プロモーション動画の費用相場はいくら?【発注前に知るべきこと】

更新日:2021年03月05日 発注カテゴリ: 動画編集・映像
プロモーション動画の費用相場はいくら?【発注前に知るべきこと】

多くの企業が、動画を活用してプロモーション展開する「動画マーケティング」に注目しています。いつでもどこでも動画を視聴できる現代では、動画が持つ「圧倒的な情報量」と「ユーザーへの訴求力に優れる」特性がプロモーションに最適だからです。「プロモーション動画を制作して商品・サービスの販促につなげたい」そう考えている企業・店舗の方は非常に多いのではないでしょうか?そんなときに気になるのが、プロモーション動画制作の費用相場。「プロモーション・販促費の予算を確保するためにも、動画制作の費用相場を知りたい」そんな企業・店舗の方に向け、本記事では、プロモーション動画の制作費用相場を紹介するとともに、制作料金・費用が決まる仕組み・考え方、相場が変動する理由や動画制作会社の選び方なども解説していきます。

プロモーション動画とは?

まずは基本的なことですが、プロモーション動画とは、どのような動画のことを指すのでしょう?一般的には「商品・サービスの販売促進を目的にした動画」がプロモーション動画だとされています。この定義によれば、Web配信を前提にした動画広告、マスメディアであるテレビを前提にしたテレビCMなどがプロモーション動画なのだといえるでしょう。

それでは、企業・ブランドの認知度向上を目的とした会社紹介動画、ブランディング動画などは、プロモーション動画ではないのでしょうか?これらをプロモーション動画に含めるかどうかは、「プロモーション」という言葉をどのように捉えるかによって変わります。

プロモーションとパブリックリレーションの違い

厳密にいえば、会社紹介・ブランディングなどの活動は「パブリックリレーション(PR)」に分類されます。ここでいうPRとは「ステークホルダーを含む、組織を取り巻く人々と良好な関係性を築く」こと。つまり、会社紹介・ブランディングなどのPR動画は、会社・ブランドを広く認知してもらうことを目的とした、マネジメント活動(PR活動)の一部だといえます。

一方のプロモーション動画は、広く認知してもらうという点ではPR動画と共通するものの、対象が「商品・サービス」であること、最終的な目的が「販売」につながることであるのが大きな違い。一般的に認知されているプロモーション動画は、セールスプロモーション(SP)動画だといえるでしょう。

パブリックリレーションはプロモーションの一部?

しかし、セールスプロモーションは、プロモーションの一部である「狭義のプロモーション」であるに過ぎません。マーケティングとほぼ同義語だともいえる広義のプロモーションには、セールスプロモーションのほか、販売、広告、そしてパブリックリレーション(PR)も含まれます。

企業や店舗によって捉え方は異なるものの、プロモーション動画を広義の意味で捉えるならば、動画広告・テレビCMなどのSP動画、会社PR動画、ブランディング動画は、すべてプロモーション動画だということもできるでしょう。

プロモーション動画の制作で重要なことは?

セールスプロモーション動画とPR動画では、最終的な目的が異なることを紹介しました。一方、両者は「幅広く認知してもらう」ことを目的のひとつとする点では共通しています。プロモーション動画の制作を検討する際は、共通する点・異なる点を理解したうえで、押さえておくべき重要なポイントがあります。

目的を達成するストーリーテリング

イベント・セミナーを撮影・編集した動画が「記録」を目的とするのに対し、プロモーション動画に共通する目的は「広く認知してもらうこと」です。これを実現するには、商品・サービス・会社・ブランドの存在を知ってもらい、視聴者が自分のこととして意識できるような物語性(ストーリーテリング)をプロモーション動画に持たせなければなりません。

ただし、最終的な目的が異なるSP動画・PR動画では、ストーリーテリングの方向性が異なることに注意が必要。SP動画であれば、商品・サービスの認知だけでなく「買ってみたい・買いたい」と思わせる物語が必要。PR動画であれば、なにかをキッカケにして自社・ブランドを想起してもらう物語が必要です。

プロモーション効果と投下費用のバランス

プロモーション動画の制作でもうひとつ重要なことは、投下した費用・予算に見合ったプロモーション効果が得られるか?プロモーション全体の予算を考えて動画制作費用のバランスを取ること。プロモーション動画を制作するだけではなく、その後の公開・プロモーション展開にかかる予算も考慮する必要があるからです。

