PR会社の売上高ランキング【TOP28社】

業界最大手の株式会社ベクトル。10期連続で過去最高の売上高を達成しています。特にメディア系の戦略に強いことが特徴で、ベクトルグループで提供しているプレリリース配信「PR TIMES」は国内シェアNo1を誇り、上場企業の4割以上が自社ニュースの配信に利用しています。またビデオリリース配信「NewsTV」は国内最大級のシェアに急成長中。海外にも拠点を展開し中国をはじめとするアジア各国14拠点でPR事業を行っています。

1964年創業の老舗でPR会社として業界で初めて上場を果たした会社でもあります。日本の代表的企業、国際的企業、官公庁、自治体、大学などからの信頼も厚く200社以上とのリテイナー契約を結んでいます。5年以上の長期で継続契約しているクライアントも多く、同社のPR力が高く評価されていることがうかがえます。リテイナー契約のクライアントの中で最も多い分野が「IT・テクノロジー」分野、次いで「サービス業」の分野が多く専門サービスから一般的なサービスまで広くカバーしています。

オズマピーアールは1963年に創業したPR会社で2011年から博報堂グループに入っています。特に「地域ブランディング」「医療・ヘルスケア」の分野で強みを見せていることが特徴的で、これらの分野で豊富な受賞歴を持っています。地域ブランディングでは「団地再生」「移住促進」や自治体プロモーションなどで受賞。医療・ヘルスケア分野では「乾癬の誤解解消」「心臓病の子どもたちの初めての運動会」「減塩」「ニコチン依存症」などのPRプロジェクトで受賞しています。

半世紀の歩みを持つPR会社の株式会社プラップジャパン。各分野に精通した250名を超えるPRプロフェッショナルが在籍し、IT・テクノロジー、ヘルスケア、観光産業をはじめあらゆる分野で多彩な実績を持っています。東京ミッドタウンや六本木ヒルズなど施設や街づくりPRの実績も豊富です。危機管理広報コンサルティングに強いことも特徴で、業界で唯一メディアトレーニング専用施設・機材を持ち企業から政治家まで幅広く利用されています。

1960年に創業し60年を超える歴史を持つPR業界のパイオニア的存在で電通グループの一員として時代の流れに沿ったPR手法を展開しています。SNSが活発な現在は「口コミ」が重視される傾向にありますが、同社では電通グループオリジナルの戦略視点である「PR IMPAKT®」でコンテンツを設計し「思わずシェアしたくなる、言いたくなる」というキャンペーンのニュース化を目指しています。プロジェクト毎に交わすスポット契約とコンサルティングを含む長期契約であるリテナー契約のどちらにも対応しています。

1985年にスタートしたサニーサイドアップ。「たのしいさわぎを起こしたい」をモットーに従来の常識に囚われない柔軟な発想で様々なPRを提供しています。創業6年目からサッカーの前園真聖氏、中田英寿氏、水泳の北島康介氏などをはじめ多数のアスリートのマネジメント行っておりスポーツイベントやスポーツマーケティングにも強みを持っていることが特徴的です。「国際女性デー」、「仕事（バイト）さがしはIndeed」などのPRで受賞歴があります。

株式会社ユース・プラニングセンターは、1969年の創業以来、蓄積してきたノウハウを生かし、各企業に最適なPR支援を行っている会社です。サービスの範囲はPRコンサルティング、リリース配信、広告出稿などを含め、広範囲に及びます。また、専任のメディアチームを設置。日々メディアとコンタクトを取り、素早い情報更新が強みです。コーポレートPRにおいては、企業の持続的成長を支えるため、企業の自発的なアクションに連動したコミュニケーションを支援します。

株式会社ppcでは生活者の視点を重視し、社会やマーケットを動かすPRを追い求めています。得意分野は食品関係やパブリックコミュニケーションズ、ヘルスケアPRです。その他、公的機関・業界団体等を対象にしたコミュニケーションも得意としています。少数精鋭のスタッフがコミュニケーション活動をサポート。海外案件も多数取り扱ってきたため、グローバルネットワークとのコミュニケーションに関しても実績がある会社です。

KMCgroup株式会社は業界でただ1つ、スタッフ全員がメディア経験者という会社です。PRの質と露出の量を充実させるため、テレビ番組とWEBメディアにコネクションがある取材誘致チームを設置しており、クライアントのPR活動を効果的にサポートしています。また、ISO9001の認証を受けた質の高いチームマネジメントを実践しているのも特徴的です。イベント生配信やYouTubeチャンネル運用支援などのサービスも提供しています。

