おすすめのリサーチ会社28選

東京・大阪・福岡・青森に拠点を展開し20年の実績を持つリサーチ会社です。自社パネル90万人、提携パネル1,600万人の大規模なアンケートモニターパネルを強みとしており、ニッチなターゲットへもアプローチできることが特徴です。定量調査、定性調査の他、学術調査、CSRイメージ調査など様々な調査に対応。また手持ちのアンケート結果などをプロの手で集計・分析してくれるサービスもあり、集計は年間1,000件、分析・レポート作成は年間に450件利用されています。

アイティメディア株式会社はソフトバンクグループの一員です。有名なグループ会社としての信頼感があります。こちらの会社の大きな特徴として、インターネットに資源集中している点が挙げられるでしょう。ネットに資源集中することで効率的な経営を行っているのが特色。大きな特徴として、ビッグデータを用いたマーケティングリサーチに注目です。大規模データにも対応していますし、経験豊富な企画営業スタッフがデータに基づくソリューションを提案します。

どこの資本にも属していない独立系のリサーチ会社で50年を超える歴史を持っています。クライアントの中心はメーカーで、食品・化粧品・文房具などの日用消費財メーカーから車・家電・住宅などの耐久消費財メーカーまで豊富な実績があります。定量・定性ともに様々な調査に対応するほか、脳波測定システムを保有し消費者の「無意識・潜在意識・直観」をキャッチし分析可能なニューロリサーチやアイトラッキングなどのノンバーバルリサーチが可能なことも特徴です。

株式会社ビデオリサーチは日本で唯一テレビ視聴率調査を行っている会社で、1962年に設立され約60年の歴史を持っています。電通、博報堂、東芝と20社を超える民間放送局などが株主となっています。テレビ視聴率やCM調査だけでなく、インターネット、ラジオ、新聞、雑誌、交通広告など様々なメディアに関する調査も行っています。WEBサイトからテレビ視聴率をはじめCMデータ、シニア・若者・女性・子供などに関するレポートが購入できます。

GMOインターネットグループの企業でインターネットリサーチ事業をメインとしています。運営するアンケートサイト「InfoQ」を含め1,900万人の国内パネル「JAPAN Cloud Panel」と、アジア最大級3,600万人の「ASIA Cloud Panel」を武器に様々なサービスを提供。フルサポート型に加えて、セルフ型リサーチツール「GMO Market Observer」もありグンゼ株式会社や日本ペットフード株式会社も活用しています。

同社のベースは1942年創設の日本能率協会です。この中からシンクタンク部門が分離独立してできた会社です。企業向けリサーチのほか「官公庁のための調査研究」を多く扱っているのが特徴です。医療・福祉、働き方改革、人の移動と交通、物流と交通、観光・地域づくり、防災、資源循環などの分野について、政府・自治体の政策立案・計画立案に活かすためのリサーチやコンサルティングなどを行っています。また会員制のビジネス情報提供サービスは2,000社、12万人の会員が利用しています。

イプソス株式会社は1975年にフランスで設立されたマーケティングリサーチ会社です。2022年現在世界90か国でマーケティング活動を展開しており、世界でも第3位の規模を誇るマーケティングリサーチ企業になりました。クライアントは5,000社以上を擁します。コロナ禍によって、なかなか対面式でビジネスをするのが難しくなってきている昨今。そのような潮流に合わせ、イプソス株式会社では4,700万件のインタビューの中で半数近くの2,300件をオンラインで実施しました。

株式会社メンバーズポップインサイトカンパニーは、企画から分析までのサイクルを素早く繰り返すアジャイルUXリサーチを提供する企業です。常にユーザーの視点を重視し、体制構築をバックアップしています。自社パネルの使用でアンケートやインタビュー等を即日調査でき、スピーディーな業務に貢献できるのが強みです。人月制で経験豊富な専任UXリサーチャーが常駐し、貴社のサポートを行います。ユーザーリサーチ件数は20,000件以上です。

1975年創業の総合リサーチ会社です。「世論・計画」「都市・交通」「マーケティング・リサーチ」の3分野全てに精通し幅広い分野で豊富な実績を持っています。官公庁、自治体などのクライアントが多いことが特徴で「世論・計画分野」では国の統計調査や自治体の各種調査・計画策定など、「都市・交通」分野では都市・道路・交通などインフラ整備に貢献する調査を行っています。「マーケティング・リサーチ」分野では購買行動やインバウンドニーズなどに関する調査を民間企業から官公庁まで幅広く提供しています。