極端なことをいえば、長期的な視点でブランド価値を高めていく会社案内・ブランディング動画なら、企業・店舗の考えに従って大きな予算を投下できるかもしれません。しかし、特定の商品・サービスを対象にしたSP動画は、そこから得られる利益以上の予算を投下したのでは本末転倒です。

プロモーション動画の制作費用相場

プロモーション動画の定義、制作するうえで重要なポイントが理解できたところで、気になる制作費用相場を紹介していきましょう。あくまでも一般的に考えられるプロモーション動画制作の費用相場であって、これ以下のケースもこれ以上のケースもあることに留意してください。

動画の種類 動画制作の費用相場目安
会社PR動画 30〜200万円
ブランディング動画 100〜300万円
商品・サービスのプロモーション動画 30〜100万円
テレビCM動画 50〜300万円以上

プロモーション動画制作にどのくらいの予算を投下するか?は、企業や店舗のビジネスモデル・考え方によって異なるため、動画制作の費用相場も非常に幅広いものになっているのがわかります。一般的には、動画撮影をともなうプロモーション動画制作では、費用相場が少なくとも30万円からだと思っておけば間違いありません。

プロモーション動画制作の費用相場は下がっている

ただし、ここ10〜20年ほどで、プロモーション動画制作の費用相場は大きく下がっているのも事実。フィルムやテープが主流だったアナログの時代は、設備投資だけで数億円が必要だったのに対し、HDDやSSD中心のデジタル時代へ移行した現代では、投資額が1/3〜1/10で済むようになったから。オーディオの制作現場でも同じ現象が起こっています。回収すべき投資額が少なければ、当然、低価格でのサービスを提供できるのです。

プロモーション動画制作の費用相場がわかりにくいのはなぜ?

とはいえ、商品・サービスのプロモーション動画制作だけを見ても、3倍以上も費用相場が異なるのが現実。制作費用相場が下がっているとはいえ、なぜ同じ動画の制作費がここまで違うのか?わかりにくさを感じる方がほとんどなのではないでしょうか?

これは、機材・設備の金額が下がっていても、人件費は下がっていないから。そして、制作するプロモーション動画に応じて、制作に携わるスタッフの人数や時間が大きく変動するからです。

動画制作に携わるスタッフの人数・時間

動画制作には、完成までのさまざまなステップがあり、それぞれ、さまざまなスキルを持つ多数のスタッフが携わります。スタッフの人数が増えれば増えるほど、拘束する時間が長くなればなるほど、人件費が制作費に反映されるのは当たり前です。

たとえば、動画撮影を1人のカメラマンで担当するなら、人件費は1人分で済みますが、マルチアングルで撮影したいなら複数のカメラマンが必要。室内で撮影するなら照明クルーやアシスタントも必要になるでしょう。当然、人件費は高騰しますが、同じスタッフ数で撮影時間が長引けば、時間分の人件費も追加で必要です。

プロモーション動画の表現方法・キャスティングの有無

動画の表現方法にはアニメーションや3DCGなどもありますが、実写に追加してこれらの表現方法を組み合わせれば、クリエイターの人件費が追加で必要。オリジナルでキャラクター・ロゴなどを制作するならデザイナーの人件費も必要となり、版権使用料・買取などの費用が発生する場合もあります。

もちろん、動画撮影時にタレント・モデルなどをキャスティングすれば、その分の人件費も必要。人気のクリエイター、著名なタレントなどを起用すれば、人件費の単価も高くなります。

プロモーション動画制作の工程・費用

もう少し、人件費に関して具体的にイメージできるよう、プロモーション動画制作の工程ごとに、どのような制作スタッフが携わるのか?それぞれにどの程度の費用がかかるのかを紹介していきましょう。動画制作工程それぞれの費用感は以下の通りです。

制作工程 携わるスタッフ 費用相場
企画・シナリオ制作 プロデューサー・ディレクター 5〜30万円
映像撮影・映像制作 カメラマン・クリエイター・アシスタント 10〜50万円以上 / 1日
動画編集 ビデオエディター・アシスタント 8〜30万円
音声編集 オーディオエディター・アシスタント 5〜15万円

企画・シナリオ制作(プロプロダクション)

プロモーション動画のターゲット・方向性をもとに、目的を達成するためのストーリーテリングを練り、シナリオ・絵コンテへと落とし込んでいく、動画制作でもっとも重要なステップ。クライアントとのヒアリングを重ねながら、プロデューサー・ディレクター主導で進行するのが基本。撮影の段取り、必要なスタッフなど、スケジュールを含めて決定していくのもプロデューサー・ディレクターの役目です。

