【企業】イベント費用の相場一覧!内訳や安く抑える4つのポイントを徹底解説

最終更新日:2023年11月01日
株式会社ラ・クレタ
監修者
チーフディレクター 秋元 一哉
【企業】イベント費用の相場一覧!内訳や安く抑える4つのポイントを徹底解説
この記事で解決できるお悩み
  • イベント費用の相場は?
  • イベント費用の内訳は?
  • イベント費用を安く抑えるためには?

イベントを開催したい方は必見です。この記事ではイベント開催にかかる費用の相場や内訳を解説します。最後まで読めば、イベント開催の予算を立てられ、適正費用でイベントを運営するノウハウがわかるでしょう。

イベントにかかる費用は、100万円〜350万円が相場です。費用の内訳は、会場費、人件費、企画費などであり、細分化してコストを下げることで費用を削減できます。イベント開催の費用で悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

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イベント費用の相場一覧

イベント費用の相場は、開催するイベントの形式や規模により異なります。

一般イベント 費用相場 社内イベント 費用相場
PRイベント(新商品発表会・記者発表会) 200万円〜300万円 キックオフミーティング・社員総会 100万円〜500万円
講演会・セミナー 40万円〜120万円 表彰式・授与式 100万円〜150万円
株主総会 3万円〜5万円 周年イベント 150万円〜200万円
展示会出展 80万円〜150万円 社内運動会 100万円〜300万円

一般向けイベント

一般向けイベントの費用相場は、次のとおりです。

  1. PRイベント(新商品発表会・記者発表会):200万円〜300万円
  2. 講演会・セミナー:40万円〜120万円
  3. 株主総会:3万円〜5万円
  4. 展示会出展:80万円〜150万円

1. PRイベント(新商品発表会・記者発表会):200万円〜300万円

PRイベントの費用相場は200万円〜300万円です。PRイベントとは、新商品を発表する機会や、報道関係者に向けた会見を含みます。

商品PRイベントの費用は、イベント規模で変動します。規模が大きければ利用する会場の大きさや使用する機材が増えるためです。

2. 講演会・セミナー:40万円〜120万円

講演会やセミナーの費用相場は、40万円〜120万円です。講演会やセミナーは、比較的シンプルな設備で開催できるため、100万円以下の予算でも企画できます。

招待する人数により会場の規模が変動するため、企画段階で講演会・セミナーの参加者数の予想を立てましょう。

3. 株主総会:3万円〜5万円

株主総会は、3万円〜5万円と比較的低価格で開催できます。株主総会は必要になる設備が少なく、機材もほとんど使用しないためです。

株主総会に自社の会議室を用いる場合、会場費もかかりません。ホテルやイベントスペースなどを会場に利用する場合、費用とは別途に会場費が追加されます。

4. 展示会出展:80万円〜150万円

展示会出展の費用相場は、80万円〜150万円です。展示会への出展には参加費用のほか、ブースの準備や機材のレンタルに費用がかかります。

展示会の什器や設備をはじめから準備する場合、規模によっては150万円以上必要なケースもあります。予算をあらかじめ設定し、可能な範囲でブースを作成する流れが一般的です。

社内向けイベント

社内向けイベントは、予算を設定してからイベントを企画することが一般的です。目安となるイベント費用は、次のとおりです。

  1. キックオフミーティング・社員総会:100万円〜500万円
  2. 表彰式・授与式:100万円〜150万円
  3. 周年イベント:150万円〜200万円
  4. 社内運動会:100万円〜300万円

1. キックオフミーティング・社員総会:100万円〜500万円

キックオフミーティングや社員総会は、100万円〜500万円の予算で開催できます。ただしイベントの内容によっては100万円以下での開催も可能です。企業規模や参加人数で、必要な費用が変動するためです。

