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地盤調査の費用相場はどのくらい?調査方法・時間や知っておきたい基礎知識を解説!

最終更新日:2022年08月05日
地盤調査の費用相場はどのくらい?調査方法・時間や知っておきたい基礎知識を解説!
この記事で解決できるお悩み
  • 地盤調査の費用相場はどのくらい?地盤調査の方法や調査にかかる時間は?
  • 地盤調査のタイミングは?費用はだれが負担する?
  • そもそも地盤調査が必要なのはなぜ?調査結果でなにが変わる?

住宅を建築するときには、事前に建設地となる土地の地盤調査が必要であり、調査結果に応じた地盤改良が必要になる場合もあります。しかし、安心・安全に住み続けられる住宅を建築するのに必要だとは理解していても、地盤調査を詳細まで把握している方は多くありません。提示された地盤調査の見積もり費用が妥当なのか?わからない方も多いでしょう。

そこで本記事では、地盤調査方法ごとの特徴・費用相場・調査にかかる時間を含め、住宅新築を検討する方なら知っておきたい地盤調査の基礎知識を徹底解説!調査結果に応じた地盤改良の費用や、地盤調査後の費用を抑えるポイントも紹介していきます。

地盤調査とは地盤の状態を確認する調査

地盤調査とは、住宅・ビルなどの建築物の荷重に地盤が耐えられるのか、建設地の地盤の状態を確認するための調査です。地盤が軟弱な土地に住宅を建ててしまうと、重量に耐えられず住宅が不同沈下(不揃いに地盤沈下を起こす)したり、倒壊する可能性も。こうした事態を防ぐため、住宅建築前に地盤調査して地盤の強度を確認するのです。

購入した土地に住宅を新築する場合はもちろん、住宅を建て替えるときにも地盤調査は必要。主な地盤調査の方法としては、以下の3つが挙げられます。(スウェーデン式サウンディング試験は、2020年にスクリューウエイト貫入試験に名称変更公示されました)

  • スウェーデン式サウンディング試験(スクリューウエイト貫入試験)
  • ボーリング調査
  • 表面波探査法

地盤調査方法によって、特徴・費用・調査可能範囲は異なりますが、一般的な木造住宅の場合であれば、スウェーデン式サウンディング試験がほとんど。地盤調査の結果、一定の基準を満たす地盤強度があれば、「ベタ基礎」「不基礎」などの直接基礎で住宅を建築可能です。詳しく知りたい方は、下記リンクをご覧ください。

地盤調査で地盤が軟弱なことが判明したら

それでは逆に、住宅を直接基礎で建築できないほど「地盤が軟弱」であると判明したらどうなるでしょう?地盤の状態に応じて土地を強固な地盤に改良する、地盤改良という土木工事が必要です。地盤改良には、40を超える工法があるといわれていますが、大きくは以下の3つに分類できます。

  • 表層改良工法
  • 柱状改良工法
  • 鋼管杭工法

地盤改良が必要か不要か、必要であるならばどの工法を採用するのかは、いずれにしても地盤調査してみなければわかりません。以下から、気になる地盤調査の費用相場・特徴・調査にかかる時間などを、上記にあったの3つの調査方法ごとにそれぞれ解説していきましょう。

地盤調査の費用相場・特徴・調査時間:スウェーデン式サウンディング試験(スクリューウエイト貫入試験)

スウェーデン式サウンディング試験とは、先端にスクリューを取り付けたロッドを地盤に貫入させ、重りをつけたロッドがどのくらい回転するか、25cmごとの地盤の硬軟や地盤の支持力がどのくらいあるかを調べる地盤調査方法。上述したように、一般的な木造住宅を建築する際に、もっとも採用されている地盤調査方法です。

参照元:ビイック株式会社「スクリューウエイト貫入試験との違い」

建築する住宅の四隅と中央の計5箇所を調査するスウェーデン式サウンディング試験は、数センチ四方のスペースがあれば作業可能。もっともシンプルな地盤調査方法だといえるでしょう。ただし、地盤の支持力(硬さ)は調べられますが、沈下特性を細かく計算できないという難点も。下記に早見表を用意したので、ご覧ください。

