サジェスト汚染対策:1. GoogleやYahoo!で削除依頼申請をする

サジェスト汚染対策として挙げられるのは、検索エンジン側にネガティブワードの削除を申請することです。

具体的には、GoogleやYahoo! Japanへ直接削除申請します。削除申請は「本人のみに認められた権利」であることに注意が必要です。Googleの場合を例に、手順を簡単に紹介しておきましょう。

Google:不適切な検索候補の報告をする

不適切な検索候補の報告をする画像

Googleオートコンプリートポリシーに明らかに反していると判断できるネガティブワードは、違反ワードとして報告できます。Googleの検索窓にキーワードを入力し、右下にある「不適切な検索候補の報告」をクリックします。

表示されたウィンドウから「不適切と判断した検索候補」および「不適切だと思える理由」にチェックを入れ「送信」します。

「法律に基づく削除に関する問題を報告する」からもできる

サジェストが権利侵害しているのかを明確に説明できる場合、「法律に基づく削除に関する問題を報告する」フォームから削除申請が可能です。

Google公式サイトにある「法律に基づく削除に関する問題を報告する」ページにアクセスし、居住国をはじめとした削除申請者の情報を入力します。

不適切と思われるキーワード候補を入力する箇所のほかに、サジェストが不適切であることを証明するためのスクリーンショット添付も必要です。

すべて入力して「送信」すると、後日、記載したメールアドレス宛に結果が送信されます。

初回の申請が非常に重要なため、情報は詳しく記入するのがポイントです。

オートコンプリートポリシーとは?

検索エンジンで表示されるサジェストは、Googleの場合「オートコンプリート」と呼ばれています。削除の対象となるコンテンツは「オートコンプリートポリシー」に違反するものと認められる必要があります。削除申請する前に、ポリシーの内容を理解しておくことが重要です。

削除の対象 概要
暴力的または残虐な内容の検索候補 暴力・残虐による被害者を侮辱することも含む
露骨な性的表現、下品な表現、冒涜的な検索候補 人体の構造・性教育に関連する医学・学術用語は除く
特定の集団に対する差別的な検索候補 差別・排斥を含む幅広い候補が含まれる
著名人への不適切・中傷的な検索候補 個人情報・機密情報の開示も含む
危険な検索候補 商品・サービス・情報の宣伝に危害をもたらす候補も含む

参照:Googleオートコンプリートポリシー

Yahoo!:「関連検索ワードに関する情報提供フォーム」を利用する

Yahoo!にネガティブワードが表示された場合「情報提供フォーム」で削除申請できます。「申請が通らない」「削除後に再度表示される」可能性もあります。

関連検索ワードとは」ページにある「Yahoo!検索 - 関連検索ワードに関する情報提供フォーム」をクリックすると削除申請できます。

サジェスト汚染対策:2. 弁護士に削除申請代行を依頼する

サジェスト汚染対策:2. 弁護士に削除申請代行を依頼する画像

サジェストが不適切という理由で削除申請が却下されてしまったときは、弁護士に削除申請代行を依頼する方法があります。

基本的に汚染されたサジェストの削除申請ができるのは本人のみですが、例外的に削除申請を代行してくれる存在となれるのが「弁護士」です。

検索エンジンへの削除申請は、申請すると必ずしも削除してもらえるわけではないため、弁護士に依頼してみるのがいいでしょう。

サジェスト汚染対策:3. 風評被害対策会社に依頼する

サジェスト汚染対策:3. 風評被害対策会社に依頼する

削除申請してもネガティブワードが削除されない場合は、風評被害対策会社にサジェスト汚染対策を依頼する方法があります。

訴訟に持ち込む方法もありますが、解決までに長い期間がかかる場合があるため、仮に勝訴しても控訴される場合がほとんどです。

スピーディーな対応が必要な風評被害対策では、風評被害対策会社はうってつけと言えるでしょう。

風評被害対策会社とは?

インターネットに拡散されている誹謗中傷・風評被害に関する対策を専門的に引き受けてくれる会社のこと。

サジェスト汚染の対策方法は?

検索エンジンのサジェストにポジティブなワードが表示される施策を実施し、ネガティブワードを候補から追いやってしまうのが対策の基本です。

サジェスト汚染が発生している原因を探り、それぞれの要因に対して施策を講じていきますが、対策方法は風評被害対策会社によってまちまちです。

正攻法の検索エンジン対策である「ホワイトハットSEO」を実施している会社であれば、安心して依頼できます。

サジェスト汚染対策:4. 問題記事の削除

サジェスト汚染対策:4. 問題記事の削除画像

サジェスト汚染対策の1つにネガティブなワードが含まれている記事を削除してもらう方法もあります。サジェストワードを含んだ問題の記事を削除すると、汚染の原因を断つことができ解決につながるでしょう。

ネット上の記事の削除には、以下の2つの方法があります。

  • サイト管理者に直接コンタクトをとり削除依頼をする
  • 送信防止措置依頼書をサイトの管理者やプロバイダに提出する

いずれも法的に主張できることをまとめる必要があります。自分でやると労力がかかるため、弁護士・風評被害対策会社のサポートを受けるとスムーズに対応できます。

弁護士・風評被害対策会社に被害状況を報告し、削除依頼を検討してみるといいでしょう。

まとめ

まとめ

本記事では、汚染が発生する原因、放置が危険な理由を含めたサジェスト汚染の基本や、サジェスト汚染対策の方法を解説してきました。

根本的な解決がむずかしいといえるサジェスト汚染ですが、放置しておけば被害は拡大する一方です。被害を最小限にとどめるには、一刻も早く拡散を防がなければなりません。誹謗中傷・風評被害対策会社は、そんなときに力強い味方になってくれます。

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監修者の一言

サジェストとは、入力した文字と関連性の高いキーワードを予測表示する機能です。GoogleやYahoo!、Bingなどの検索エンジンだけでなく、Amazonや楽天市場、YouTubeなどにも導入されています。

SEOのエキスパートとして有名なBrian Dean氏がおこなった調査では、検索者の約23%がサジェストから選んでいるという結果が出ています。(参照:How People Use Google Search(New User Behavior Study))検索者にとっては検索を助けてくれる便利な機能ですが、汚染されてしまった企業や個人への影響は計り知れません。

サジェスト汚染の厄介な点は、真偽に関わらずサジェストに表示されることです。検索者はサジェストに表示されたキーワードで対象者へのイメージを判断することもあります。サジェスト汚染を放置すれば、ネガティブなイメージを持たれてしまい、企業であれば取引先からの信用失墜や採用活動への影響、個人であれば誹謗中傷につながることも考えられます。

そのためサジェスト汚染を確認した場合は、早急に対処することが必要です。自ら削除申請することも可能ですが、自身で適切に対処できるか不安な方は、専門家への相談を検討するのもよいでしょう。

株式会社ロードマップ
代表取締役 石川 真実
監修者

株式会社ロードマップ代表取締役。1980年岩手県奥州市出身。SEOを中心としたWEB制作から集客を行う攻めの部分と、WEBサイトのセキュリティ診断など守りのサービスをワンストップで提供。特に相談が多い誹謗中傷・風評被害対策をメインにサービス提供しており4000億売上がある企業のレピュテーションリスク予防を実施し結果を出し契約継続中。

比較ビズ編集部
執筆者
比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。
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