株式会社社会情報サービスは、リサーチ事業とソフトウェア事業を行っている会社です。創業以来、医療分野に特化した市場調査会社として実績を重ねており医療マーケティングリサーチにおいて業界をリードし続けている存在で、主なクライアントは医薬品産業です。「面接」「電話」「インターネット」「症例記入」など様々な調査方法が可能で、企業のニーズに合わせて最適な方法を提案しています。ソフトウェアはExcel統計解析ソフト、アンケート集計ソフトなどを開発・販売しています。

「リサーチ」「メディア」「テクノロジー」の3つを事業の柱としています。元々日産の子会社として設立された同社はメディア事業で車関連のWEBサイトを多数運営するなど自動車関連に強さを見せています。リサーチ事業では「インターネットリサーチ」をはじめ「会場調査」「グループインタビュー」など8種類の調査方法が可能。分析に至っては「アイトラッキング」「一対比較法」「共分散構造分析」など23種類もの手法が可能でありクライアントの幅広いニーズに対応しています。

株式会社矢野経済研究所は幅広いリサーチを行っている会社です。クライアントの求めに応じて調査する場合もあれば、自主的に特定の業界や市場に対してリサーチをかける場合もあります。受託調査では、幅広い業界に対する調査実績があり、しかも業種別に精通したアナリストが在籍しているので、調査結果やコンサルティングに対して適切な対応も可能です。年間250タイトルのマーケットレポートを刊行しており、豊富なデータの元分析を進めています。

楽天インサイト株式会社は多角的な分析によって、効果的なデジタルマーケティングソリューションを提案している企業です。まず約220万という単一パネルでは業界でもトップクラスの規模を提供しています。さらに楽天グループの多彩なサービスの利用者の行動ログデータも蓄積して、こちらもデータ分析に活用。さらに従来のアドホック調査だけでなく、アスキングデータベースとも連携しているのが特徴です。このため、幅広い分析が可能となっています。

株式会社 市場調査社は「ピカッと光る、市場調査を」をモットーにした調査会社です。従来方式のマーケティングリサーチや生活者インサイトなど、幅広い調査に柔軟に対応しています。従来型のマーケティングリサーチですが、ベーシックだからこそ高品質にこだわっているのが特色。正確性と仮設構築力、分析力に優れているとクライアントの間でも評判です。デプスインタビューやエクスノグラフィ・リサーチを駆使して生活者心理の理解も進めています。

株式会社 日本リサーチセンターは1960年創業の総合調査会社です。国内だけでなく、海外における調査に強みを持っています。1968年にはWIN並びにGIAネットワークに加盟しました。世界的な調査ネットワークで、日本で唯一の代表メンバーです。ほかのメンバーとのネットワークを生かして、70か国以上でリサーチを行えます。基礎情報から生活者の実態はあくまで、さまざまな調査を駆使してクライアントに応じたソリューションを提案しています。

日本経済新聞社グループのリサーチ会社で半世紀の実績があります。日経新聞に掲載の様々な企業調査実績からBtoB調査に強みを持っているのが特徴です。また学術調査などでも高い信頼性が評価されています。ネットリサーチをはじめ郵送調査、ミステリーショッパー、グループインタビュー、デプスインタビュー、来場者調査、訪問調査など幅広い調査手法を持ち、複数を組み合わせることも可能。アジア・中東・アフリカなど65ヶ国での調査実績がありクライアントのグローバル展開サポートにも力を入れています。

業界売上高トップのマクロミルは2000年に創業し4年後には株式上場を果たしたネットリサーチに強い企業です。ネットに限らずオフラインリサーチやコンサルティングも提供しています。年間30,000件を超える豊富な実績を持ち、世界にも20ヶ国・50拠点を展開し海外調査でも強力な力を発揮しています。セルフ型リサーチのツールも2タイプ提供。定量調査は「Questant」、定性調査は「ミルトーク」が無料から利用可能。ネットリサーチは7万円〜、24時間以内のスピード納品も魅力です。

株式会社 工業市場研究所は1967年に設立された調査会社です。市場調査を専門に行い、そのノウハウを生かしたリサーチを進めています。調査員が80名在籍、幅広い産業分野にそれぞれが精通しており、特に直接訪問や電話によるヒアリング調査が強みです。インターネット調査のような手法ではなかなか入手できない現場の生の声を拾うことで、実態を正確に提供できます。国内だけでなく、海外の案件についても数多くの実績があります。

