安否確認システムのおすすめ9選を徹底比較

株式会社アバンセシステムが提供する「アンピック」は安否確認システム・安否情報システムです。地震・洪水・津波・インフラ障害など災害発生時に学生や社員、その家族の安否確認や、事務所などの被災確認の初動を速やかに把握できる災害対策支援サービスです。インターネットを介して簡単に自身の安否を報告でき、管理者が安否情報を一元管理。東日本大震災でも問題なく稼働したシステムであり、業界最安値の価格帯でありながら、安定した稼働が魅力です。

トヨクモ株式会社が提供する「トヨクモ 安否確認サービス2」は一斉送信と集計作業を自動化した安否確認サービスです。これまでに導入企業は3,000社以上、継続率は99.8％を誇っています。気象庁の災害警報に連動して自動で安否確認連絡を実施しており、休日や夜間の災害でも迅速な安否確認が可能です。また回答結果を部署ごとに分かりやすく自動集計するので、いつでもリアルタイムで確認できます。双方向に情報共有が可能な掲示板やメッセージ機能なども充実しています。

株式会社パスカルが提供する「オクレンジャー」は緊急連絡網・安否確認システムです。従業員の安否をアプリやメールで簡単＆スピーディに収集できるクラウドサービスになります。自動配信や自動集計、直感的に操作できる専用アプリなど運用開始から10年以上の実績を培っており、お客様目線の使いやすさを追求。BCPの緊急連絡から、日常連絡まで幅広く活用できるため、企業や病院、学校、官公庁、サークルなど幅広い導入実績があります。

ＮＴＴビジネスソリューションズ株式会社が提供する「Biz安否確認/一斉通報」は2,300社、200万人以上が利用している大災害にも安心の安否確認システムです。地震発生時には気象庁からのデータに基づき自動で安否確認連絡を通知します。台風接近時にはスケジュール機能を使って一斉連絡で注意喚起を実施。パソコンだけではなく通知に対しては個人のスマホでも回答が可能です。自動リトライ機能では休日・夜間でも連絡が取れるため、無事で出勤できる社員にはすぐに指示が出せます。

京セラコミュニケーションシステム株式会社が提供している「安否ナビゲータ」は安否確認サービスです。従業員の安否確認と安全確保をサポートするサービスで、地震など緊急時にメールやスマホアプリ、LINEなど様々な手段で高速発報や大量送信が可能となっています。またスマホのGPSを利用して、従業員の現在地に基づいた地震後の安否確認を自動送信したり、気象予報情報の自動送信を行ったりします。その他、掲示板による従業員同士のコミュニケーションも行えます。

株式会社イーネットソリューションズが提供する「Safetylink24」は従業員はもちろん、その家族まで利用可能な安否確認システムです。ユーザー1人に対して最大6名まで家族を登録できるので、家族間での位置情報の共有も可能。メール配信だけではなく、アプリのプッシュ通知にも対応しており、地震・津波・大雨・台風・洪水など様々な気象情報と連動しています。チャットタイプの掲示板でやりとりもできるので、災害時はもちろん一斉連絡やキャンペーン案内などのツールとしても利用できます。

株式会社ラビックスが提供する「e安否」は、緊急地震速報と連動した安否確認システムです。気象庁から緊急地震速報を受信すると、同時に安否確認メールが自動送信される仕組みになっています。安否確認メールへの回答はログイン不要で、メールに記載されているURLから回答が可能。月額0円から利用できるライトプランの他、豊富な機能を搭載した「プロプラン」まで、用途に合わせてプランを選べるのが魅力です。

関西電力株式会社が提供する「ANPiS」は気象庁の災害情報に基づいて、安否確認メールを自動送信するシステムです。未回答者へのリマインドも自動で行ってくれるので、回答率アップにつながります。回答フォームは自由設定なので、地震以外にも、感染症などの緊急事態や、会議の出欠確認なので様々なシーンで活用可能です。またメールに加えてLINEでの配信にもオプションで対応しています。初期費用は0円、月額6,600円〜とリーズナブルな価格体系も魅力です。

株式会社コム・アンド・コムが提供する「安否LifeMail」は200万人以上が利用する安否確認システムです。災害時に自動で安否確認できるように、日本で最初に開発されたシステムであり、豊富なノウハウと実績を保持しています。確認・位置情報を使った被災者救援ができます。災害発生の発表直後に安否確認メールを即座に自動配信。人数分課金制になっており、1人あたり月額80円〜と低価格料金が魅力です。