アプリ開発の費用相場っていくら?【ジャンル別で解説】

更新日:2019年12月18日 発注カテゴリ: スマホアプリ開発
アプリ開発の費用相場っていくら?【ジャンル別で解説】

スマホやタブレットなどモバイル端末のユーザー数は年々増加しています。それに伴いアプリ市場も拡大している状態です。近年は大手企業から個人に至るまでアプリ開発の需要が急速に高まっています。しかし「アプリ開発の費用がイマイチわからない…」という方も多いハズ。この記事では、アプリ開発の費用相場について初心者でも分かりやすく解説していきます。アプリ開発を検討している中小企業の経営者や担当者はぜひ参考にしていただけると幸いです。

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アプリ開発の費用相場とは?ジャンル別で解説

あらゆるジャンルのアプリについて、アプリ開発の費用をまとめた調査データを一つご紹介しましょう。このデータによると、それぞれのアプリ開発にかかった費用総額は約100万〜2500万円となっています。

ちなみに平均的には大体200万〜300万円くらいの価格帯という結果でした。

上記の費用総額の分布状況からも分かる通り、アプリ開発の費用には非常に幅があるのが特徴と言えます。一口に費用相場といっても、個々のアプリやジャンル毎に大差があるのが現状です。

そのため、アプリ開発の費用相場は、一概に結論付けることができないというのが正直なところです。

さらに、アプリ開発には、どのような機能を追加するのか…開発にどれくらいの期間が必要か…といった様々な条件が伴います。条件が違えば、全く同じジャンルの似通ったアプリでも、開発費用は大きく異なってしまうのです。

そこで、まずはアプリのジャンル別に、大まかな費用を確認しておくのが得策と言えます。ジャンル別の費用相場は以下の通りです。

  • 「文字情報系アプリ(電子カタログetc.)」…約50万〜200万円
  • 「機能限定系アプリ(計算機etc.)」…約150万〜300万円
  • 「Eコマース系アプリ(ショッピングetc.)」…約200万〜400万円
  • 「店舗サービス系アプリ(会員登録制etc.)」…約300万〜500万円
  • 「SNS系アプリ(Facebooketc.)」…約200万〜1200万円
  • 「エンタメ系アプリ(ゲームetc.)」…約300万〜1500万円

上記の中で、特に「SNS系アプリ」や「エンタメ系アプリ」は、条件によって開発費用が大きく違ってくるジャンルと言えます。どのジャンルの場合でも、アプリの機能や付加価値的な部分にこだわれば当然開発費用は膨らむでしょう。

アプリ開発費を構成するのは「作業単価×時間」

アプリ開発費の内訳は、簡単に表現すると「作業単価×時間」+「イニシャルコスト」ということになります。ちなみにイニシャルコストというのは、作業内容に関わらず必要となる固定費用の部分です。(※作業単価については、このあと詳しくご紹介します。)

アプリ開発の費用については、ジャンルを問わず共通する傾向があります。それは、上記のイニシャルコストよりも「作業単価×時間」の部分に当たる費用の方が大きくなるという点です。

その辺りの事情は以下の通りとなっています。

開発費用のほとんどはエンジニアの人件費

アプリ開発の業界内では、上記の「作業単価」のことを特に「人月」と言う慣例があります。人月とは、エンジニアの「1か月当たりの人件費」を意味する言葉です。

アプリ開発の費用の大半は「人月×期間」の部分です。つまりその内訳は、主にエンジニアの人件費が占めていると言えるでしょう。

アプリ開発に関わるエンジニアは「SE(システムエンジニア)」と「PG(プログラマー)」の2種類に大別されます。それぞれに役割分担が異なるだけでなく、人月(1か月当たりの作業単価)も違ってきます。

エンジニアの各属性やレベル毎の平均的な人月は以下の通りです。

  • 「PG(フリーランス)」…人月・約30万〜50万円
  • 「PG(開発会社所属)」…人月・約50万〜100万円
  • 「SE(初歩レベル)」…人月・約50万〜100万円
  • 「SE(中堅レベル)」…人月・約70万〜120万円
  • 「SE(管理職レベル)」…人月・約100万〜150万円

つまり、アプリ開発の費用は、どのレベルのエンジニアが合計何人で取り組み、何か月かかるかによって大きく異なります。いずれにしても、専門的な技術者の人件費なので、比較的コストは嵩むでしょう。