映像撮影・映像制作(プロダクション)

スケジュールに従って、プロモーション動画に必要な映像を撮影していくステップ。アニメーション・CGなどを組み合わせるなら、それらの映像制作も同時進行で進められます。撮影の規模や長さ、撮影場所など、さまざまな要因で大きく費用相場が変動するステップでもあります。

タレント・モデルを起用するなら、1日あたり10万円からの追加費用が必要。ロケ地での撮影を行うなら移動費、場合によっては宿泊費やロケ地レンタル費用も必要になるでしょう。

動画編集(ビデオポストプロダクション)

すべての素材をチェックしながら、必要なカットをつなぎ合わせ(カット編集)、特殊効果、テロップなどを追加していくステップ。必要に応じて行われる色調整(カラーグレーディング)や、アニメーション・CGが追加されるのもこのステップです。

編集点まで瞬時に飛べる「ノンリニア編集」が一般化したことで、比較的短時間で完了できる作業でもありますが、次々にシーンが切り変わるなど、カットポイント(編集点)が多いと追加の費用が発生する場合もあります。

音声編集(オーディオポストプロダクション)

撮影時に同時録音された音声、別録りされた音声を動画とシンクロ(同期)させ、BGMなどを追加しながらプロモーション動画を完成させていくステップ。ナレーションが必要な場合は、このステップで追加されます。

もちろん、ナレーターを起用すれば別途、3〜5万円程度の費用が必要。オリジナルの楽曲を使いたい場合は、音楽制作費用がかかります。完成したプロモーション動画は、オーサリングしてDVDやBDに落とすことも可能ですが、現在はデータ納品が主流。商品として流通させるのでなければ、光ディスクが使用されることはほとんどありません。

プロモーション動画制作費用を抑えるには?

プロモーション動画の制作費用は、内容にこだわればこだわるほど人件費が高騰し、結果的に制作費用に反映されることが理解できたのではないでしょうか?たとえば、解像度がフルHDの4倍である4K動画を制作したいなら、それぞれのステップで負荷が増す分、制作費も高くなります。それでは、できる限りプロモーション動画の制作費用を抑えるにはどうしたらいいのでしょう?ヒントとなるポイントをいくつか紹介していきます。

プロモーション動画の制作予算を決める

すでに解説したように、プロモーション動画で重要なのは「プロモーション効果に対する費用バランス」「プロモーション予算全体に対する動画制作費用のバランス」です。特に、商品・サービスのSP動画なのであれば、先にプロモーション動画の制作予算を決めてしまうのもひとつの方法。予算のなかでなにができるのか?優良な制作会社とじっくり詰めていくといいでしょう。

たとえば、月1,000万円の売上がある商品であれば、5%をプロモーション費用に充てる。そのなかで、広告費用とのバランスを見ながらプロモーション動画の制作予算を決めていく、といった方法です。月額50万円のプロモーション費用なら、年間600万円の予算が確保できます。年に1回プロモーション動画を制作するのであれば、そのうちの10%、60万円を動画制作予算に割り当てるなどの考え方が可能です。

動画の企画を含めた事前準備を徹底する

ただし、予算だけがハッキリしていて、あとはよろしくといった状態では、制作会社もどんなプロモーション動画を制作すればいいか分かりません。動画の企画(ストーリーテリング)を含め、できるだけの事前準備を整え、制作会社と目的・ゴールを共有できるようにしておくことが重要です。

  • プロモーション動画の目的・用途・具体的なイメージ
  • 想定している動画の尺
  • アニメーション・CGなどの有無
  • キャスティング・ロケハン・ナレーションの有無
  • 想定する納期

それぞれの要素を洗い出したうえで、理想とする形、譲歩できるポイントなどを明らかにしておくのがおすすめ。実績・経験豊富なプロモーション動画制作会社であれば、目的達成のための最適な提案も得られるでしょう。

撮影プロセスを最小限にとどめる

プロモーション動画のターゲット・方向性・ストーリーテリングなど、自社で準備できることは少なくありませんが、シナリオ制作からポストプロダクションまで、動画制作には専門的な知識とスキルが必要なのも事実。しかし、それぞれの制作ステップでどのような作業が行われるのかを理解していれば、コスト削減できるステップも理解可能。特に効果が大きいのが「撮影プロセスを最小限にとどめる」ことです。