地盤調査方法 費用相場 調査時間
スウェーデン式サウンディング試験 50,000円〜100,000円 半日程度

地盤調査の費用相場・特徴・調査時間:ボーリング調査

ボーリング調査とは、地盤に穴を開けて土のサンプルを採取し、30cmごとの貫入試験を繰り返す地盤調査方法のこと。地盤に開けた穴にサンプラーを貫入させ、錘を自由落下させる方法のため、作業スペースが必要、打撃音がするなど大掛かりになりがちですが、その分、数十メートルの深さまで調査できる、支持層の深さ・地下水位などまで細かく調査できることが特徴です。

地盤データを詳細に調査できるため、マンション・ビルなどを建築する際に採用されますが、大掛かりになりがちなため費用相場はもっとも高額。ボーリングする箇所数によるものの、おおよそ15万円〜30万円程度が相場感です。下記に早見表を用意したので、ご覧ください。

地盤調査方法 費用相場 調査時間
ボーリング調査 150,000円〜300,000円 1日〜数日程度

地盤調査の費用相場・特徴・調査時間:表面波探査法

表面波探査法とは、振動波を発生させる装置を置き、検出器で受信した振動波の速度で地盤の強度を調べる地盤調査方法のこと。スウェーデン式サウンディング試験が地盤を「点」で調べるのに対し、検出器を1〜1.5メートルの範囲に置く表面波探査法は、地盤を「面」で調べられることが特徴です。

参照元:ビイック株式会社「スクリューウエイト貫入試験との違い」

面で地盤を調べる表面波探査法は、支持力に加えて沈下特性も調査可能。地盤を掘る必要がないため調査にかかる時間も短縮できます。

地盤調査方法費用相場
表面波探査法80,000円〜120,000円

地盤改良の費用相場

参照元:「ユニバーサルホーム」液状化現象ってなんで起きるの? その要因と対策について●

地盤調査の結果、住宅を直接基礎で建築できないと判断された場合は、地盤の状態に応じた地盤改良工事が必要ですが、それぞれの工法で工事費用は大きく異なります。地盤改良は地盤調査とセットで考えておくべき重要な要素です。以下の3つの方法でそれぞれ解説していきましょう。

  • 表層改良工法
  • 柱状改良工法
  • 鋼管杭工法

表層改良工法

表層改良工法とは、軟弱な地盤を掘削し、セメント系凝固剤を混ぜ込んだ土を戻して強固な土台を作る地盤改良のこと。掘削する軟弱な地盤の深さが2メートル程度と、支持地盤までの深さが比較的浅い場合に採用される工法であり、もっとも安価な地盤改良工法でもあります。

床面積30坪程度の表層改良工法であれば、おおよその費用相場は以下の通りです。

30坪程度の工事費用100〜150万円
工事費用の坪単価1〜2万円前後
工期1〜2日程度

柱状改良工法

柱状改良工法とは、柱状の穴を開けた地盤にセメント系凝固剤を混ぜ込んだ土を流し込んでコンクリートの柱を作り、規則正しく並べることによって強固な土台を作る地盤改良のこと。軟弱な地盤の深さが2m以上8mまでと、表層改良工法では対応できない支持地盤までが比較的深い場合に使用される工法です。

床面積30坪程度の柱状改良工法であれば、おおよその費用相場は以下の通りです。

30坪程度の工事費用100〜150万円
工事費用の坪単価4〜5万円前後
工期1週間前後

鋼管杭工法

鋼管杭工法とは、鋼管でできた杭を支持地盤となる硬い地盤まで打ち込み、規則正しく並べることによって強固な土台を作る地盤改良のこと。柱状改良工法でコンクリートの柱を活用していたものを、鋼管に置き変えた工法が鋼管杭工法だといえます。表層改良工法・柱状改良工法よりも強度を確保できるため、より重量のある建築物にも対応可能。