開発を外注する際には、上記のようなエンジニアのレベル毎の人月相場にも注目したいところです。

例えば、実績のある大手制作会社にアプリ開発を依頼した場合、人月が高めになる傾向があります。反対に、小規模な比較的新しい会社に外注すれば、人月をある程度抑えることができるでしょう。

大手企業ならベンチャー企業より優れたアプリを開発してくれるとは限りません。いずれにしても、実績を取るか…コストダウンを優先するか…その辺りのバランスを慎重に検討したいところです。

開発工程で分かる開発費用の内訳

アプリの種類やジャンル毎に、その開発工程は当然違ってきます。アプリ開発の費用は、開発工程の多寡によってもかなり左右されるでしょう。

参考までに、アプリを開発する際の工程を簡単にチェックしておきましょう。大まかな流れだけでも把握しておくと、外注する際の参考になるはずです。

一般的なアプリ開発の工程は以下の通りとなっています。

  • アプリの企画・相談
  • 見積り・依頼
  • アプリの基本設計
  • プログラミング作業
  • システムチェック
  • 試験運用
  • アプリの申請
  • 完成(納品)
  • 運用・保守(アップデート・メンテナンス等)

上記の工程を見てもらうと分かる通り、アプリの基本設計以降は、ほぼ全ての工程が技術や経験を必要とする専用的な作業です。この工程を見ただけでも、やはり開発費用の大半はエンジニアの人件費であることが理解できるでしょう。

ただし、アプリの種類によっては、開発工程が一般的なアプリ開発の工程(上記)と異なる場合があり得ます。そのため、やりようによっては開発費用を抑えることも十分可能です。

アプリの種類と開発工程・費用の相関関係については、のちほど詳しくご紹介します。

アプリに付ける機能も費用を左右する要素の1つ

実際問題、どのような機能を搭載すると、どのくらいの費用が発生するのでしょうか?アプリに搭載する個別機能の費用相場も気になるところです。

次は、この点を具体的にチェックしていきましょう。

ログイン機能

アプリの種類によっては、メールアドレスやパスワードの入力によるログイン機能を搭載したい場合があるはずです。その他にも、TwitterやLINE、あるいはFacebookなどと連携してログインする機能が必要となることもあるでしょう。

メールアドレスとパスワードからログインする機能の費用相場は、約25万〜50万円となっています。ただし、SNSアカウントの連携からログインする機能に限定すれば10万〜25万円程度に費用を抑えることができるでしょう。

両者の違いは、前者の場合、個人情報に関わるセキュリティシステムを構築するコストが嵩むという事情によるものです。

決済機能

同様に、決済機能を追加すると15万〜30万円ほどの費用がかかるでしょう。費用相場は、クレジットカードや電子マネー、各種キャッシュレス決済システムなど、対応可能な決済の種類によって異なります。

会員データの管理機能

店舗やECサイト系アプリの場合には、会員情報を管理する機能を設定したいケースもあるはずです。その場合の費用相場は50万〜100万円程度です。

顧客データの管理機能の開発コストは、その他の機能と比べると若干高くつく傾向にあると言えます。

その他の個別費用も簡単にご紹介しておきましょう。費用相場は以下の通りです。

  • Googleマップと連携…約10万〜25万円
  • 音声・通知機能…約10万〜20万円
  • カメラ・動画機能…約10万〜40万円

各種機能を搭載すると開発費用がいくらプラスされるかという見積り金額は、開発会社によっても差が出るところです。アプリ開発の外注を考えている場合には、初めに必要となる機能をしっかりと絞り込みましょう。

そのあと、ひとまず複数社から相見積りを取ることをお勧めします。

実際に見積りを取ってみると、全く同じ条件でも、結果にかなり差があることが分かるでしょう。具体的な情報を十分入手した上で、開発期間や費用面も含めて計画を再検討してみるという手順を踏むとより効果的です。(※相見積もりの方法については、終盤で詳しくご紹介します。)

アプリ開発の依頼して初めて知る意外な費用

ここまでは、アプリの開発費に関するジャンル別の相場、費用の内訳などを詳しくチェックしてきました。さらに個別の各種機能を搭載した際の具体的な追加費用もご紹介しました。