基本的なところでは、追加費用のかかるロケは行わない、カメラの台数を絞る、照明の必要性が薄い屋外を利用するなどが挙げられるでしょう。自社従業員をキャスティングし、タレント・モデルの人件費を削る考え方もありますが、これはケースバイケースの対応が必要。インタビュー撮影ならともかく、演技が必要な場合はかえって撮影時間が延びてしまうことにもなりかねません。肖像権の扱いにも注意が必要です。

複数の動画制作会社に見積もり依頼する

プロモーション動画の制作費用を抑えるポイントをいくつか紹介してきましたが、パートナーとなる動画制作会社は複数の候補から1社に絞り込んでいくのがポイント。最初から動画制作会社を1社に決め込まず、3〜4社程度の候補をピックアップして「同じ相談内容で」見積もり依頼するのが鉄則です。

複数の候補に見積もり依頼すれば、制作費用を比較できるのはもちろん、制作会社・担当者の対応や提案内容も比較できます。料金・費用だけで制作会社を選定するべきではありませんが、優良なプロモーション動画制作会社を見極めるための材料を揃えられるでしょう。

プロモーション動画制作会社選びのポイント

それでは、優良なプロモーション動画制作会社を見極めるには、どのような要素を判断基準にすればいいのでしょうか?ヒントとなるポイントを紹介していきましょう。

動画を自社内製している制作会社か?

大手企業などであれば、動画制作を含めたプロモーション施策を、広告代理店に一括して委託する場合があります。しかし、プロモーション動画を適正な料金・費用で制作したいなら、広告代理店への依頼はおすすめできません。なぜなら、広告代理店は動画制作を下請に出すため、余分なマージンが上乗せされてしまうから。プロモーション動画を自社で内製する動画制作会社に「直接」依頼するべきです。

また、動画制作会社の規模が大きいほど、制作費用は高額になりがちなのも覚えておきたいポイント。設備投資や人件費が高額になる分、制作費用にそれが反映されがちだからです。

イメージに近い動画制作の実績が豊富か?

動画とひとことにいっても、そのあり方は実にさまざま。制作会社によって得意な分野、不得手な分野があるのも事実です。プロモーション動画の完成形をイメージしながら、それに近い動画制作の豊富な実績を持つ制作会社を選ぶのがポイント。ホームページの事例をチェックするのはもちろん、担当者に制作実績を確認しておくのも重要です。

動画制作の効果を最大化する提案ができるか?

大きな予算を投下すれば、見た目にもゴージャスなプロモーション動画を制作できるのは当たり前。しかし、クオリティの高い映像が、イコールプロモーション効果の高い動画であるとは限りません。限られた予算のなかで、いかに目的を達成するべきか?動画制作の効果を最大化する提案のできる制作会社を選ぶのがポイントです。

運用を見据えた対応は可能か?

「幅広い認知」「販売促進」という目的のあるプロモーション動画では、制作後の運用・展開が非常に重要。制作したプロモーション動画をどのように展開すべきか、どのメディアを活用すべきかなど、運用面も見据えた対応のできる動画制作会社を選ぶというのもひとつの方法です。

特に動画マーケティングが盛り上がりつつあるSNS、動画共有サイトでの運用は、Web広告効果を最大化するための知見が必須。プロモーション展開にWebの活用が欠かせない現代では、意外に重要なポイントとなるかもしれません。

まとめ

費用相場を中心に、制作費用が決まる仕組み・変動する理由、制作費用を抑えるポイント、制作会社の選び方まで、非常にわかりにくいプロモーション動画制作の基本を網羅的に解説してきました。プロモーション動画制作にどのくらいの予算を考えておけばいいのか?悩んでいた方の参考になったのではないでしょうか?いずれにしても、適正な予算内に制作費用を抑えるには、優良なプロモーション動画制作会社をパートナーに迎えるのが肝心。そのためには、複数の候補をピックアップして、適切な1社に絞り込むのが重要です。

しかし、多種多様な動画制作会社が存在する中、見積もり依頼の候補先を絞り込むことさえ難しいと感じる方も少なくないでしょう。「比較ビズ」なら、必要事項を入力する2分程度の手間で、優良な動画制作会社をスピーディーに探せます。複数の会社に無料で相談できるのもポイントです。動画制作会社の選定に迷うようなことがあれば、是非利用してみてください。

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