リフォーム費用の相場や安く抑えるコツは?相見積のメリットと注意点

更新日:2019年12月17日 発注カテゴリ: 内装工事
リフォーム費用の相場や安く抑えるコツは?相見積のメリットと注意点

リフォーム工事の発注をする際、「費用を安く抑えたい」、「ただし、施工不良は避けたい」などさまざまな要望や心配事があるのではないでしょうか?リフォーム工事の発注をスムーズかつトラブルなく実施するには、コツを知っておく必要があります。本記事ではリフォーム費用の基礎知識や相場と仕組み、安く抑える方法や発注の注意点について解説します。

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リフォーム費用について知っておきたい基礎知識

リフォーム工事の発注は、料金が決まる仕組みを知ること、相場を知ること、安く抑えるコツを知ることが大切です。

料金がどう決まるのかその仕組みを理解しておけば、費用のかけどころと抑えどころが判断できるので予算管理がしやすくなります。

リフォーム工事にも相場があり、だいたいの費用は決まっていますが、おおよそでもいいので相場を把握しておくと発注の際に役立ちます。

例えば、あまり良心的ではない業者にあたってしまい法外な工事料金を提示されたとしても、リフォーム工事の相場についての知識があればそれが適切な料金か判断が可能です。

施工内容についての知識も押さえておいて損はありません。発注の段階で施工内容を注意したり業者の選び方に工夫を用いたりと、料金を安く抑える方法がわかっていればリフォームにかかる費用を節約できます。

リフォーム工事は、工事の方法や内容が同じであっても、施工業者によって費用に違いが出てくるものです。

しかし、先に述べたような費用を抑える方法を知っていれば、出費が無駄にかさばることは防げるでしょう。

リフォーム費用が決まる3つの要素

リフォーム費用の相場は、対象の建物の種類や、施工箇所、施工内容によって変わるものです。ここからは、この3つの要素について説明していきます。

建物の種類

リフォームは工事を行う建物の種類によって費用に違いが出てきます。工事の内容が一緒であれば、対象の建築物が一戸建てでも集合住宅でも必要な金額は同じだと考えてしまいがちですがそうではありません。

例えば、フルリフォーム工事だと集合住宅では300万〜1000万円、一戸建てでは500万〜2000万円が建物の種類によっての費用の目安になります。

これは、マンションやアパートといった集合住宅の場合だと、建物の構造や周辺の部屋との兼ね合い、管理規約など、さまざまな制約があるからです。

そのため、集合住宅では大掛かりなリフォームを行うことが難しくなる傾向が強く、結果として費用は比較的抑えられるケースが多くなっています。

一戸建ての場合は、集合住宅と違って制約があまりなく、建物の構造上の問題さえクリアできれば、間取り変更といった大掛かりなリフォームも問題なく行なえます。

つまり極端な例をあげれば、まるで新築に建て替えたようなリフォーム工事も戸建てなら可能だということです。よって、集合住宅に比べると費用も膨らむケースが多くなります。

施工箇所

リフォーム工事は、工事を実施する箇所によってそれぞれの費用相場が予め決まっているものです。仮に一戸建てで外装をリフォームする場合、外装だと施工範囲が広くなり、さらに足場設置などの準備作業も多いため最終的に100万円を超えるケースが多く見られます。

外装と違い内装の場合は、基本的には床があるので足場設置といった作業が不要になる可能性が高く、その分のコストを抑えることが可能です。

ただし、内装のリフォームはどこを工事するかによって費用に大きな違いが出てきます。違いが出てくる箇所は、大きく分けて3箇所。洋室・和室といった部屋か、リビング・ダイニングといった広い空間か、キッチン・浴室といった水回りかが該当の箇所になります。

中でも、リビング・ダイニングやキッチン・浴室のリフォームは相場設定が高めに設定されているようです。

ただし、寝室や子供部屋のような個室にかかる費用相場は控えめで、費用の開きにも大きな違いは見られません。

基本的に広い箇所、配管などの作業が多い箇所をリフォームすると費用が膨らみやすい傾向にあります。

施工内容

実際に施工されるリフォームの工事内容によっても費用に違いがでてきます。リフォームは大きく分けると全体(フル)リフォームと部分リフォームとに分けられます。

部分的なリフォームと全体のリフォームでは、当然、作業量に違いがでるので、どちらの工事を求めるかによって費用・施工期間とともに変わってくるわけです。

例えば、キッチンやバスタブの取り替えや、壁・床の張替えといったシンプルかつ部分的な施工であれば比較的費用を抑えることができます。

一方、部屋の間取り変更を行う場合は、壁のくり抜き・新設が必要になるので、これらの作業の分、必要となる費用が増します。

また、施工内容によっては水回りの変更や電気工事が必要なものもあり、工事とは別の費用が必要になることがある点は注意しましょう。

バリアフリー対応のリフォームを注文する場合も同樣に注意が必要です。バリアフリー対応のリフォームは、手すり・スロープの設置や段差の除去などで別途費用が発生する可能性があります。