ビルコム株式会社が採用しているのは統合型PRで、マスメディアやソーシャルメディアなどの複数のメディアを活用して、企業と利害関係を持つ人々の熱量を高めていきます。企業が発信した事実に基づくストーリーを、影響力を持つ第三者がキャッチかつ発信し、それがWebメディア、マスメディアへとさらに波及していくという「シャンパンタワー型コミュニケーション」戦略が特徴です。15年以上の支援実績に基づく効果的なサポートを受けられるでしょう。

株式会社コミュニケーションデザインでは、新しい世論やトレンドを作り出すためのアプローチと、認知拡大をダイレクトに目指す方法を組み合わせた手法で、多くの企業を支援してきました。PRサービスではPRブランディング、メディアリレーション、テレビPR等を含めた19のサービスを提供しています。2003年から現在までに蓄積したメディア情報は1500媒体以上。クライアントは、PR企画に関する適切な提案を素早く受けることができます。

株式会社ザックスは、PR戦略の提案やPRコンサルティングを行う会社です。広報やPR業務の全体あるいは一部を請け負うPR代行や、テレビ番組内で商品やサービスを紹介するTV PR、プレリリースの配信などを含むWeb PRといったサービスを提供。他に、著名人などにSNSで商品を紹介してもらうソーシャルメディアPR、雑誌や新聞の記事の中で商品やサービスに言及してもらう新聞・雑誌PRなどのサポートを行っています。

株式会社トークスは、長年蓄積してきたデータや知識を基礎とした、高い専門性や国際性が強みの会社です。特に高い評価を得ている分野はヘルスケアとテクノロジー、そしてグローバルで、それぞれのチームが企業のPR活動をサポートしています。テクノロジーの分野においては、IT関係のメディアとの繋がりを生かした地道なPR活動を実践。3Dプリンタの販売に関係したPRや、海外ゲームの認知度アップのためのPRなどにおいて、実績があります。

株式会社サンゥ�リエイティブゥ僖屮螢轡謄�は、企業や教育機関、地方公共団体等に対しておよそ50年にわたり、広報活動をサポートしてきました。現在では、首都圏の企業を中心に、全国規模のメディアリレーションを支援しています。スタッフは全員メディア・リテラシーを身につけた、メディアを熟知した人材です。顧客の視点を重視しながらコミュニケーションサポートを行い、テーマに沿った適切なメディアプランを提案しています。

第一広報パートナーズは、顧客に効果的なノウハウを提供するという方法で、広報力のアップをサポートしています。企業だけでなく、大学や各種団体の広報業務も支援してきました。コーポレートPRでは、大部分の広報業務を支援するフルサポートと、広報業務を実施するための体制づくりを支援するOJTサポートのいずれかを選択できます。大学広報ではOJT形式を採用。2?3年で大学独自の広報体制が完成するようにサポートしています。

株式会社Enjinは、これまで5,000件を超えるクライアントのブランディングPRを手掛けてきた会社です。企業だけでなく、医療機関や医師向けのPRサポートにおいても実績があります。どちらに対しても、2006年の創業から構築してきたメディアネットワークを活用して、メディア露出を支援してきました。医療機関に対するサポートは、医療に特化した専門チームが効果的なPR活動を提案します。メディアはテレビやソーシャルメディア、動画、紙媒体など、様々なものから選択可能です。

株式会社スプレ・エィディーは、平成13年の設立から、商品PRや企業PRなど幅広くサポートしてきた会社です。新聞や雑誌などの紙媒体を活用したPRと、テレビやラジオ、Webを活用したPRの提案・実行を支援。テレビパブリシティでは、社内の専門スタッフがテレビ番組の担当者と頻繁に連絡を取り、その都度必要な情報を提供することで、製品等の露出を高めています。店頭イベントや街頭イベント、記者発表会などのイベントのバックアップも、同社の代表的なPRサービスの1つです。

株式会社ジャパン・カウンセラーズは、コミュニケーションサポートを継続的に提供する問題解決型の会社です。ヘルスケアとビジネス面でのコミュニケーションサポートを行っています。ヘルスケアコミュニケーションでは、患者さんとその家族、及び専門家やオピニオンリーダーを対象とした情報発信をサポート。ビジネス面では、国内外のステークホルダーに対するコミュニケーション活動をサポートしてきました。特に、影響力のあるステークホルダーであるメディアとの関係構築に力を入れています。

ウェーバー・シャンドウィック・ワールドワイド株式会社は、世界81都市に拠点を持つグローバルなPR会社で、提供しているのは統合型コミュニケーションソリューションによる支援です。テクノロジー分野でのコミュニケーションのプロとアナリティクスやデジタル等の専門家が協力して、課題解決のための提案を行っています。ステークホルダーとの関係構築プランをサポートするのは、ファイナンシャル・コミュニケーションを熟知したスタッフです。