しかし、実際にアプリ開発を依頼してみると、上記以外にも想定外の費用が必要となることもあり得ます。つまり、アプリの開発会社に作業報酬として支払う費用以外にも、様々なコストがかかるということです。

想定されるのは、例えば以下のような費用です。

開発で使う動作確認用のスマホ購入費

アプリ開発の工程には、既にご紹介した通り「システムチェック」や「試験運用」といった段階があります。自社内に上記工程に使用するための確認用スマホ端末があれば、それを提供するという方法もあります。

しかし、ない場合は新たに購入する必要が出てくることもあるでしょう。

開発後にかかるサーバなどの固定費

また、完成したアプリが無事納品された後でも、何かと必要経費が発生することを忘れてはいけません。例えば、開発終了後もサーバのランニングコストなどを負担する必要が出てきます。

サーバ代は基本的には年額で支払いますが、アプリの運用を開始してからは毎年払うべき固定費です。尚、アプリの種類やジャンルによっては年間のサーバ代だけでも数十万〜数百万円かかるケースもあり得ます。

そのため、アプリ開発の費用は、実は開発後の維持費も含めて考えることが大切です。開発会社に見積りを依頼する際にも、可能であれば、開発終了後の維持費まで含めた費用を算出してもらうと良いでしょう。

OSのアップデートによるメンテナンス費

さらに、アプリのランニングコストには、サーバ代以外にも必要となる費用があります。例えば、OSのアップデートのための費用がその一つです。

アップデートを怠ると、ユーザーが離れていってしまうので必要不可な経費と言えるでしょう。

さらにアプリに不具合などが見つかった場合には、メンテナンスや再開発の費用がかかることも考えられます。特に再開発となると、ある程度まとまった金額を覚悟しなければなりません。

このような想定外のコストに備えた対策や予算も、ある程度考慮しておく必要があります。

上記以外にも、例えばアプリを公開するための登録費用などがかかります。ちなみに、アプリ開発者の登録費用は、App Storeの場合が年間99US$、Google Playの場合は初期登録費用のみで25US$となっています。

特に、App Storeの登録費用は、初回だけでなく毎年かかる固定費です。忘れずに予算に組み込んでおきましょう。

一度は検討するべきアプリ開発費を抑える方法

アプリ開発は、高度な専門的技術が要求される分野です。そのため、予算的な余裕がある場合には、アプリ開発を専門としている企業やエンジニアに開発を丸ごと依頼するのが無難と言えます。

ただし、予算に限りがある場合には、様々なコストダウンの方法が考えられます。その方法は、例えば以下のようなものです。

自社で対応する範囲を広げる

アプリの開発費用を抑えるためには、外注に頼らなくてもできる作業は自社内で行うというのが基本です。方法さえ分かっていれば、専門家でなくてもこなせる作業は意外とあるものです。

例えば、アプリのデザインをある程度具体化する作業なら自社で行うことができるはずです。デザインの基礎資料が用意できれば、場合によっては数十万円のコストダウンに繋がります。

自社内にアプリ開発の経験者がいないとしても、Webサイト構築の専門知識がある方がいらっしゃる場合があるでしょう。サイトデザインでは、通常は初めにワイヤーフレームを作成します。

同様に、アプリ開発の初期段階でも、専用のワイヤーフレームを作成することが多くなっています。サイトデザインの経験が豊富な方なら、少し調べれば、アプリ仕様のワイヤーフレームも比較的簡単に作成できるはずです。

アプリデザインの基礎となるワイヤーフレームを自社で用意するだけでも、かなりの開発費削減になります。さらに、見積りを依頼する際にも、ワイヤーフレームがあれば意思疎通に役立つでしょう。

自前のワイヤーフレームは、コストダウンも含めて、アプリ開発を円滑に進める上で非常に有効な手段と言えます。

レベニューシェアを利用する

「レベニューシェア」とは、アプリを企画する会社(貴社)と制作会社がアプリ・リリース後の利益を分配する方法です。レベニューシェアを利用した場合、利益の分配を条件として、制作会社が開発費用の一部(または全額)を負担してくれることがあります。

つまり、開発資金が乏しくても、優れた企画力さえあれば、独自のアプリを世に送り出すことが可能です。

レベニューシェアの利益配分や開発費の負担の割合は、あくまでも制作会社との交渉次第です。資金が足りない場合には、ひとまずレベニューシェアを受け付けている制作会社を探してみると良いでしょう。

