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ドローン撮影の見積もり書の内訳を徹底解説【依頼前に要チェック】

最終更新日:2022年08月22日
SUGI WORK
監修者
代表 杉山茂幸
ドローン撮影の見積もり書の内訳を徹底解説【依頼前に要チェック】

近年、ドローン技術の発展により、空撮映像の圧倒的美しさとインパクトを求めてドローン撮影の依頼者が増えてきました。また、それに伴いドローン撮影の専門会社や、個人のドローンカメラマンも増加している傾向にあります。

この記事では撮影における見積もり書の一般的な内訳はもちろん、依頼前に覚えておくべき基礎知識を記載しています。思い立ったらすぐ行動する人は、行動力があって素晴らしいと思いますが、依頼に踏み切る前に少しだけドローンについて学びましょう。

何に費用が掛かっているのかを知り、ドローンに関する基礎知識を覚えることで、正確な見積もり書の算出が可能になるはずです。

ドローン撮影の見積り書の内訳/基本料金

基本料金の設定方法

ドローン撮影における全体調整にかかる費用です。人件費(オペレーター1名あたり)+撮影料金(静止画or動画)を基本に設定されていることが多々あります。また、設定された基本料金ごとに、ドローンの飛行時間や撮影のカット数が制限されています。

静止画撮影料

写真撮影の料金です。ドローンで写真を撮る際にはドローン自体にカメラが

  • 標準装備されているタイプ
  • 外部カメラを搭載して撮影を行うタイプ

があります。また、カメラの性能によりオプション価格の設定がされています。

動画撮影料

静止画撮影と同じようにドローン自体にカメラが

  • 標準装備されているものタイプ
  • 大型ドローンに外部カメラを搭載して撮影するタイプ

があります。また、動画撮影では映像の解像度によってオプション価格が設定され、4K撮影やフルハイビジョン撮影等ができます。

ドローン撮影の見積り書の内訳/オプション料金

カメラの性能で選ぶ

カメラの解像度などの性能によって料金が決定します。

オペレーターは何人必要?

ドローンによっては機体の操縦とカメラのアングル操作を2名のオペレーターが協力して行うものもあります。このような特殊な機体を使用する場合、2名の操縦士が必要となるので、オペレーターの追加料金が必要になります。

また、国土交通省への許可申請が必要な地域での撮影の際は、保安上の理由から2名以上の監視員を置かなくてはいけないので、別途料金が掛かります。

ドローンの機種を選択

標準装備されているカメラの性能はもちろん、特殊なカメラや重量のあるカメラなど、搭載可能カメラによってドローンの機種を選択しなくてはいけません。オプション料金として追加費用が掛かったり、基本料金として見積もりに組み込まれる場合があったりします。

ドローン撮影の見積り書の内訳/その他必要コスト

交通費・出張費

撮影場所までの移動にかかるコストです。業者によって、指定距離までは基本料金内に入っていることもあります。

ロケハン費

撮影を行う際に下見が必要な場合に掛かる費用です。交通費+人件費で加算されます。

再撮影料

万が一、撮影当日が大雨や暴風だった場合、撮影不可能となることも考えられます。その際に撮影日を予備日に移動して行うときに支払う必要がある費用です。

また、中には「天候不順等の予期せぬ自体により再度撮影することがありますが、○回までは再撮影料金はいただきません。」という、撮影料に関しての注意事項を記載している業者もあります。

キャンセル料金

依頼者が撮影をキャンセルする際に発生する料金です。おおよその目安ですが「当日キャンセルは100%、1日前75%、2日前50%、3日前25%、4日前〜無料」となっていることが多いです。しかし業者ごとに設定金額は異なるため、要確認です。

また、ドローンによる空撮依頼は桜や紅葉といったシーズンイベント時に案件が集中する傾向が強いです。そのため、シーズンイベント中にキャンセルが多数起こると、業者の売り上げに危機的影響を与えてしまいます。

