- 幅広い人材層への研修実施・幹部育成
- 福祉事業（高齢福祉・障がい福祉）のプロフェッショナル
- 福祉事業以外でも研修実施・幹部育成やシステム改善
福祉事業の法定研修を数少ない研修で全て網羅。
福祉系の法定研修には、虐待防止、身体拘束適正化、BCP、ハラスメント、感染症対策およびまん延防止などの内容があります。年に数回の研修実施で、法定研修を網羅するだけでなく、離職率低下につながる研修内容になっています。
- 会社特色
- 実績が豊富休日対応可メディア掲載有
- 開業年「.(年)」
- 2022 年
- 得意業界
- 製造業サービス業その他
- 研修特色
- 少人数でじっくり
- プログラム
- ラーニング・スキルその他
- 料金例「1プログラムあたりの料金例.(円)」
- 80000 円
- プログラム例
- 福祉系事業所における法定研修を、優しい介護実践と合わせて行う研修で、90分で義務化研修の2～3項目を網羅します。zoom実施の場合は割引も行っています。
- 研修実績
- R6年度：福祉事業所48回実施
- 備考
- 幹部育成、施設長研修など個別や少数参加型の研修も別途行っております。
対応地域
実績・事例
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製造業法人の福祉事業参入支援
—— 製造業が多角化として障がい福祉事業を行う事業計画を一から立て実践- 業種
- 福祉事業
- 地域
- 愛知県
- 規模
- 10人～30人
福祉事業を始めるにあたり様々な基準をクリアするために、まずは経営層および担当の勉強から行い、施設や事業所の物件を共に探索することから始めた。金融機関から借り入れるための事業計画書策定も支援し、立ち上 …
-
虐待発覚による職員退職と入居者退去により事業継続困難な老人ホームの立て直し
—— 1年間の並走コンサルで通常運営状態に戻しながら施設長を育成し自走可能にした- 業種
- 福祉事業
- 地域
- 愛知県
- 規模
- 30人～50人
有料老人ホーム立て直し、デイサービスの収益改善、施設長・幹部育成、次世代リーダー育成、離職率低下など様々な改善を多くの事業所で成功させた。 共同生活援助や就労支援事業所などの障がい福祉サービスの収益 …
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会社情報
- 会社名
- 一般社団法人日本福祉人財開発協会
- 業種
- 人材教育・研修
- 代表者名
- 山村 毅
- 郵便番号
- 460-0003
- 所在地
- 愛知県名古屋市中区錦1-10-12 服部ビル10F