床面積30坪程度の鋼管杭工法であれば、おおよその費用相場は以下の通りです。

30坪程度の工事費用120〜200万円
工事費用の坪単価5〜7万円前後
工期2〜3日程度

地盤改良についてもっと詳しく知りたい方は、下記リンクをご覧ください。

なぜ地盤調査が必要なのか

高額な地盤改良費用がかかる可能性のある地盤調査は、できればやりたくないと考える方が多いかもしれません。しかし、安心・安全に住み続けられる住宅を建築するためにも地盤調査は必要であり、なによりも、建築基準法施行令38条で新築時の地盤調査が義務付けられているのです。

参照元:建築基準法施行令38条

住宅瑕疵担保履行法とは

建築基準法以外に、住宅建築を請け負うハウスメーカー・工務店側にとっても、地盤調査は欠かすことのできないものとなっている事情があります。以下の2つの事情から解説していきましょう。

  • 住宅の品質確保の促進等に関する法律
  • 住宅庇護担保履行法

住宅の品質確保の促進等に関する法律

まずひとつには、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって、ハウスメーカー・工務店の庇護担保責任が義務化され、「建物の基礎になる部分」「雨漏りに影響する部分」に関して、完成引渡後10年間保障しなければならなくなりました。当然、住宅の基礎も保障対象であり、地盤調査を怠ったことによる不同沈下などはハウスメーカー・工務店側の責任になります。

参照元:国土交通省「住宅の品質確保の促進等に関する法律」

住宅庇護担保履行法

もうひとつは、万一のトラブルがあっても建主側が損害を被らないよう、「住宅庇護担保履行法」によって、ハウスメーカー・工務店に「保証するための資力確保」が義務付けられたことです。これによって、ハウスメーカー・工務店は保険・供託を利用することになりましたが、保険・供託への入会条件として「地盤調査」が義務付けられているのです。

参照元:国土交通省「住宅庇護担保履行法」

知っておきたい地盤調査の基礎知識

少しでも不安要素をなくしておくためにも、地盤調査の基本を知っておくことが重要です。住宅新築する方なら知っておきたい地盤調査の基礎知識を、以下の5つのポイントから解説していきます。

  • 地盤調査のタイミングは間取り決定後
  • 地盤調査費用を負担するのはだれか
  • 地盤調査はだれに依頼するのか
  • 地盤調査の結果は調査会社によって異なる
  • 地盤改良の費用は地盤調査後に判明する

地盤調査のタイミングは間取り決定後

住宅新築の土地が決定したら、すぐにでも地盤調査をしたいと考える方が多いかもしれませんが、間取りが決定してからでなければ地盤調査はできません。なぜなら、地盤調査・地盤改良の範囲となるのは、イコール建築する住宅の床面積だからです。

たとえば、スウェーデン式サウンディング試験では、住宅の四隅とそれぞれを直線で結んだ中心点の計5か所で地盤調査しますが、後から間取りや建築する住宅の位置が変更になると地盤調査をやり直さなければならなくなります。

これは、調査ポイントが1メートルでもずれると、地盤の状態が変わってしまうため。地盤調査のタイミングは、住宅の大まかな基本設計が完了した後になると覚えておきましょう。

地盤調査費用を負担するのはだれか

地盤調査の費用を負担するのは住宅を新築する建主です。売主が地盤調査してある土地を購入する場合でも、間取りが決まった時点で地盤調査をやり直すことになるからです。

地盤調査はだれに依頼するのか

住宅設計と密接な関係にある地盤調査・地盤改良は、ハウスメーカー・工務店と提携する施工会社がセットで請け負うパターンが一般的です。このパターンでは、信頼できるハウスメーカーを選定したうえで、地盤改良を費用も含めて任せることになります。

一方、自身で納得いく施工会社を探して地盤改良を任せたいということであれば、ハウスメーカー・工務店を選定する時点から、土木工事会社探しも同時にはじめる必要があるでしょう。地盤改良を含む土木工事を別会社に依頼しても問題ないか?ハウスメーカー・工務店と交渉しておく必要もあります。

地盤調査の結果は調査会社によって異なる

地盤調査は「スウェーデン式サウンディング試験」「表面波探査法」「ボーリング調査」の順で精度が高くなるため、どの調査方法を採用するか、どこの調査会社に依頼するかによって結果が異なります。特にスウェーデン式サウンディング試験は、ピンポイントで地盤の状態を調査するため、結果がいつも一定であるとは限りません。