このような状況をなるべく回避するために、キャンセル料金を厳格に設定している業者が多いのです。

国土交通省への申請手数料

空港などの飛行制限が設けられている区域での撮影に限り必要になる手数料です。飛行制限のある区域では国土交通省への撮影許可申請が必須となっています。

ほとんどの場合、業者によりこの作業は行われ、基本料金に含まれることもありますが、基本料とは別に手数料を設けられている場合もありますので、注意してください。

保険料

基本料金に賠償責任保険を含む業者も多いです。しかし、人や建物、高価なものに対してドローンでキズをつけてしまったら、その保険では足りないケースもあります。そのような万が一の事態に備えて別途保険を掛ける場合に必要な費用です。

撮影場所の調整コスト

ドローンは法律遵守にて使用しなくてはいけません。ドローンの発着地が、依頼者の所有地以外の場合には、土地の管理者(地権者)との調整により、その発着地を使うことができるようになります。

基本的に依頼者自身で行うことが多いのですが、業者に頼む場合は別途料金が掛かります。

動画編集料

動画編集とは、パノラマ撮影やVR撮影した動画をムービー調に作成する作業のことです。このサービスを希望する場合のみ料金が掛かります。なお、業者によっては同サービスを行っていない場合もあります。

見積もりを出す際のポイント

明確な情報を提示する

できる限り正確な見積もりを出したい時は、業者に対して「いつ、どこで、何を」撮影するのかを明確に伝える必要があります。

もしも、ふんわりとした具体性の無い内容で見積もりを依頼した場合、業者は追加作業分を見積もりに組み込むため、高めの予算設定となってしまうのです。

以下に見積もり時の条件提示例を記載しますので参考にしてください。

  • 良い例

    「まだ撮影日は決まっていないのだけど、会社のPRとして写真を撮って欲しい。もしかしたら動画も必要になるかもしれない」

  • 悪い例

    「4月の1週目の平日に会社のホームページに載せるPR写真の撮影を依頼したい。会社所在地は○○県○○市○○。屋上に従業員を集合させるから、その真上からの撮影と、会社全体が映るように右斜め上から撮影した2カットを1フライトでお願いしたい」

ドローンの基礎知識を覚える

明確な情報を提示するためには、ドローンに関するある程度の知識も必要となります。ここでは、依頼前までに覚えておくべき5つの基礎知識を紹介します。

  • 悪天候のときは飛行不可能になる。再撮影料が掛かる場合もある。
  • 動画を撮影している最中に写真撮影はできない。
  • 映像の解像度は目安として、動画4K・静止画2,000万画素。
  • ドローンのフライト時間は1回15〜20分程度。

空港や人口密集地などは飛行制限があるため、国土交通省への申請が必要となります。申請が許可されるまで時間が掛かるため、2週間以上の余裕を持って撮影日を決めるべきです。

ドローン撮影の見積もり書内訳についてのまとめ

記載してきたように、様々な内容によって見積もり書が完成していきます。今回紹介した内訳は一般的なものです。業者によって基本料金に含まれるもの、含まれないものがあるため、ピンキリとなっています。

各業者のホームページや問合せをすることで情報収集するのが良いでしょう。

また、1社だけで見積もりを作成するよりも複数社の見積もりを用意することで、比較対象ができ、自分の撮影プランに合った業者を見つけることができるはずです。

監修者の一言

ドローン撮影は事業者によって金額の変動が大きいです。私もドローン空撮を全国で承っていますが、使用している機体が中級機ということもあり比較的安価にサービスを提供しています。

この記事で紹介している内容はテレビCMやドラマ撮影などを想定したクオリティのドローン空撮になっているため全体的に費用が高いというイメージを受けられるかと思いますが、自身が所有している土地内での飛行・使用する機体・飛行時間などによってコストを下げることは十分に可能です。

やはり空港近くやレインボーブリッジの空撮などはやはり経験・技術と申請が大変になりますが、会社や建物の撮影などはそこまで難しくなく撮影ができる場合もあります。ドローン撮影に関しては複数の法律が絡んでくるため、撮影したい場所と条件を事業者に相談するところから始めてみてはいかがでしょうか。

SUGI WORK
代表 杉山茂幸
監修者

山形県出身。埼玉県越谷市と山形県上山市の2拠点で活動中のフリーランス。開業5年目でSUGI WORK代表。国内・海外法人から行政案件まで経験。WEB制作をはじめ、デザイナー・エンジニア・出張撮影・ドローン空撮・取材・自社メディア運営など幅広い分野で活動中。中小企業の課題解決が得意。

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