株式会社富士経済グループは1962年に創業し、国内5社と海外現地法人2社によって構成されている会社です。260名以上の専門調査員が在籍しており、市場調査専門集団を自称しています。株式会社富士経済グループの強みはフィールドリサーチ。直接相手のところに訪問して、面接して取材する形式です。数字をベースにした定量調査だけでは市場の現状を正確に把握することは難しいといわれます。しかしフィールドリサーチを組み入れることで、より深く市場についての把握が可能です。

インターナショナルデーターコーポレイションジャパン株式会社は、IDCグループの一員です。IDCは40年以上にわたって、グローバル規模でITや通信分野におけるマーケティングリサーチを行ってきた会社です。世界中の経営者やITのエキスパート、機関投資家などを対象にして客観的な情報に基づきコンサルティングを提供してきました。しかも世界中のアナリストが多数在籍。110か国・1,300人超のアナリストがグローバルな視点で分析や市場予測を行っています。

ガートナージャパン株式会社は世界100か国以上、14,000社を超える企業から支持を集めているガートナーグループの一員。これまで多くの企業から支持されているのは、まずリサーチ企業としての独立性を確保しているからです。しかも高い専門知識を持ったエキスパートが世界中に2,150人以上在籍。グローバルな観点から、かつ公平なアドバイスを行えます。また大量のデータを正確に分析できるオリジナルのメソッドを採用しており、世界中から支持を得ている会社です。

合同会社 カンター・ジャパンはワールドワイドにマーケティングリサーチ活動を行っているカンター・グループ傘下の会社です。世界各国の人々がどのようなライフスタイルをとっているのか、どのような購買活動をしているかなどの分析を進めています。年間8,000万人以上に聞き取り調査を行ったり、190か国・67種類の言語を使ったソーシャルメディアのモニタリングを実施するなど、世界中の動向について的確に把握しています。

株式会社ネオマーケティングは、生活者理解のマーケティングリサーチを土台とし、マーケティング戦略全体を効率的にサポートしています。専任コンサルタントが、プロフェッショナルチームと共に、ビジネスの成功を後押しします。北海道から沖縄まで全国に8つの拠点を持ち、生活者パネルは約2,700万人です。ネットリサーチなどの定量調査、オンラインインタビューやデプスインタビューなどの定性調査、エボークトセット調査などのオリジナルサービスを提供しています。

インパクトホールディングス株式会社は、小売り実店舗におけるマーケティングサービスを提供する企業です。年間フィールド業務は160万件を超えており、流通小売業出身者の巡回・調査経験に基づく高品質のサービスを提供しています。店舗に対しては、販促の効率化と無駄の削減を目指すSDGs販促を提案しているのが特徴的です。全国28万人のメディアクルーは、業務に対する意識を高めるため、すべて業務委託契約という形を採っています。

株式会社インテグレートは、世論を動かし、独自の市場を作り出すための戦略的PRを提案している会社です。CEOはマーケターとして20年以上の経験を持っています。スタッフは、コンサルティングや広告、PR会社などでの経験を持つエキスパートです。クライアント視点とパブリックリレーションズのどちらもおろそかにしないアプローチで、PR活動をサポートします。また、メディアやオピニオンリーダー等について把握し、綿密な調査を通して市場創造を実行しています。

株式会社 電通マクロミルインサイトは電通とマクロミルの両者の資産を融合させたマーケティングリサーチ会社。リサーチ会社としての電通のマーケティング関連プロジェクトのノウハウ、マクロミルのマーケティングデータやテクノロジー、両面を併せ持っているのが強みです。豊富なデータを高い専門性を持ったリサーチャーやアナリストが的確に分析します。そして生活者のインサイトを的確に把握し、クライアントのビジネスを成功に導くと評判です。

株式会社インテージホールディングスが展開するマーケティング支援事業では、企業のマーケティング課題を解決するためのマーケティングリサーチをサポートしています。同社はマーケティングリサーチのパイオニアで、ユーザーは食品、自動車、ＩＴ業界など幅広い業界の企業です。小売店と消費者を対象とするパネル調査を主力としています。全国のおよそ6,000店舗で様々なPOSデータを、全国のスマートテレビなどからは視聴ログデータを収集するという、収集力の高い企業です。

エム・アール・エス広告調査株式会社は1971年に設立された会社で、50年超の歴史を誇ります。マーケティングリサーチ業務の約6割が広告関連の調査です。このため、広告分野におけるマーケティングリサーチに強みを持っています。国内の数多くの広告代理店がクライアントで、広告統計データでは業界スタンダードの確かな地位を確立しました。多様なデータの統合や大規模データの分析など、クライアントの課題にマッチした柔軟な対応で評判です。