地盤改良の費用は地盤調査後に判明する

当然のことですが、地盤改良の費用が判明するのは地盤調査後であり、地盤調査の結果が地盤改良費用に大きく影響します。たとえば、スウェーデン式サウンディング試験の結果、柱状改良工法での地盤改良が必要と判断された土地が、表面波探査法では表層改良工法で充分と判断される場合もあります。

数値を解析するための専門知識が求められる地盤調査では、たとえ提案された地盤改良工法がベストではなくても、建主自身での判断が難しいのが現実です。

地盤調査後の費用を適正に収めるには?

ここまでの解説でもお分かりのように、住宅の新築・建て替えに必須の地盤調査に関しては、調査費用を抑える方法がほぼありません。気にすべきは、不確定要素の多い地盤調査後の費用です。もちろん、目視しただけで地盤の状態はわかりませんが、具体的には地盤調査後の地盤改良費用を適正に収めることがポイント。以下の3つから簡単に解説していきましょう。

  • 地盤の軟弱な土地を避ける
  • 自治体やハウスメーカーの地盤調査データを参考にする
  • 地盤調査のセカンドオピニオンを利用

地盤の軟弱な土地を避ける

地盤改良の費用を抑えるためには、地盤改良が極力必要ない土地を選ぶことが肝心。まずは、地盤が強固になりやすい土地、軟弱になりやすい土地の傾向を知り、土地選びの指標とすることがおすすめです。

たとえば、標高が高い地域・エリアは、標高が低い場所よりも地盤が硬い傾向がありますが、逆に以下のような地域・エリアは地盤が軟弱になる傾向にあります。

河川・海の近くの土地 含水率が高くなるため地盤が軟弱になりやすい
埋立地 人工的に踏み固めているため自然の地盤よりも軟弱になりやすい
水害の多い土地・エリア 雨量の多い土地は河川・海の近くと同様、含水率が高くなる
切土・盛土 斜面から平面を作った土地は軟弱になりやすい

自治体やハウスメーカーの地盤調査データを参考にする

実際には地盤調査をしてみないとなんともいえませんが、希望する地域・エリアの地盤調査データを参照できれば、ある程度地盤の状態を予測できます。東京都大田区のように、自治体が地盤調査データをホームページで公開しているケースがあるほか、ハウスメーカーや実績豊富な工務店がデータを保有している場合も少なくありません。

ハウスメーカーや工務店などの依頼先を検討する際に、地盤調査に関連する情報を持っているか?質問してみるのもいいでしょう。

参照元:大田区ホームページ「地盤資料の閲覧」

地盤調査のセカンドオピニオンを利用

できる限り地盤の強固な土地を見つけたとしても、地盤調査の結果が想定外のものとなってしまう場合があります。これは地盤調査方法や調査会社によって、結果が異なることが少なくないからです。そんなときは、地盤調査のセカンドオピニオンを利用してみるのもひとつの方法。

たとえば、東京都文京区に本社を構える「ビイック株式会社」では、住宅向け地盤調査専門会社として個人の方の依頼を受け付けているほか、地盤調査のセカンドオピニオンサービスも提供しています。日本全国の地盤情報も保有する同社なら、地盤調査前に的確なアドバイスを得ることも可能です。

参照元:ビイック株式会社

まとめ

地盤調査のことは費用も含めてよくわからない、という方に向け、本記事では、地盤調査方法ごとの特徴・費用相場・調査にかかる時間を含め、住宅新築を検討する方なら知っておきたい地盤調査の基礎知識を解説するとともに、調査結果に応じた地盤改良の費用や、地盤調査後の費用を抑えるポイントも紹介してきました。

調査後の地盤改良を含め、実施できるタイミングの限られる地盤調査は、悩みどころの多い工程です。重要なのは、地盤調査・地盤改良の基礎知識を理解したうえで、信頼できるハウスメーカー・土木工事会社を見つけること。適正な費用で安全な住宅を建てるためには、積極的に施工会社を探すなど、自身で行動を起こすことも大事です。

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