ただし、利益が見込める相当優秀なアプリの企画でない限りレベニューシェアで依頼するのは難しいでしょう。そのため、アプリの企画案のブラッシュアップは入念に行う必要があります。

Webアプリで作成してみる

開発コスト削減のためには「Webアプリ」で作成するという選択肢も考えられます。Webアプリなら、工程が比較的少ないため開発費用を抑えることができるでしょう。

理解を深めるために、ここでアプリの種類に関する基本事項をご紹介しておきます。そもそも、アプリには大別すると以下のような3つのタイプがあります。

  • ネイティブアプリ
  • Webアプリ
  • ハイブリッドアプリ

まず、それぞれの特徴を簡単に把握しておきましょう。

「ネイティブアプリ」とは「App Store」または「 Google Play」にてダウンロードする一般的なアプリです。普及率が高いのが魅力ですが、通常はiOSとAndroid両方の言語に対応するアプリを開発する必要があるでしょう。

全く異なるアーキテクチャによるアプリを2種類開発することになるので、開発コストが膨らむ傾向にあるのが難点です。

一方「Webアプリ」は、Webブラウザにアクセスして使用するタイプのアプリです。開発プロセスはWebサイトの制作に近いので、開発コストをかなり抑えることができます。

ネイティブアプリに比べるとコスパが良いため、低コストにこだわる場合は一考の価値があるはずです。

さらに「ハイブリッドアプリ」は、上記2種類の特徴を併せ持ったアプリと言えます。このタイプでは例えばクックパッドが有名です。

ハイブリッドアプリもWeb制作に近い工程により開発されるので、ネイティブアプリと比較するとコストダウンが見込めます。

以上のようなことから、低予算によるアプリ開発を予定している場合には、Webアプリを選択するのが効果的と言えます。

ただし、Webアプリでは必ずしも希望する機能が盛り込めないケースもあり得ます。その際には、ハイブリッドアプリも併せて検討してみる価値があるでしょう。

複数の開発業者に見積もりを出してみる

アプリ開発の工程や費用の内訳が把握できたら、次に重要なのは開発業者の選定です。必要となる機能やアプリ全体の構想が明確化していても、それを実際に形にしてくれるエンジニアが見つからないと意味がありません。

しかも、その作業を希望する予算内で請け負ってくれる業者を探し当てることが重要となります。しかし、アプリ開発の外注経験が浅い場合、制作会社とのコネクションがないこともあるでしょう。

そんな時にこそおすすめなのが、外注業者の斡旋サービスや一括見積もりが可能なサービスです。コネクションがない場合には、複数の開発会社から相見積もりを取ることは非常に有効と言えます。

ただし、その際に大事になってくるのが見積りの取り方です。続いては、制作会社から見積りを取る際に気をつけたいポイントを確認しておきましょう。

主な注意点としては、以下のようなところが挙げられます。

  • 見積りを取る前に、アプリのビジョンを可能な限り明確化する。
  • 実績や宣伝文句に過度に惑わされないようにする。
  • 時間と手間を惜しまず、綿密にやり取りしてから最終決定する。

注意点(1)アプリのビジョンを可能な限り明確化する

開発業者を斡旋してくれる便利なサービスや一括見積りサイトを利用する前に、まずやっておきたいことがあります。それは、希望するアプリのビジョンをできるだけ明確にしておくことです。

アプリ開発のビジョンが先方に正確に伝わらないと、見積り計画や開発費用も正確に提示されないことになるからです。

そのためには、開発したいアプリに関する企画書を、できれば図案やビジュアル表現も交えて入念に準備しましょう。既存のアプリで言うとどれに近いか…近いけれど、どこがどう違うか…といった情報も添えると伝わりやすくなるはずです。

可能であれば、必要な機能やアプリ画面のデザインイメージ、アプリ全体の見取り図(ワイヤーフレーム)なども具体的に提示できるとベストです。

アプリのビジョンを明確に企画化できたら、それを元にして見積りを取りましょう。複数社から相見積もりを取ると、提案内容や金額を比較できるのがメリットです。

注意点(2)実績や宣伝文句に過度に惑わされないようにする

見積りを依頼する際には、希望する業者を予め絞り込む必要が出てきます。その際には、各制作会社の実績がある程度参考になるでしょう。

やはり、実績が少ない会社より、実際に複数のアプリを成功させている企業の方が何かと安心です。しかし、大規模な企業の場合、実績や経験の豊富なエンジニアが御社の開発を直接担当してくれるかどうかは分かりません。