築年数の高い家が注文することの多い耐震リフォームは、一戸建ての場合だと100万円以上は必要になるケースが多いようです。

リフォーム工事を発注する際のチェックポイント

この段落では、リフォームを発注する際にチェックしておくべきポイントについて、コストパフォーマンス、保証内容、施工業者の3つの観点から紹介していきます。

費用と品質のバランス

リフォームの注文は、まず費用と品質のバランスについて注意をしてチェックをすることが大切です。リフォームは基本的に高い買物なので、コストを少しでも抑えたいと考えるのは当然だといえます。

しかし、リフォームを施すのはこれから自分が生活していく家もしくは職場です。長く活用していくことを考えれば、ただ安ければ良いというものではありません。

費用を抑えることばかりに集中すると、本来の目的である要望が叶えられなくなってしまう可能性だって否定できないでしょう。

また、工事費用が格安である代わりに、質の良くない素材を使っていたり、発注時に注文した施工すべき内容をこなしていないといったケースが存在します。

こういったトラブルを避けるためにも、リフォームを依頼する際は、費用だけでなく、必ず施工内容や費用の内訳、納期といった条件も確認しておくことが大切です。

そのうえで、費用と施工内容を比較したり、あるいは相場と比較したりして適切な金額かどうかを判断する必要があります。

保証内容

工事の保証内容も事前にきちんと確認しておきましょう。これは、リフォーム工事では完成後に不備や故障が発生するケースが少なからず見受けられるからです。

そのようなトラブルに備えて、通常は施工業者と契約をする際に保証契約も行います。保証条件は業者によってさまざまですが、基本的にリフォームの保証は施工した部位ごとに期間が設けられています。

目安としては、外壁・防水は5〜10年、構造は5年、内装は1年程度です。

施工業者が提示する保証契約の内容は基本的には業者が独自に設定しています。自分にとって好ましくない条件が書かれていないよう、契約時には中身を細かくチェックしておきましょう。

また、照明やキッチンといった製品の不備はメーカー保証、施工に関する不備は施工業者保証、といったように分れているので保証範囲の確認も充分にしておくことが大切です。

契約時に保証の取り決めを設けていないケースもあり、この場合、民法によって1年の保証期間が設けられます。

法律では、リフォームにおける保証の具体的な基準例が設けられていない点も注意が必要です。

業者と契約を結ぶ際に、保証が受けられるケースはどういった場合なのかをきちんと確認しておきましょう。

実績・体制

リフォームを行う施工業者の実績や体制などを確認することも大切です。リフォームが無事に終わった後もメンテナンスなどで後日、依頼することがあるかもしれません。

工事後のケアも視野に入れて、実際に発注する前にいくつかチェックしておくことをおすすめします。

まず、施工業者が要望に合った施工に対応しているか、その実績が豊富かどうかは、必ず確認しておきましょう。

「発注をすませた後に求めているリフォームに対応しきれない業者だったと発覚した」、「何らかのトラブルが起こった際に対応力が皆無」といった不測の事態は避けなければいけません。

施工業者の中に、建築士や増改築相談員などの有資格者がいるかどうかの確認や、事業者団体などに加盟しているかもチェックします。

また、業者の所在地が施工場所から離れすぎていないかの確認もしておきましょう。

業者が施工場所から離れた場所に住んでいると、移動などにも時間がかかるため別途費用が発生したり、納期にも影響したりするリスクがあります。

施工体制について確認しておくことも大切です。リフォームを依頼した業者が直接管理・施工するのか、あるいは外部委託をするのかは事前に確認しておきましょう。

リフォーム費用を抑えるコツ

ここまでは契約後に損をしないようにとリフォームの基礎知識や施工業者の選び方などを紹介してきました。この段落では、リフォーム費用を抑えるコツを紹介していきます。

相場を知る

費用の相場を頭に入れておくことはコストカットのためにとても大切なことです。リフォーム費用を抑えるために、おおよそでもいいので費用の相場は把握しておきましょう。

  • リビング・ダイニング151万〜450万円
  • キッチン151万〜300万円
  • 浴室・お風呂101万〜150万円
  • 外装・屋根など51万〜150万円
  • 寝室・子供部屋51万〜100万円
  • 個室・和室51万〜100万円
  • 玄関・廊下・階段〜100万円
  • トイレ・洗面所21万〜40万円

施工業者にもさまざまなタイプがいて、中には依頼者が費用に詳しくないことをよいことに割高の料金を請求する業者も存在します。

さらに、格安で請け負う代わりに必要なコストまで省いて施工を行うような質が悪い業者に当たる可能性もあります。

このような業者に依頼すると、後で不備が発覚してその対処をする羽目になり、さらなる費用がかかるリスクがあるため注意が必要です。

業者に発注を行う依頼者が費用の相場を知っていれば、どちらの場合でも違和感に気づいて対処ができますが、相場を知らなければ提示された金額に疑問を抱くことがないのでおかしいことに気づけません。