株式会社スパイスコミニケーションズは、1985年の創業以来、企業の広告企画の立案や制作等をサポートしてきました。年間を通してのPR活動計画だけでなく、短期集中のPR活動もサポートしています。また、プレスリリースの配信、報道関係者向けのイベントの企画運営と対応など、様々なニーズに応えるPR活動もサポート対象です。四輪・二輪企業のPR活動に関しては、広報車両管理や運用も、専任スタッフが責任をもって担当します。

株式会社井之上パブリックリレーションズのPR関連のサービスの中には、メディアとの良好な関係の構築をサポートするメディア・リレーションズや、製品・サービスの認知度向上をバックアップするマーケティング・パブリック・リレーションズなどがあります。また、株主や投資家などとの良好な関係を維持発展させるためのインベスター・リレーションズ、企業が地域社会と良好な関係を築くためのコミュニティー・リレーションズも、同社の提供しているサービスです。

Edelman Japan株式会社は、世界最大規模のネットワークを保有し、最新のコミュニケーションメソッドでPR活動をサポートしています。担当するのは、様々な業界に精通し、コミュニケーションサービスを知り尽くしたプロです。クライアントの課題や要望にきめ細やかに対応します。対応業種は、テクノロジー、金融、エネルギー、そしてヘルスケア、食品・飲料です。ブランドコミュニケーションやパブリックアフェアーズを含む7つのソリューションで、カスタマーをサポートします。

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社は、グローバルに展開するオムニコム・グループの一員です。バラエティーに富んだコミュニケーションサービスで、企業の事業戦略を支援しています。採用している戦略マーケティング手法は、イシュー・ブランディングです。独自のリサーチ力で商品と結びつきのある社会的イシューを見定め、インフルエンサーを通して、生活者がその商品へ向かう流れを形成。商品イメージアップやブランドアイデンティティーの向上を後押しする戦略を提供し続けています。

株式会社エイレックスは、創業20年を超える経験豊富な企業です。これまでにIT、金融、製造業などの外資系企業や製薬会社の日本法人などを含め、多くの企業をサポートしてきました。スタッフはメディアに精通した幅広い人脈を持つ人材で、メディアリレーションズを基本としたサービスの提供を行っています。もちろん、デジタル広報の必要性も重視。既存マスメディアの影響力の活用とデジタル広報との両輪で、消費者に確実にアクションを起こさせる戦略を提案します。

株式会社東京ピーアールは、自動車や機械、化学などのB2Bに特化したPR企業です。クライアントの多くはテクノロジー分野で活躍する企業で、同社では国内だけでなく、海外での広報活動もサポートしています。PR活動に加え、マーケティング活動支援も行うことで、効率的なマーコム活動を実現。広報関係としては、プレスリリースやインタビュー取材、記者発表会、海外展示会への出展に関連した現地メディアとの折衝支援など、幅広いサポートを行っています。

株式会社almaは、食品とヘルスケア分野を熟知した会社です。PRとマーケティングを中心に幅広いサービスを提供しており、地方産農産物のブランド啓発や食品メーカーのカテゴリーPRに等に関する実績があります。地方農産物の認知度と魅力のアップに関しては、リサーチの時点からメディアインサイトを活用。年間を通してメディアの中核メンバーとのコンタクトを密にし、露出を高めることに成功しました。食品関係では、キーオピニオンリーダー等との連携で、商品のメディア露出をサポートした実績があります。

株式会社インテグレートは、世論を動かし、独自の市場を作り出すための戦略的PRを提案している会社です。CEOはマーケターとして20年以上の経験を持っています。スタッフは、コンサルティングや広告、PR会社などでの経験を持つエキスパートです。クライアント視点とパブリックリレーションズのどちらもおろそかにしないアプローチで、PR活動をサポートします。また、メディアやオピニオンリーダー等について把握し、綿密な調査を通して市場創造を実行しています。

株式会社マテリアルは、2021年のPRアワードグランプリで、シルバーを受賞したPR会社です。ブランドにかかわるあらゆる対象との関係性構築をサポートします。「コーポレートブランディング」で目指すのは、コーポレートバリュー向上のためのPRプランの策定と実行です。ソリューションの1つは「クリエイティブ」で、CMやWEB動画など、プラン策定から制作までをサポート。「メディアプランニング」では情報流通構造を明確にし、統合的なメディア戦略を支援します。