また、低コストによるアプリ開発を最大のセールスポイントにしている制作会社もあるでしょう。しかし、そういった会社の場合は、安いだけで実現できる機能が限定されていたり、既存のテンプレートを使い回したりしている可能性も考えれます。

見積り依頼の際には、過去の実績や宣伝文句に惑わされないよう、慎重に業者を選ぶことが大切です。

注意点(3)綿密にやり取りしてから最終決定する

上記の要領で候補となる業者を選択したら、実際に見積りを依頼してみましょう。各会社によって、提示してくる見積りの内容は様々です。

作業工程や期間から機能毎の個別費用まで提案してくることもあれば、ざっくり総額だけ提示してくる場合もあるでしょう。当然、より具体的に詳しい提案をしてくる企業の方が信頼できるはずです。

信頼できそうな会社が見つかったら、さらにアプリ開発に関する詳細を詰めていく必要があります。開発費用だけでなく、開発後の維持費についても、予め相談して予算化しておきたいところです。

開発ビジョンの擦り合わせや契約条件の確認などに十分時間と手間を掛けましょう。

対応のスピード感や丁寧さも業者を選定する際の重要ポイントの一つです。ただし、先方の営業担当者の感触が良かったとしても、それだけで業者を決定するのは早計すぎます。

窓口対応の親切さだけでなく、技術的な問い合わせに対しても正確かつ迅速に応えられるかどうかが、その会社のエンジニアの実力です。つまり、エンジニアでないと返答できないような専門的な疑問や質問を遠慮せずに投げかけてみることが大切です。

その対応が信頼に足るものかどうかという点を慎重に見極めましょう。この点が、開発業者を最終決定するために非常に有益な判断材料となるはずです。

アプリ開発費用についてのまとめ

今回は、アプリ開発に意欲的な中小企業の代表者や担当者の方のために、アプリ開発の基本から若干踏み込んだ内容まで詳しくご紹介してきました。重要となるポイントを簡潔にまとめると、以下のようなことになります。

  • アプリ開発の費用には幅があるので、希望する「ジャンル」の費用相場を把握する。
  • 開発費用は「人月×期間+固定費」が基本。開発工程も念頭に入れておくと良い。
  • アプリに搭載したい「機能」を絞り込み、そのコストも計上する。
  • サーバ代やアプリのメンテナンス代など「開発後」の費用も事前に確認しておく。
  • 必要に応じて「コストダウン」の方法も検討する。
  • 見積りを取る際には、準備や交渉に十分な「時間と手間」を掛け、くれぐれも慎重に業者を選定する。

大まかな流れで言うと、まずアプリ開発の初期段階においては、希望するアプリのジャンルから大体の費用相場を掴むと良いでしょう。その後、個別の費用と相談しながら、具体的に搭載すべき機能を絞り込むプロセスに入ります。

平行して、アプリ開発後のランニングコストも視野に入れて検討しておく必要があります。

特に開発費用を抑えたい場合には、自社作業やレベニューシェア、Webアプリといった選択肢を検討してみましょう。

以上のような手順を経て、実際に見積りを出してみる段階に至ります。

業者選びの際には、予め可能な限りアプリのビジョンを明確化しておきましょう。業者の決定前に、納得のいくまで、作業工程や技術面の課題について綿密に打ち合わせを重ねることが大切です。

複数社からの見積り結果を参考に、業績やセールストークに惑わされず、信頼に足る業者を選びましょう。業者決定後は、ひとまずは納品を待つだけです。

ただし、アプリ開発後にも運用や保守面の課題が残されていることをお忘れなく。

「アプリ開発を外注する際の費用相場や詳細が知りたい…」と思っていた方は、ここまでお読みいただいて、希望するアプリについて大体のイメージや方向性が掴めてきたのではないでしょうか。

今回ご紹介したポイントなども参考にして、あとはそのイメージや方向性を最大限に膨らませ、具現化していただけると幸いです。

尚、弊社のビジネスマッチングサービス『比較ビズ』にはアプリ開発実績が豊富な業者が多数登録されています。Web上で簡単に複数の業者に一括で相談することが可能です。

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