リスク管理の面からも相場観はきちんと養っておきましょう。

複数の見積もりを取る

施工業者選びは、リフォーム費用を決めるうえで最も大切な要素の1つです。リフォーム工事の内容が同じであっても、費用は業者によって異なります。

同じ資材や商品を使ってリフォームをするにしても、業者によって商品・資材の仕入れ値や、利益の出し方が違うからです。

つまり、どの業者が比較的安価で施工してくれるのかは見積書を提示されるまでははっきりとわかりません。

複数の業者に相談して見積もりを比較してみれば、費用が安価で、なおかつ品質も良いというケースに出会うこともあります。比較をする際の見積書のチェックポイントも押さえておきましょう。

まず、住宅リフォーム工事見積書は、どんなに小規模な工事の場合でも出してもらうようにします。

事業者選定時の「概算」と契約段階の「最終」の2段階のものがあるので、両方とも見積もりを出してもらいましょう。

次にチェックするポイントは使用素材です。希望した素材が使われているかを確認します。また、単価・数量・時間等の欄に一式と書かれることがあります。

数量・単価が算出できるにも関わらず、一式と書かれている場合は注意が必要です。明細は確実にチェックしておきましょう。

次は諸経費のチェックです。どういったものがこれらに含まれているかを確認します。次は、解体・廃棄物処理費を確認して、廃棄物の処理方法・費用が含まれているかをチェックします。

最後に有効期限が短すぎないかを確認。見積書の有効期限は一般的には1ヶ月程度なので、書かれている期限が短すぎる場合はきちんと業者に理由を聞きましょう。

また、「流行のデザインがよい」、「高機能なシステムキッチンが欲しい」といった要望に対しても、業者によって得手不得手があり、相性の悪い注文をしてしまうと必要以上に費用がかさんでしまう可能性も否定できません。

複数の業者から見積もりを取れば、選択肢が増えるのでこういった問題は回避可能です。業者に依頼する前には、必ず複数の業者から見積もりを取ることが重要だといえます。

リフォーム発注の際に相見積もりを取るメリットや方法

複数の業者から見積もりを取ることを「相見積もり」といいます。相見積もりはリフォームをするうえで非常に有効な手段です。

この段落では、リフォーム工事の発注で相見積もりを取るメリットや方法について紹介していきます。

メリット

リフォーム費用の見積もりを取る際は、複数の業者に見積もりを取る「相見積もり」をするのがベストです。

相見積もりであれば、複数の費用プランを同時に見られるので、初めは相場を知らなかった人でもおおよその相場感覚を掴みやすいというメリットがあります。

また、相見積もりであることを全ての業者に伝えておけば業者間に競争意識が生まれ、業者によっては費用だけでなく、要望を見越しての提案をしてもらえる可能性さえ生まれてきます。

複数の見積もりが比較できる点も相見積もりの大きなメリットです。見積もりを並べてきちんと比較していけば、高額すぎたり、激安すぎたりする怪しい業者に引っかかるリスクを大きく軽減できるでしょう。

相見積もりを行えばこれらのメリットが受けられるので、結果的に希望する施工内容も叶い、施工費用も抑えられる可能性が高まります。

方法

相見積もりを取る際は、複数の候補となる業者をピックアップして、条件や予算などを具体的に提示した同じ施工内容で見積もりを取得します。

違った施工内容で見積もりを取ると、正確な比較ができないうえに、施工業者に対してもマナー違反となってしまうので注意しましょう。

また、見積もりを依頼する業者があまりにも多すぎると、連絡などの手間が業者の数だけ増えるほか、最終的に選びきれない事態も考えられるため、3〜5社程度に絞るのがベターです。

値引き交渉を繰り返すといった行為も、良心的な業者が離れ、質の悪い業者だけが残る可能性が高くなるので辞めておいた方がいいでしょう。

用意してもらう見積もりは、工事費・材料費・施工費・諸経費などを極力、項目を細かく分けて出してもらいます。

項目を細かく出してもらえれば、見積もりを受け取ってから行う、その項目のものが必要か否かの調整が容易になります。

見積もりを出してもらった費用の妥当性の比較において、役に立つのもポイントです。

また、見積もりを出してもらう際は、必ず直接業者に会って話すようにします。忙しいからとFAXや電話などで対応していると、後々のトラブルの原因になりえるからです。

それにきちんと会っていろいろな話を聞いておけば、その業者が信頼できるかどうかを判断することもできます。

他には、相見積もりを一括で取得できるマッチングサイトを利用するという方法もあります。こういったサイトを利用するとさまざまな手間が省けて便利です。

例えば、「比較biz」というサービスでは無料で一括見積もりが取れるほか、業者からの提案も受けられ、興味のある業者とは直接交渉ができます。

リフォームの発注は相見積もりを賢く利用しよう

リフォーム工事の費用は、建物の種類や施工箇所・施工内容で大きく変わってきます。費用を抑えるためには、相場を知り業者の質を見定めなくてはいけません。

業者が比較でき、相場観も養える相見積もりはとても秀でた方法だといえます。「比較biz」は、相見積もりを簡単に行うことができ、自分が希望する業者と手間なくマッチングができるサービスです。

相見積もりを実践するのであれば、「比較biz」をおすすめします。

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