2. 表彰式・授与式:100万円〜150万円

表彰式や授与式の費用相場は100万円〜150万円です。キックオフミーティングや社員総会と同じように、社員数やイベントの開催方法により費用は変動します。

自社の会議室で表彰式をする場合、費用はほとんどかかりません。100万円以上必要なケースは、ホテルやイベントスペースをレンタルし、多くのゲストを招待する場合です。

3. 周年イベント:150万円〜200万円

周年イベントの予算は150万円〜200万円です。イベント規模により、費用は大きく変動します。小さい規模のイベントであれば100万円以下でも可能です。

周年イベントで配布するグッズを用意することがあり、グッズ作成費は数や単価で決まります。

4. 社内運動会:100万円〜300万円

社内運動会の開催費用は、100万円〜300万円です。会場をレンタルするための費用は大きな割合を占めます。

社員の人数が多い場合、大きな運動施設のレンタルが必要です。食事や衣装を提供する場合、会場費以外にも費用が発生します。

イベント費用の内訳

イベント 紹介

イベント費用の主な内訳は、次のとおりです。

  1. 会場費
  2. 人件費
  3. 企画費
  4. 管理費
  5. 広告宣伝費
  6. 機材費
  7. その他

費用内訳1. 会場費

会場費は、イベント運営費用の大きな割合を占めます。会場の選定は、動員する人数やイベントの規模に応じて適切な選択が必要です。100人規模のイベントであれば、20万円〜30万円が目安です。

イベント会場やホテルのホール・会議室の利用が一般的ですが、屋外スペースでイベントを開催するケースもあります。土日や年末年始は多くのイベントがあり会場を押さえるのが難しくなるため、注意が必要です。

費用内訳2. 人件費

人件費は、イベント運営のための人員に支払う費用です。業務内容に応じて相場が異なりますが、1人あたり1日1万円〜2万円かかります。照明や音響など専門的な業務の場合、さらに高額になるため注意しましょう。

費用内訳3. 企画費

イベントの企画を企画会社に依頼する場合、企画費が発生します。企画費はイベントの規模や内容によって大きく変動しますが、相場は10万円〜15万円です。

スケジュールや機材の手配など、イベント開催までに必要な作業に対して支払います。社内イベントをはじめとする自社で完結する場合、企画費が必要ないケースもあります。

費用内訳4. 管理費

イベントを管理するために費用がかかるケースがあります。イベントの予約やチケット販売をするプラットフォームを開設する場合、システムの運用費が必要です。イベントを社外に向けて予約ありで行う場合、システム構築は作業効率化につながります。

管理費は初期費用が5万円程度、運用費(月額)が5,000円〜2万円です。販売したチケットから手数料を引かれるケースもあるため、契約時に必ず内容をチェックしましょう。

費用内訳5. 広告宣伝費

イベントによる集客を目指す場合、広告宣伝費が必要です。イベントの種類や宣伝方法によりますが、相場は5万円以上です。

広告宣伝費を効率的に使用するためには、ターゲットを明確にする必要があります。ターゲット層の目に留まる場所に広告を出すと、効果的に集客可能です。

費用内訳6. 機材費

イベント開催に必要な機材の費用を考慮する必要があります。機材とは、PC、プロジェクター、音響照明、ホワイトボードなどです。

音響や照明などイベント時のみ活用する機材は、レンタル利用が適しています。小規模のイベントでも、機材レンタルで5万円以上の予算を用意しましょう。

機材は返却が遅れると延滞料がかかる可能性があるため、契約内容を慎重に確認する必要があります。機材の運搬方法や納品のタイミングも事前に打ち合わせておくと安心です。

費用内訳7. その他

イベントの内容に応じて、グッズ作成費やレンタカー代などほかにも費用がかかります。準備から開催までの全体の流れを把握できないと、必要な費用の見落としが発生する可能性があります。

予算がギリギリのイベントではとくに、想定外の出費がないようあらかじめ入念にチェックしておきましょう。

イベント費用を抑える4つのポイント

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イベント費用を抑えるためのポイントは、次の4つです。

  1. 会場の料金を比較して選ぶ
  2. イベント告知にSNSを活用する
  3. 補助金を活用する
  4. イベント内で物販をする

ポイント1. 会場の料金を比較して選ぶ

イベント会場を選ぶ際は、料金を比較しましょう。最初から1カ所に決めると、費用相場がわからず割高の料金を支払う可能性があるためです。複数のイベント会場の費用を比べることで、費用を抑えてイベントを開催できます。

費用以外には、サービス内容もイベント会場を選ぶ重要な選定ポイントです。機材の貸し出しや荷物の保管など、イベント開催のニーズを満たしたサービスが受けられるか、条件を確認しましょう。

ポイント2. イベント告知にSNSを活用する

イベント告知には、無料で利用できるSNSを活用しましょう。イベント情報は拡散力のあるSNSと親和性が高いためです。ターゲット層を絞り込んで発信できれば、多くの人にイベント情報が伝わります。

SNS告知にはキャッチーな画像を用意するとより効果が高まります。文字情報に比べると、視覚的な情報は印象に残りやすいためです。先回りして宣伝できるよう、広告準備には早めにとりかかりましょう。

ポイント3. 補助金を活用する

イベント開催では、補助金を利用しましょう。政府や自治体が用意している補助金のなかには、イベント開催に関するものが含まれるためです。

条件を満たせば数万円程度の補助が出る可能性もあります。企画段階で補助金情報をチェックすることが大切です。

ポイント4. イベント内で物販をする

イベント内で物販をおこなうと、結果的にイベント費用を抑えられます。グッズを作成し来場者向けに販売することで、イベントの収益が生まれ、費用を相殺できます。

グッズ作成は先行投資になるため、作成するグッズの価格帯や数量に注意しましょう。利益計算や販売数の見通しを慎重に立て、利益が出るように調整が必要です。

費用を抑えてイベント会社に依頼する方法

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費用を抑えてイベント会社に依頼するためには、次の方法を試しましょう。

  • 複数の会社の見積もりを取得する
  • 見積もりは内訳を確認する

複数の会社の見積もりを取得する

費用を抑えてイベントを実施するためには、複数の企画会社に見積もりをとり、条件を比較しましょう。同じイベントの見積もりでも、企業により価格設定やサービス内容が大きく異なるためです。

複数社への見積もり取得には、一括見積もりサービスの利用がおすすめです。比較ビズでは、複数の企画会社やイベント会場の見積もりが無料でできます。効率的に価格の安い依頼先を見つけたい方は、ぜひ比較ビズをご利用ください。

見積もりは内訳を確認する

見積もりを取得した際は、細部まで内容を確認しましょう。イベントの企画・運営においては状況に応じた変更が想定され、明確な料金体系が重要であるためです。

追加料金の項目が多く設定されている企画会社は、初回の見積もりから最終的な支払い額が跳ねあがるリスクがあります。提示された価格だけではなく、費用の内訳や加算のルールを把握し、イベントに最適な企画会社を選びましょう。

まとめ

イベント開催を計画している場合、事前に費用相場を把握することは大切です。一方イベントは規模や内容により大きく価格が変動するため、費用相場はあくまで目安に過ぎません。価格に納得できるか、追加料金が設定されているかどうかを軸にしましょう。

費用を抑えて企画会社やイベント会場を利用するためには、複数社から見積もりをとり、価格・条件を比較する必要があります。比較ビズの一括見積もりでは、無料で複数社から見積もりを取得できるため、連絡の手間がかかりません。

イベント開催を検討している方は、ぜひ比較ビズの無料一括見積もりサービスをご利用ください。

監修者の一言

本記事で紹介されている内容は、イベント実施までの流れがよく理解できると思います。加えて、イベントをスポット(単発的)で展開するのか、年間通じて横断的に実施していくのか、によっても費用の考え方は変わってくると思います。

またニューノーマルとなった今、オンラインとオフラインのハイブリッドでイベントを実施することがスタンダードになってきている印象です。イベント会社を選ぶ際、その会社の強みがどこにあるのか、またそれが自社の実施目的に合致しているのか、という点はぜひ確認してください。

トータルプロデュース力が強いのか、制作がメインなのかなど、企業ごとにさまざまな特色があり、目的用途に合わせて数社程度、いつでも相談できるパートナーを持っておくと、いざという時に心強いと思います。

株式会社ラ・クレタ
チーフディレクター 秋元 一哉
監修者

東京・渋谷を拠点にクリエイティブを起点とした統合PRソリューションを提供しているブティック型PRエージェンシー。デジタルマーケティングチームやカンヌ受賞のクリエイティブパートナーとともにプロジェクトを推進。toB、toC企業問わず、さまざまな業界のマーケティングコミュニケーション課題を解決。グループ会社にasoviva合同会社を抱え、主に外資クライアントを対応している。日本パブリックリレーションズ協会(PRSJ)所属。

比較ビズ編集部
執筆者
比較ビズ編集部では、BtoB向けに様々な業種の発注に役立つ情報を発信。「発注先の選び方を知りたい」「外注する際の費用相場を知りたい」といった疑問を編集部のメンバーが分かりやすく解説しています。
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